新型コロナウイルスの感染拡大による県独自の緊急事態宣言について、大井川和彦知事は5日、当初期限の7日で解除せず、28日まで延長すると発表した。

引き続き県内全域で不要不急の外出自粛を要請するほか、県内すべての飲食店の営業時間を夜8時までとするよう要請する。時短営業の協力金として8日から28日まで、1日1店舗当たり4万円、最大84万円を支給する。

飲食店以外の事業者も影響を受けていることに対しては、県独自に支援する余力がないとして、6000万円まで無利子で融資を受けることができる新型コロナ対策融資など、現在ある支援策を活用してほしいとした。

従業員の賃金や休業手当てについては、正社員だけでなくパートやアルバイトも支援を受けられるとし、1日上限1万5000円の雇用調整助成金の活用を呼び掛けた。休業手当てが支払われない人には賃金の8割、1日上限1万1000円の支払いを受けることができる感染症対応休業支援金などの支援策があるとして、茨城労働局やハローワーク、専用コールセンター（0120-221-276）の活用を呼び掛けた。

学校には引き続き、部活動での他校との練習試合中止と合宿の中止を要請する。

公共施設は8日から再開

一方、1月18日から3週間閉鎖された公共施設は、感染対策を講じた上で、8日以降、順次再開するとした。県の宿泊施設も、国の緊急事態宣言地域からの来訪者を除いて8日から順次受け付けを開始する。

再開理由について大井川知事は「外出自粛の徹底をお願いする象徴的な形として図書館以外閉鎖したが、一方で県民サービスの低下につながった、感染症対策をきちんと行うのであれば、感染者を増やすことにつながらない。過剰なまでに厳しく全部シャットダウンしたので、感染対策が整った段階で解除していきたい」と話した。

順調なら25日ごろ解除基準達成も

緊急事態宣言延長の理由については、新規感染者数の数は低下傾向が見られるが、医療提供体制が改善していないため、改善するまで緩めないで継続するとした。

解除の基準としては①県内の1日の新規感染者数が60人以下となり、直近1週間の感染者数が前週より減少していること②稼働病床数が県全体185床以下となる、という二つの条件を示した。185床以下という数は、県全体のコロナ病床を410床として、通常の医療に影響を及ぼさない稼働数を基準に設定した。

その上で、「今の傾向が順調に進めば、25日ごろに184床近くにたどり着くと推計している」として、解除基準を満たせば、28日を待たず解除したいと述べた。

福祉施設従事者3万人に簡易抗原検査

一方、ここ1～2週間、高齢者施設で大きなクラスターが起きているとして、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、有料老人ホーム、障害者支援施設、サービス付き高齢者向け住宅など県内すべての福祉施設の従事者、850施設の約3万人を対象に、抗原簡易キットによる検査を実施するとした。だ液をとり、15分程度で結果が出る簡易キットで、6日から申し込みを受け付ける。

全国で、自宅療養者が医療を受けられず、症状が急激に変化して治療が間に合わず死亡している事例が発生している問題に対しては、茨城県では原則、入院か宿泊施設への入所にするとした。自宅療養者はやむを得ないケースに限って認め、子どもがいて自宅を離れられない、認知症や精神疾患の状態などにより宿泊療養施設での療養が困難、本人が入所を拒否している、福祉施設内でクラスターが発生し施設内で療養できないなどのケースに限定するとした。

自宅療養者には、県庁に健康観察チームを立ち上げて集中管理する方式にするほか、血中酸素濃度を測定するパルスオキシメーターを貸し出したり、食料品を配送する体制をつくるとした。

かすみがうらマラソン大会実行委員会（会長・安藤真理子土浦市長）は5日、4月18日に予定していた「第31回かすみがうらマラソン兼国際ブラインドマラソン」の開催を中止すると発表した。コロナ禍で中止となった昨年に続き、2年連続の中止となる。

大会事務局の土浦市スポーツ振興課によると、国の緊急事態宣言が3月7日まで延長され、県独自の緊急事態宣言も2月末までの延長が決まったこと、イベントを開催する場合、現時点で上限5000人と制限されていることなどから、2カ月先の4月18日に必ず開催できると見通すことが困難だとして中止を判断したという。

一方、昨年12月9日にインターネットによる出場申込受け付けを開始して以来、現在までに、1万7181人の申し込みがあった。申込は現時点で、中止となった昨年より1割ほど少ない。

