【相澤冬樹】筑波山麓で「弁天様」と親しまれる飯名神社（つくば市臼井、八木下健司宮司）の縁日が14日、開かれた。旧暦の正月初巳（はつみ）に行われる例祭で、弁財天信仰にちなんだ縁起物のだるま市が立ち、露店商も集まりにぎわう。コロナ禍の今年は事前のPRを控えての開催となったが、行楽日和の日曜日、例年を上回る多くの人出が繰り出した。

コロナ禍、餅まき行わず

神社総代の鮏川良一さんによれば、今季の開催は最後まで悩んだという。県独自の緊急事態宣言に合わせ、筑波山梅まつりの開催延期が続く中、総代会を開き、ようやく決行を決めた。例年のような餅まきは行わず、パック詰めした紅白の餅を250個用意して、1時間ごとに神社拝殿で配る形式とした。

それでも総代メンバーが午前5時集合で準備を始めると、6時には最初の参拝者が現れるなど、出足から早かった。「初巳が日曜日と重なるのは久しぶりで、家族連れが目に見えて増えた」。鮏川さんらは参拝の行列が密にならぬよう呼び掛けたり、「銭洗い弁天」の場所を教えたり、混雑整理に追われた。

栃木県小山市から来たという上野さん一家は長男、蒼大君（13）の「御朱印集め」に付き添っての参拝。各地の情報を収集してこの日の開催を知ったといい、「やっぱり厄払いしたかった」と話した。

山裾の参道には縁日屋台のほかに、筑波みかん、海産物、竹細工などの雑貨、農業用資材などを扱う昔ながらの露店が集まる。境内に立つだるま市は、購入者の求めに応じ、赤いだるまの背に祈願文を書き入れてくれる。話を聞くと「やっぱり、家内安全、商売繁盛が圧倒的だね。疫病退散の注文はまったくない」ということだった。

【崎山勝功】新型コロナウイルスの収束を願い、つくば市上郷の金村別雷（かなむらわけいかづち）神社で11日、節分祭が催された。邪気を払い、疫病退散にパワーを持つ祭神をまつることから、境内には人気アニメ「鬼滅の刃」のキャラクターに扮した参拝客が多数参集、一風変わった「鬼は外」が展開された。

暦の節分から9日遅れての節分祭には、市内外から約150人が参加した。所雅彦宮司（60）が感染症の収束を願う祝詞（のりと）を奏上し、コロナ禍以前の生活に戻るよう祈願した。現在のコロナ禍や2011年の東日本大震災を念頭に、「歴史は繰り返すので、雷神様の故事にならって『コロナ禍が収束していい暮らしになる』よう願う神事にした」という。

雷神様は神社の祭神の別雷大神（わけいかづち）のこと。雷を支配する神で、雷除けや疱瘡（ほうそう、天然痘のこと）治癒の神としても信仰されている。

節分祭の運営に協力した上郷市街地活性化協議会によると、雷神様はとどろき渡る雷鳴のようなことば「霹靂一聲（へきれきいっせい）」で邪気を払うのだそうだ。これをアニメの登場人物、我妻善逸（あがつまぜんいつ）の必殺技「壱ノ型 霹靂一閃（へきれきいっせん）」に引っかけて、同アニメのコスチュームでの参加をSNS上で呼び掛けたという。

すると、アニメの主人公、竈門炭治郎（かまどたんじろう）や嘴平伊之助（はしびらいのすけ）の扮装をした子供たちを中心に参加者が集まった。つくば市上郷の坂入恭輔さん（33）は冨岡義勇に扮して参加。「少ないかなと思ったけど、来てみたらけっこう多くの人がいた。皆さんの息抜きになっていいのではないか」と語った。

境内では地元バンド「ケンニイバンド」らがアニメの登場人物に扮して、アニメ主題歌「紅蓮華（ぐれんげ）」を演奏。登場人物に扮した子どもたちが「コロナは外」の掛け声に合わせて豆まきをした。つくば市の三谷心奈美さん（11）は「楽しかった」と鬼退治に興じた。

