ブドウ栽培の仲間を増やしたい

つくば市栗原でブドウ栽培とワインづくりを営む「つくばヴィンヤード」の高橋学代表（69）は、ブドウ畑の1年を紹介し、栗原醸造所として生産するワインについてつづったメールマガジンの配信を始めた。

以前からインターネット上にホームページを開設しているが、より能動的に情報発信し、商品開発のプロセスやブドウ栽培の面白さ、苦労などを伝えるのが狙いだ。

メールマガジンは今年2月に創刊され、PDF形式のファイルが添付されメール配信される。現在第4号が配信されたところで、月1回の発信ペースも安定してきた。

「正直なところを言うと、ワインの原料となるブドウ生産の人手が足りないのです。昨年、猛暑などの影響が出て畑仕事が追い付かず、ブドウの一部を収穫できずに廃棄することになりました」

高橋代表は、ホームページの情報発信はアピールの入り口に過ぎないと考え、興味を持ってくれる人々に可能な限りオンタイムなニュースを送り出そうとメールマガジン編集に取り組んだ。

「畑仕事ですから面白いと言いながらも様々な苦労と努力がついて回る。それを伝えながら、一緒にブドウ栽培に従事してくれる仲間を増やしたい。そのためには1年を通したブドウづくりの話と、つくば市の栗原から送り出されるワインの開発プロセスなどの詳細をつづっています」

4月中旬のブドウ畑にはまだ実りの風景はない。しかし広大な農場の隅々まで雑草が摘み取られ土の改良が進み、今年の収穫に向けた準備が行き届いている。スタッフだけでなく、高橋代表の心意気に触れた人々の協力によってブドウ畑は維持管理されている。

メールマガジンによれば、日常の畑仕事やブドウづくりの講習会などに訪れた人の中から、栗原で土地を借り受けたり、それぞれの地元にノウハウを持ち帰ったりしながらブドウの種植えを始めた仲間が増えてきたという。

新商品「栗原の白布」を開発

今年発売される新商品に、完全瓶内2次発酵スパークリングワインがある。地名を用いて「栗原の白布」と名付けた。メールマガジンはその生産設備導入のニュースや商品展開準備についてまとめている。注目されるのは「栗原の白布」という名称の由来についてつづられたリポート連載だ。

約1300年前にさかのぼり、その名は歴史に登場する。白布（はくふ）とは麻で編まれたもので、栗原の地で生産され東大寺正倉院に税として献上されていた良質の布であるという。

「この逸話はワイン会に参加している人から教えていただきました。栗原はそれほど素晴らしいところだったのかとうれしくなりましたよ。形は変わるけれど、私たちか栗原でつくるワインにこの名前をいただき、さらに未来へと橋渡ししたい。つくばの栗原からワインづくりという情報を発信をする上で、このことは非常に大事なことだと考えています」

これまでは、つくばの地でワインができるという意外性が耳目を集めてきた。気候風土は、決して信州や甲州に引けを取らないという自信にもつながった。

この豊かな風土は遠い過去においても白布生産の形でモノづくりの礎を残していた。地域の人々からも「畑を耕すとたくさんの土器が出てくる」と教えられていたが、つくばヴィンヤードでも破損の少ない弥生土器が出土し、ヒトが営む文明・文化の痕跡を見出すことができる。白布の逸話に出合ったことで、栗原のワインはそれを継承する農業文化の一つとして歩を進めたことになる。

メールマガジンの連載は魅力にあふれた郷土史の域にまでリポートを拡げている。この勢いを月に一度配信するのは大変ではないかと高橋代表に尋ねると、楽しげな答えが返ってきた。

「『栗原の白布』については次回のリポートで完結します。まだまだ伝えたいことがたくさんあるんです。もともと研究者でしたからリポート作成は苦にならないし、業務の報告書をまとめることに比べたら楽しいことこの上ありませんよ」