4日夕方、同大会実行委員会を開き、中止を決め、5日午前10時にホームページで公表した。申込者にも同時に中止のメールを送った。

出場を申し込んでくれた1万7181人に、来年の出場権を優先的に与えるか否かなど、どう対応するかはまだ何も決まってないという。

大会実行委員長の安藤市長は「春の『かすみがうら』を楽しみにエントリーいただいたランナーの皆様に心よりお詫びします。中止という大変残念な結果になってしまいましたが、協賛社、ボランティア、地域、関係団体、ランナーの皆様に感謝し、これからも、かすみがうらマラソンへの温かいご支援をよろしくお願いします」などとするコメントを発表した。

今年の大会開催にあたっては、出場定員を2万3500人から1万8300人に5200人減らしたり、出場申込受け付け日と参加料支払いの日を別にするなど、コロナ禍ならではの対策と工夫を重ねてきた（2020年12月18日付）。しかし今年も開催はかなわなかった。

【山口和紀】「聴覚障害とテクノロジー」をテーマにしたオンラインイベント「第2回みんなの学会」が21日、開催される。筑波大大学院生らがつくる「つくば院生ネットワーク」が主催する。「みんなの学会」は昨年2月に初めて開催された。

第2回の今回は、音声認識を利用したコミュニケーションツールを開発する筑波技術大の若月大輔准教授、聴覚障害者に対するパソコン操作の指導を視覚的に助けるツールSZKITなどを開発する鈴木拓弥准教授、竹園東小学校の難聴学級担任の奥沢忍さんの発表などが行われる。

筑波大や筑波技術大の大学院生や卒業生などがイベントの企画に関わった。同ネットワークの田中萌奈さん（筑波大大学院１年）は「通常、学会というのは学問分野ごとに分かれ、発表や議論をする場だが、『みんなの学会』は専門分野や所属に関係なく参加できる学びの場」だと話す。

第２回のテーマは「コミュニケーションを支えるテクノロジー」だ。特に難聴者やろう者とのコミュニケーションにテクノロジーがどのように応用されているのかが紹介される。

当日も使用される遠隔文字通訳システム「captiOnline（キャプションライン）」は、機械学習を利用した音声認識による文字通訳がウェブプラウザのみで簡単に使用できる仕組みだ。音声が即座に高い精度で文字化され、音声会議ソフトに簡単に表示できる。イベントの登壇者の一人、若月大輔准教授が開発したシステムだ。類似の仕組みは複数あるが「特別なアプリやソフトをインストールすることなく、誰でも簡単に文字通訳を遠隔で利用できることがcaptiOnlineの強み」だという。

「改善のアイデア共有できたら」

近年めざましく進歩している音声認識による文字通訳だが、認識精度の問題や機材の煩雑さなど課題も多い。スタッフの高田愛未さん（筑波大4年）は「音声認識のテクノロジーは確かにすごいが、一方でまだまだ不便な点も多くある。そうした不便さを参加者で感じとり、改善するためのアイデアなどを共有していけたらうれしい」と話す。

聴覚障害者も企画の運営に一緒に参加している。スタッフの一人、千葉県在住の寺尾耀一郎さんは、聴覚・視覚障害者が学ぶ筑波技術大学の卒業生だ。寺尾さんは「聴覚障害者を支える技術が、どのように使われているのかを知ることが大事。技術がそこにあるというだけではなくて、どうすれば使いこなせるのかを考える機会をつくりたい」と語る。

竹園東小学校で難聴学級の担任をしている奥沢忍さんは、聞こえにくい児童と聞こえる児童が同じように学級に参加するための試みについて発表する。「小学校に難聴学級が単独で設置されている例は珍しい。貴重な実践の話をしてもらえると思う」とスタッフの高田さんは話す。

「みんなの学会～コミュニケーションを支えるテクノロジー」は21日午後1時からオンラインで開催される。すべてに手話通訳および文字通訳が付く。学生だけでなく一般市民の参加も歓迎している。申し込みはみんなの学会参加申し込みフォーム。

【池田充雄】プロ野球独立リーグ・ルートインBCリーグの茨城アストロプラネッツを運営する茨城県民球団（ひたちなか市）が、茨城放送と共催で、県全域を対象とした初めての草野球大会「茨城放送×アストロプラネッツ杯 第1回茨城県草野球No.1決定戦」を開く。

大会はトーナメント方式で、6月1日から8月3日まで県内5地域（県北・県央・県南・県西・鹿行）でのブロック大会の後、県大会を行う。決勝戦は10月30日、水戸市見川町のノーブルホームスタジアム水戸（水戸市民球場）を予定している。