金村別雷神社は931（承平元）年の創建と伝わる。1707（宝永4）年ごろに天然痘ウイルスの流行や富士山噴火、宝永の大地震など自然災害が相次ぎ、翌1708年に災害収束を祈願して同神社の本殿を再建したという。こけら葺きの本殿などが県指定有形文化財（建造物）になっている。

【山口和紀】筑波大学は2021年度から一般入試に「総合選抜」を導入し、新たな学群となる「総合学域群」を設置する。これまで筑波大の入試は出願時に学類・専門学群を決める方式のみだったが、新設の総合選抜では前期日程の募集人員のうち３割を「文系」「理系Ⅰ」「理系Ⅱ」「理系Ⅲ」という大きな区分で選抜する。

総合選抜の今年度の志願倍率は「文系」で2.3倍（定員128人）、「理系Ⅰ」で2.8倍（定員154人）、「理系Ⅱ」で4.0倍（定員41人）、「理系Ⅲ」で2.7倍（定員90人）に最終確定した。大学全体では、募集人員1469に対し志願者5707人で、前年と同じく倍率は3.9倍となった。

総合学域群に所属する学生は１年次の末に２年次以降の所属学類を決定するが、進路選択の幅は極めて広い。いずれの入試区分からでも体育専門学群を除くすべての学類・学群に進むことが可能になっている。移行先は、学生の志望順位と学類・専門学群側が設定する受入順位の組み合わせで決定される。特に専門性の高い医学類、芸術専門学群なども全ての区分から学生を受け入れる。国が進める「大学入試の一体的な改革に呼応」する新たな教育と入試システムの構築を目指す筑波大独自の改革だ。

筑波大は2019年度から「深い専門性と幅広い知識の両方をともに学ぶこと」を理念とする新たなリベラルアーツ教育「総合智教育」を実施し、「専門導入科目」の導入などが行われた。総合学域の新設は、この「総合智教育」を特に具体化させようとするもので「文系・理系にとらわれずじっくり学んだ後に自らの専門に進む」ことができるように設計されている。

「アカデミックサポートセンター」を設置

総合学域群長の山中弘特命教授は「自分とは違う問題意識や将来の夢をもつ仲間と一緒に、1年間の学びの中で将来の方向性を考えながら、自分の関心と適性に合った学類を絞ることができる」と受験生にメッセージを送る。また、移行先を絞ることは一人では大変になるため、他の学類・専門学群にはない「アカデミックサポートセンター」を設置し学習を手厚く支援するという。アカデミックサポートセンターでは、他学類・学群に所属する教員やコーディネーター、大学院生のティーチングアシスタントなどが総合学域群の学生をさまざまな面からサポートする。

新設される学域群ならではの苦労もあった。来年度が総合学域群初めての学生受け入れとなるため、同学域群には上級生がいない。そのため、筑波大は大学院生を含め、21年度も大学に在籍する学生すべてから新入生の履修登録の相談やサークルの紹介、懇親会の運営などを行う新歓委員を募った。

新型コロナウイルスの感染拡大による県独自の緊急事態宣言について、大井川和彦知事は5日、当初期限の7日で解除せず、28日まで延長すると発表した。

引き続き県内全域で不要不急の外出自粛を要請するほか、県内すべての飲食店の営業時間を夜8時までとするよう要請する。時短営業の協力金として8日から28日まで、1日1店舗当たり4万円、最大84万円を支給する。

飲食店以外の事業者も影響を受けていることに対しては、県独自に支援する余力がないとして、6000万円まで無利子で融資を受けることができる新型コロナ対策融資など、現在ある支援策を活用してほしいとした。

従業員の賃金や休業手当てについては、正社員だけでなくパートやアルバイトも支援を受けられるとし、1日上限1万5000円の雇用調整助成金の活用を呼び掛けた。休業手当てが支払われない人には賃金の8割、1日上限1万1000円の支払いを受けることができる感染症対応休業支援金などの支援策があるとして、茨城労働局やハローワーク、専用コールセンター（0120-221-276）の活用を呼び掛けた。