「栗原の白布」は新たに導入された瓶詰機械を通し、専用のエチケット（ラベルのこと）デザインが出来上がるのを待つ状態。順調に準備できれば５月中旬に発売される予定。次号メールマガジンのトピックとなりそうだ。（鴨志田隆之）

◆つくばヴィンヤードのホームページはこちら。

◆つくばヴィンヤードの過去記事はこちら
➡地元ホテル、ワイナリーとコラボ（23年10月23日付）
➡つくばワイン特区第1号のワイナリー稼働（20年10月16日付）
➡つくばワイン育てる土壌つくりたい（19年1月24日付）
➡つくば市がワイン特区に認定（17年12月27日付）

「要配慮者」の避難に課題

土浦駅西口前の県内最高層マンション、ソリッドタワーで13日、マンションの管理組合が主催して火災発生を想定した避難訓練が行われ、住民約60人が参加した。この日は初めての取り組みとして、県防災航空隊の防災ヘリコプターによる救助訓練のほか、土浦消防署による煙体験ハウスを使用した避難体験が実施され大規模な訓練となった。

同市大和町のソリッドタワーは土浦駅に直結する地上31階、高さ109メートルのマンションで、戸数180戸。マンションとしては県内で最も高層で、建築物としては県庁（水戸市笠原）に次ぐ2番目の高さになる。地下1階から地上6階は土浦市役所、県南生涯学習センターのほかスーパー・カスミなどの商業施設が入っている。

午前9時45分、22階の一室からの火災発生を想定し、初期消火の模擬実施とともにマンション内にサイレンが鳴り響く。「避難してください」という管理組合員の呼び掛けで避難が始まった。9階駐車場に避難者が集まり点呼をとると、間も無く防災ヘリコプターが飛来しマンション上空で静止、防災航空隊員がマンション屋上へとゆっくり降下し救助訓練を開始した。

参加した80代の男性は「これだけの規模のものは初めて。（煙が充満した）煙ハウスは先が全く見えず怖かった。東日本大震災ではガスが止まり風呂にも入れなくなった。改めて水や食料など備品を用意したい」と語った。模擬消火器による消火体験に参加した照屋秀明さん（6）は「（消火器体験は）2度目だけど、少し怖かった。ヘリコプターは迫力がありかっこよかった」とこの日の印象を話した。

この日の訓練に立ち会った土浦消防署副署長の飯田浩さんは「地震が起きた際には揺れが収まってから避難してほしい。火災発生時はまずブレーカーを落とすこと。東日本大震災では通電による火災が発生していた。避難の際には延焼を防ぐ意味でも（火元につながる）扉を閉めることが重要。近隣の年配の方に手を貸しながら、転ぶなど二次被害にも気をつけてほしい」と注意点を呼び掛けた。

普段から声掛け合えれば

この日の避難訓練を主催したウララ管理組合住宅部の北田弘巳部会長（67）は「毎年やってきた避難訓練だがこれほどの規模は初めて。より多くの人に関心を持って参加してもらいたいとの思いで実施した。能登や台湾での地震があり防災意識は高まっているが、どうすればいいかわからない人もいる」と言う。

また同マンションには、高齢や病気、障害があるなどして災害時に一人で避難することが難しく周囲の支援が必要になるとして、管理組合や市に届け出をしている「要配慮者」が18世帯ある。しかし、届け出がされておらず、プライバシー保護の観点などから把握できていない世帯はさらに多いと北田さんは話す。

「市の防災課や老人福祉課とやりとりをしているが、（要配慮者を把握するために）どうするのが正解なのか答えは出ていない。防災意識を高めることで、自分の身は自分で守るという『自助』の意識と共に、同じフロアの人同士で普段から声を掛け合うなど、災害時に助け合えるよう意識を持ってほしい」と今後の課題を語った。（柴田大輔）