県野球界の発展と、競技を通じた県民の健康促進を目指す。当初は昨年の開催を予定していたが、新型コロナの感染拡大により1年持ち越した。

「本県には全県的な草野球大会はなく、それならばと県民球団の我々が音頭を取り、関係各社に声掛けさせていただいた。昨年はコロナ禍で各地の市民大会も中止が相次ぎ、試合をしたくても人数が集まらない、家族の賛同が得られないなど、全く活動できなかったチームがたくさんあった。この大会を、久しぶりに体を動かし、もう一度気軽に野球を楽しむためのきっかけ作りにしてほしい」と、同球団経営管理部部長の小堀友之さん。

大会運営は、ブロック大会を草野球マッチングサイト「teams」を利用した分散方式で行うことにした。同サイトを通じて参加申請し、相手が決まったら日程や場所は当該チーム同士で話し合い、グラウンドの予約も同サイトからする。大会期間も2カ月と長く、試合が重ならないので密が生じる恐れも少ない。

参加チーム数は未知数だが、各ブロック20チーム程度を想定している。県大会には各ブロックから2チームずつが進出し、2カ所に分かれて行う予定。日程や使用球場は調整中だ。

「昨年と比べてソーシャルディスタンスなどの感染対策も浸透し、今後はワクチンの普及なども進み、状況は好転してくると期待している」と小堀さん。県大会や決勝の観戦方式などは、そのときの状況をみて決定するという。

主な参加資格は県内の軟式野球チームで、満16歳以上のメンバーで構成され、6割以上が職業を持った人であることなど。参加申し込みは5月23日まで。詳しくはteams専用ページ（無料ユーザー登録が必要）へ。

【鈴木宏子】つくば駅前の商業施設クレオ（つくば市吾妻）が今春リニューアルオープンする。クレオを取得した日本エスコンによると、旧西武棟の1～3階は商業フロア、4～6階はオフィスなどの業務フロアとなる。

クレオ旧西武棟は2017年2月末に西武百貨店が撤退して以来、空き店舗となっていた。4年を経て中心市街地の新たな商業施設が始動する。一方、旧イオン棟跡は2022年11月の入居開始に向け18階建て218戸のマンション建設が進む。

当初、20年秋のオープンを目指していたが、新型コロナの影響で商業フロアに出店予定のテナントの足並みがそろわなくなり、半年遅れとなる。一方、4階オフィスは一足早く、2020年11月から入居が始まった。

商業フロアは、1階がスーパーマーケットとデパ地下型の食の専門店街。2階は家電、家具、衣料品など生活関連用品と教育施設。3階は体験型アミューズメントとスポーツ施設となる。計30～40店が入り、県内初出店の店も多いという。

オフィスとなる4～6階は3700坪（約1万2000平方メートル）と大規模。今後、IT系や外資系企業のほか、研究開発型企業の入居を進めていきたいとする。まだ空きスペースが残っており、入居企業を募集している。

さらに旧イオン棟跡に建設中のマンション2階にもカフェを新たにオープンさせる計画だ。

「よりファミリー層寄りに」

日本エスコンは、2018年12月に隣接の商業施設キュートとモグ、19年3月にクレオを取得しており、建設中のマンションと合わせ「商・食・住一体の複合開発により、新しいにぎわいを創出し、暮らしやふれあいをつくる」としている。

新しい商業施設の名称は「トナリエ クレオ」「トナリエ キュート」「トナリエ モグ」となる。商圏は近隣地域で、同社開発事業本部東京商業開発部の庄司元康マネージャーは「暮らしをサポートし、地域の人に喜んでいただけるようにしたい」と話す。客層のターゲットは「よりファミリー層寄りとなる」とする。

一方つくば市は、隣接のつくばセンタービルのリニューアル計画や、中心市街地の活性化を目指すまちづくり会社の設立計画などを発表している。中心市街地のまちづくりについて日本エスコンは「ぜひ市と連携を取りたい」としている。

クレオをめぐっては、18年9月に五十嵐立青市長が、まちづくり会社をつくって土地と建物を当時の持ち主の筑波都市整備から取得する計画を発表したが、市民説明会で異論が相次ぎ、議会の理解も得られなかったことから、五十嵐市長は取得を断念した。その後、日本エスコンが取得し再開発を進めてきた。

【川端舞】小中学校などで障害のある児童生徒の日常生活を支援する特別支援教育支援員を対象としたオンライン勉強会が30日開催された。参加した支援員は経験や悩みを共有し、自分たちの役割の重要性を再認識した。同時に、支援員の研修機会が少ないなど、課題も見えた。