学校には引き続き、部活動での他校との練習試合中止と合宿の中止を要請する。

公共施設は8日から再開

一方、1月18日から3週間閉鎖された公共施設は、感染対策を講じた上で、8日以降、順次再開するとした。県の宿泊施設も、国の緊急事態宣言地域からの来訪者を除いて8日から順次受け付けを開始する。

再開理由について大井川知事は「外出自粛の徹底をお願いする象徴的な形として図書館以外閉鎖したが、一方で県民サービスの低下につながった、感染症対策をきちんと行うのであれば、感染者を増やすことにつながらない。過剰なまでに厳しく全部シャットダウンしたので、感染対策が整った段階で解除していきたい」と話した。

順調なら25日ごろ解除基準達成も

緊急事態宣言延長の理由については、新規感染者数の数は低下傾向が見られるが、医療提供体制が改善していないため、改善するまで緩めないで継続するとした。

解除の基準としては①県内の1日の新規感染者数が60人以下となり、直近1週間の感染者数が前週より減少していること②稼働病床数が県全体185床以下となる、という二つの条件を示した。185床以下という数は、県全体のコロナ病床を410床として、通常の医療に影響を及ぼさない稼働数を基準に設定した。

その上で、「今の傾向が順調に進めば、25日ごろに184床近くにたどり着くと推計している」として、解除基準を満たせば、28日を待たず解除したいと述べた。

福祉施設従事者3万人に簡易抗原検査

一方、ここ1～2週間、高齢者施設で大きなクラスターが起きているとして、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、有料老人ホーム、障害者支援施設、サービス付き高齢者向け住宅など県内すべての福祉施設の従事者、850施設の約3万人を対象に、抗原簡易キットによる検査を実施するとした。だ液をとり、15分程度で結果が出る簡易キットで、6日から申し込みを受け付ける。

全国で、自宅療養者が医療を受けられず、症状が急激に変化して治療が間に合わず死亡している事例が発生している問題に対しては、茨城県では原則、入院か宿泊施設への入所にするとした。自宅療養者はやむを得ないケースに限って認め、子どもがいて自宅を離れられない、認知症や精神疾患の状態などにより宿泊療養施設での療養が困難、本人が入所を拒否している、福祉施設内でクラスターが発生し施設内で療養できないなどのケースに限定するとした。

自宅療養者には、県庁に健康観察チームを立ち上げて集中管理する方式にするほか、血中酸素濃度を測定するパルスオキシメーターを貸し出したり、食料品を配送する体制をつくるとした。

かすみがうらマラソン大会実行委員会（会長・安藤真理子土浦市長）は5日、4月18日に予定していた「第31回かすみがうらマラソン兼国際ブラインドマラソン」の開催を中止すると発表した。コロナ禍で中止となった昨年に続き、2年連続の中止となる。

大会事務局の土浦市スポーツ振興課によると、国の緊急事態宣言が3月7日まで延長され、県独自の緊急事態宣言も2月末までの延長が決まったこと、イベントを開催する場合、現時点で上限5000人と制限されていることなどから、2カ月先の4月18日に必ず開催できると見通すことが困難だとして中止を判断したという。

一方、昨年12月9日にインターネットによる出場申込受け付けを開始して以来、現在までに、1万7181人の申し込みがあった。申込は現時点で、中止となった昨年より1割ほど少ない。

4日夕方、同大会実行委員会を開き、中止を決め、5日午前10時にホームページで公表した。申込者にも同時に中止のメールを送った。

出場を申し込んでくれた1万7181人に、来年の出場権を優先的に与えるか否かなど、どう対応するかはまだ何も決まってないという。

大会実行委員長の安藤市長は「春の『かすみがうら』を楽しみにエントリーいただいたランナーの皆様に心よりお詫びします。中止という大変残念な結果になってしまいましたが、協賛社、ボランティア、地域、関係団体、ランナーの皆様に感謝し、これからも、かすみがうらマラソンへの温かいご支援をよろしくお願いします」などとするコメントを発表した。

今年の大会開催にあたっては、出場定員を2万3500人から1万8300人に5200人減らしたり、出場申込受け付け日と参加料支払いの日を別にするなど、コロナ禍ならではの対策と工夫を重ねてきた（2020年12月18日付）。しかし今年も開催はかなわなかった。