【コラム・田口哲郎】

前略

コロナ禍では国土開発について、首都一極集中からの脱却と地方再生が謳（うた）われました。テレワークの推進や移住の促進で首都圏から地方への人口移動がなされた感じがします。阿見町は人口が5万人を突破しましたね。

でも、コロナ禍が一応の収束をみて、改めて見るとどうでしょうか。テレワークもとりあえずなんとなく減っている感じで、出勤が増えているような気がします。3月のダイヤ改正で、常磐線の品川駅〜土浦駅間は、10両編成の列車から15両編成列車への輸送力増強がなされたそうです。東京に通う人が増えているということなのでしょう。

そうなると、また常磐線の取手駅から土浦駅あたりは東京中心のベッドタウン化してしまうのではないか…。そんな予感が頭をよぎります。

たしかに、コロナ禍という災禍によってテレワークという、ずいぶん前から実用可能だった技術によって、物理的な人間の移動が不要な画期的な便利さが世に知らしめられたのは大いに良いことです。東京の街を歩いていても、以前のような全体的で慢性的な混雑はなく、インバウンドの旅行客で観光スポットは混んではいるものの、日本人の数は減っているようにも見えます。

それでも、首都東京の特権的な地位というのが、またじわじわと復活しているのは確かだと思います。この流れは止められないものなのか、とモヤモヤしていたのですが、東京を中心とする地方と中央の間の移動はいまに始まったことではなく、江戸時代にもあったことを知り、そうか仕方ないか、と思いました。

人の移動は経済効果を生む

ご存知の通り、江戸時代には参勤交代があり、外様大名は1年おきに国元と江戸を行き来しました。今のように数時間で東京に着ける時代ではないので、大名行列は道中、いくつもの宿場町に泊まり、そこで多額のお金を落とす。宿場町がある藩はその恩恵にあずかることができます。

人間が移動することは経済を動かすという視点に今さらながら気づかされました。逆に人間が移動しないと、経済圏がブロック化して、金の回りが鈍くなるような気がします。

コロナ禍は新たな可能性を示す結果になりました。でもそれを追求するばかりでは良くない。古来の人間の移動が経済のためにも大切だ。そもそも人間は「動」物なのだから。そんな必要性がまたじわじわと再認識されて、アフター・コロナのテレワークの減少につながっているのかもしれません。

そう考えると、人間の移動も無駄ではないし、茨城県南の街がベッドタウンとしての本領を発揮するのも悪いことではないと思えてきます。ごきげんよう。

草々

（散歩好きの文明批評家）

筑波大保有の100種展示

国立科学博物館・筑波実験植物園（つくば市天久保）で13日からコレクション特別公開「さくらそう品種展」が始まる。植物園屋外には江戸時代からの鑑賞方法である「桜草（さくらそう）花壇」が設置され、遺伝資源の保存を目的に筑波大が保有する鉢植えされたサクラソウが100種以上展示される。

白い花をつける「薄蛇の目（うすじゃのめ）」、中心の白から外に向かって赤く色づく「天晴（あっぱれ）」、梅の花のような丸みをもつ「鶯宿梅（おうしゅくばい）」、大ぶりの真っ白な花が印象的な「満月」、現存する最古の品種とされる「南京小桜」など、それぞれ色や形に特徴を持つのが見どころだ。

室町中期ごろから貴族の間で栽培が始まったサクラソウ。品種改良が盛んになったのは江戸中期ごろとされる。江戸を流れる荒川流域に自生地が広がっていたこと、鉢植えで育てられることから「庶民の花」として江戸の人々の間で人気を博していった。

「野生の花を持ち帰り、種を採取してまいてみるとちょっと変わった花が咲くことがある。今まで他の人が持っていない珍しい花を選びとることが繰り返されて今に至る。途中から意図的に交雑させることをしていったと考えられる」と筑波大学つくば機能イノベーション研究センター准教授の吉岡洋輔さんが説明する。「並べて展示することで人の目をひきつけることができ、鑑賞者を喜ばせることができる」のも人気の要因だという。