主催したのは、市民団体「茨城に障害のある人の権利条例をつくる会」（事務局・水戸市）。メンバーの斉藤新吾さん（45）は、当事者による障害者支援団体「つくば自立生活センターほにゃら」（つくば市天久保）の事務局長でもあり、普段、主に障害のある大人を支援している。障害者を支援していく中で、子どもの頃に周囲の大人がどのように関わったかが、成長後も大きく影響してくると感じていた。一方、学校で障害のある子どもたちに関わる教育支援員を対象にした研修はあまり行われていないことを知り、今回の勉強会開催に至った。

周囲を巻き込む「つぶやき」

参加したのは、県内の小学校などで発達障害や身体障害のある児童を支援している教育支援員6人。勉強会では、十数年前、大阪市で定時制高校に通っていた重度心身障害のある北村佳那子さんの支援員をしていた山崎秀子さんから、当時、生徒や教員とかかわる中で感じたことが話された。

北村さんは生まれつき重度の障害があり、日常生活全般に介助が必要だ。言葉を発することもできない。しかし、小中学校を普通学校で過ごし、定時制高校に進学した。山崎さんが支援員として北村さんに出会ったのはこの時だ。山崎さん自身、小学生の頃、同じクラスに障害のある同級生がいる環境で育ったため、重度障害のある北村さんが普通高校に進学することに何の違和感もなかった。しかし入学当時、教員たちの多くは「北村さんは本来、普通高校に来る生徒ではない」という雰囲気で、北村さんのことを特に気にかけなかった。

山崎さんは北村さんへの支援の中で問題に直面するたびに、「どうすればいいかな」「誰か手伝ってくれないかな」と、わざと周りに聞こえるようにつぶやき、他の生徒が北村さんに関わるきっかけを作ろうと試みた。次第に、山崎さんのつぶやきに答えるように、周囲の生徒が北村さんに関わり始めたという。北村さん自身も、周囲の生徒との関わりに答えるように表情が豊かになり、「教員たちも北村さんを生徒の一員として見ざるを得なくなった」と話す。

「支援員は黒衣のような存在」と言われることもあるが、本来、教室にいないはずの大人がもう一人いることは、周囲の子どもたちにも影響を与えていると山崎さんは語る。周囲の子どもたちは、支援員が障害のある同級生にどのように関わっているのかをよく見ていて、自分がその同級生に関わるときの参考にしている。障害のある子どもと周りの子どもたちをつなぎ、障害のある子どもが困ったときは周りの子どもたちにも一緒に考えてもらうことも、支援員の大切な役割だという。

研修機会少ない

意見交換の時間では、参加者から「支援に悩んだ時につぶやくことで、周囲の子どもや教員が関わってくれるようになり、障害児と周囲の子どもたちが関係を作るきっかけにもなった」という経験などが共有された。「私たち支援員も、教室にいる子どもたちに大きな影響を与えうる存在」「担任教員と話し合いの時間が取れず、不安になることもあるが、支援員からも教員たちを引っ張っていけたら」など、参加者同士で励まし合う様子もあった。

「発達障害など表面的には分かりづらい障害について、周囲の子どもたちにどう説明していくか悩んでいる」という参加者に、他の参加者がアドバイスをする場面もあった。

また、参加者からは「支援員向けの研修の機会が少ない」「支援員同士でコミュニケーションをとる時間がない」という意見も複数聞かれた。山崎さんによると、障害のある子どもとない子どもがともに学ぶ環境が比較的整っているとされる大阪市でも、支援員対象の研修などは整っておらず、それぞれの支援員の努力に任されているのが現状だそうだ。この状況を受け「今後も支援員対象の勉強会を継続して開催したい」と、主催者の斉藤さんは話す。

【伊達康】第93回選抜高校野球大会の出場校を決める選考委員会が29日、大阪市の毎日新聞社大阪本社でオンラインで開かれ、関東・東京地区から土浦市の常総学院が選ばれた。5年ぶり10度目の出場。組み合わせ抽選会は2月23日。大会は3月19日に兵庫県西宮市の阪神甲子園球場で開幕する。

常総学院は昨秋の関東大会で準優勝し、選出は確実視されていた。午後3時45分過ぎに朗報がもたらされると、島田直也監督（50）は「関東代表として気を引き締めてこれからも練習していきたい」と目尻にしわを寄せながら満面の笑みで語った。

主将の田邊広大は「（センバツ出場は）『当確』として練習してきた。正式に決まったということで、素直にうれしい。今日からまた全員で頑張りたい。自分たちが出来る最高のプレーをしたい」と意気込みを語った。