絶滅の危機

人々に親しまれてきたサクラソウだが、近年は、環境の変化や乱開発により個体数が減り、環境省の準絶滅危惧に指定されている。愛好家らによる自生地の保全活動は全国的に活発になり「保全活動のアイドル的存在」なのだと吉岡さんは言う。

筑波大では園芸品種の遺伝資源の保存を目的に、つくば市民に栽培を委託する「サクラソウ里親制度」を2004年からスタートさせている。大学で保有する品種が、天災などの原因で絶えてしまったときに、里親から株を返還してもらう仕組みだ。同時に、江戸から続く文化を市民に知ってもらいたいという意味も込めている。会場には10年、20年続ける里親の声がパネル化され、屋外にはそれぞれが育てた鉢植えも見ることができる。

「サクラソウは元々日本に野生種がありそこから広がっていったもの。起源が日本にある園芸種は珍しい。四季のある日本の気候に合っているため、基本的な管理ができれば栽培はそこまで難しくはない。形や色など豊富な品種を見ることができるので、是非、自分好みのサクラソウに出会っていただけたら」と吉岡さんが来場を呼びかける。

教育棟ではサクラソウ栽培の歴史を知るパネル展が開かれる。（柴田大輔）

◆コレクション特別公開「さくらそう品種展」は4月13日（土）から21日（日）まで。15日（月）は休園。開場は午前9時から午後4時30分。入園料は一般320円、高校生以下と65歳以上、障害者などは無料。販売もあるが、無くなり次第終了する。

筑波大学（つくば市天王台）バドミントン部の部員らが3月30、31日の2日間、能登半島地震で被災した高校生を対象に、石川県金沢市の県立工業高校体育館でバドミントン練習会を開催した。同大バドミントン部OBで、被災地の珠洲市で高校教員として勤務する清水亮輔さん（27）が「被災した子どもたちにバドミントを練習できる機会をつくれないか」と呼び掛けたことがきっかけになった。

清水さんは石川県出身。「震災後、部活動がしたいという生徒がいる中で、体育館が自由に使えないのが現状」という。清水さんによると、能登地区の生徒たちは、現在オンライン授業を活用するなど、学習機会を最低限確保できている一方、部活動に関しては、地震による体育館損壊の影響で、一部のスペースしか利用することができない。バドミントン部の生徒を含め、部活動は週に1回程度。ライフラインである水道はいまだ復旧しておらず、普段通りの生活が取り戻せない状況下で、生徒は自身の進路や大会に向けた練習に向き合っている。

清水さんの呼び掛けをきっかけに、石川県高体連バドミントン専門部、同県バドミントン協会と、筑波大バドミントン部が協働し、開催に至った。清水さんを中心に、能登地区周辺の高校に声を掛け、能登半島の県立輪島高校、七尾高校、飯田高校などのバドミントン部に所属する１〜3年生の生徒が参加した。当日はバスを利用して同校体育館に集まり、両日で延べ150人が練習に励んだ。

筑波大から派遣された部員有志は新入生も含めて12人。部員らで考えた練習メニューをもとに、バドミントンコート6面分ほどの広さの体育館で、男女シングルス、ダブルスなど種目別に分かれて練習を指導した。

清水さんは、同大バドミントン部に対して「ただ単に活動の場所を提供することだけでなく、参加した高校生が今まで以上にバドミントンに熱中できるよう接してもらうことを期待していた」と語り、「学生のおかげで、実際に参加した高校生の生き生きとした表情や、笑顔で楽しむ様子を見ることができた。制限がある中での生活だが、気が紛れたのではないか。石川のために時間を割いてもらってとても感謝している」と話した。

同大部員らの交通費や宿泊費などの開催費用は「がんばろう能登プロジェクト寄付金」と題して同部が寄付を呼び掛けた。約3週間で個人や法人などからおよそ75万円が集まり、練習会では、参加した高校生に対し、メーカーや有志らによるバドミントン練習用具の提供も行われた。

同大体育系助教でバドミントン部顧問の吹田真士総監督は「高校生には、バドミントンに取り組む瞬間だけは、日常を忘れて夢中になってもらえるよう心掛けて接した。この活動が、高校生たちの背中を押す一歩になれば」と話した。

同大大学院1年で部員の服部嶺さん（22）は石川県出身。バドミントンを通して地元に貢献したいという思いで参加した。「参加した生徒から『震災後初めてラケットを握った』『週1回１時間程度の練習しかできない』などと聞き、バドミントンが練習できる環境が整っていない現状を目の当たりにした」と述べ、「大変な時でも必死に1日を生きようとしている高校生の姿を見て、とても勇気づけられた。今後も地元やバドミントン界のためにできることを考えていきたい」と話した。

同大体育専門学群2年で部員の岡村祐輝さん（20）は、小学生の頃から南海トラフ地震に備えた訓練を経験してきたことで、被災地への支援活動に興味を持ち参加した。「金沢で出会えた高校生や、自分たちが活動するための寄付金など、周囲の助けや縁を感じられた2日間だった。自分たちに何ができるかを常に考えながら活動した」と話した。

参加した高校生からは「地震で週に1回しか練習ができていないため、こういった練習はとても良い機会になった」「自分に足りなかった部分がたくさんあったけれど、筑波大学の先輩たちが丁寧にアドバイスしてくれたおかげで、たくさん吸収できた」という声が寄せられた。一方「校舎の体育館が使えないため、自主練習ができない」という声や、「学校で練習ができない」「体育館が使えるか不安」など、地震の被害を受け、練習施設不足に関する悩みも寄せられたという。

吹田総監督は「自分たちに何ができるのかを考えながら、継続して行動し続けることで、周りに良い影響を与えていきたい。将来的には、高校生だけでなく、小中学生を巻き込んだ活動や、石川県以外の被災地とも連携し、支援の幅を広げていければ」と話した。

清水さんも今後について「自分たちにできることには限界があるが、高校生のためにも、競技力の高い筑波大学の学生の力を借りて、練習会をまた実現させたい」と話している。（上田侑子）

筑波山山頂に近い御幸ケ原のカタクリの里で、春の訪れとともにカタクリの花が咲き始めた。「春のはかない命」（スプリング・エフェメラル）と呼ばれる春先に咲く草花の一つ。つくば観光コンベンション協会によると、今年は3月に積雪が3回あった影響で例年より開花が遅れ、見頃を迎えるのは4月中旬になる見通しだという。

筑波山はカタクリの群生地と知られ、標高約800メートルの御幸ケ原のほか男体山山頂周辺の自然研究路、ケーブルカー沿いなどに約3万株が自生している。カタクリ草はユリ科カタクリ属の多年生植物で、山野に群生して、薄紫色のかれんな花をうつむき加減に咲かせる。

カタクリの里は筑波山ケーブルカー筑波山頂駅から、山頂連絡路を女体山方向へ約100メートルほど進んだところに位置し、3月25日から5月19日まで「筑波山頂カタクリの花まつり」が催される。4月下旬には白色のニリンソウも咲き、二つのかれんな花のコントラストを楽しむことができる。

4日午前、カタクリの里で、50輪ほどが開花しているのが確認できた。観光客はまだまばらだった。

同協会観光推進課の本間良太さん（39）は「2月は暖かかったが、3月に雪が降ったため、ソメイヨシノと同じようにカタクリも開花が遅れ、見頃を迎えるのも遅れると思う。山頂付近は整備されているので、これからも多くの人に訪れてほしい」と話している。（榎田智司）

◆問い合わせは電話029-869-8333（つくば観光コンベンション協会）へ。