常総学院は昨秋の県大会で鹿島学園に競り負け準優勝となったが、関東大会では1回戦で前橋商（群馬2位）に9-0で7回コールド勝ち。準々決勝は優勝候補と目された木更津総合（千葉1位）を終盤に突き放して9-1と快勝すると、準決勝で東海大甲府（山梨1位）を10-0の6回コールドで退けた。

決勝は連覇を狙う健大高崎（群馬1位）に8回までリードを奪ったが2本のホームランを浴びて延長11回の激闘の末に7-9で敗れ準優勝。圧倒的な強打と高い投手力ががっちりかみ合って関東4枠に入ったことから選抜大会出場が確実視されていた。

島田監督は、昨年亡くなった名将木内幸男元監督のもとで1987年の甲子園に春夏出場、夏には準優勝投手となった。プロを経て昨年、学生野球の指導資格を回復し、同校の投手コーチから昨年7月に監督就任、最初のチャレンジで名門復活の手がかりをつかんだ。

2年生の二枚看板

エース右腕の秋本璃空は176センチ80キロの分厚い体躯から最速145キロのストレートと切れ味鋭いスライダーで打者に真っ向勝負を挑む。

県大会は1回戦に1失点完投、2回戦はエンジンのかからない打線を尻目に11奪三振1-0完封と完璧な投球内容でチームを牽引した。準々決勝はリリーフ登板し4回無失点。関東大会出場をかけた準決勝の藤代戦は初回に2点を失ったがその後は持ち直し、大川への継投で関東大会をたぐり寄せた。関東大会では健大打線には捕まったものの、準決勝までの3試合は防御率0点台と抜群の安定感を誇りベンチの信頼も厚い。

2番手格の大川慈英は176センチ70キロとスリムな体格から、秋本をしのぐ最速146キロのとてつもないボールをテンポよく低めに集める。

県大会準決勝の藤代戦は9回に連打から一死一、二塁のピンチを背負ったが145キロのストレートを連発して後続を断った。関東大会では準決勝の東海大甲府戦で先発登板し7イニングを投げ被安打3、自責点1。スピードの割には奪三振数が少ないが、一冬越えて迎える選抜では150キロの大台も期待できる逸材だ。母はバレーボール元日本代表で1996年アトランタ五輪に出場した鳥居千穂さん。身体能力は折り紙付きだ。

3番手格の左腕・伊藤地宏（1年）は130キロ前後のストレートと緩い変化球で打たせてとるスタイルで試合を作る。中学1年の時にはカル・リプケンU-12世界少年野球大会日本代表に選ばれた。

関東大会で打線に自信

打線は県大会で当たりが少なかったことから、関東大会で打順を入れ替えて臨んだ。結果的にこれが見事にはまり、関東大会のチーム打率は.388を誇る。

下級生時代から上位打者兼遊撃手として野手の中心を任されていた不動の3番・三輪拓未が長打も小技もこなし、状況に応じたバッティングでチームで支えるプロ注目の遊撃手。絶品の守備に注目だ。県大会で5番に入っていた185センチの長身の左打ち・宮原一綺は出塁率の高さを買われて関東大会から1番に固定された。大柄ながら器用に逆方向に弾き返し首脳陣の期待に見事に応えた。

4番に座る青木良弘は171センチ78キロと中軸にしては少々小柄で近年の常総の中軸と比較しても1発長打は少ないが、ボールを懐深く呼び込んで右中間にしぶとく返す技術に優れており、ピッチャーにとって嫌らしい打者だ。

6番捕手の田邊広大はシュアな打撃が持ち味。上位と遜色のない鋭い打球でセンター方向中心にはじき返す。捕手としても関東大会で名を上げた。二塁送球1.8秒台の強肩でピッチャー陣を盛り立てる。

中村蒼は9番ながら一発長打の怖さがある。大一番の木更津総合戦では先制の2点タイムリーツーベースを放ちその後も波に乗った。

【山崎実】県内の医師・歯科医師2100人余で構成する県保険医協会（土浦市大町）は、年を渡り実施した「今冬の新型コロナウイルス感染拡大に伴う医療機関への影響調査結果」をまとめ、公表した。

同会に所属する医療機関の多くは中小病院や診療所だが、感染の拡大と共に地域医療の核として役割が重くなっており、今回の調査も「今、抱えている問題点」をアンケート方式で実施した（調査数776件に対し回答数182件。回答率は23％）。

調査結果によると、感染症対応の困りごとに「ある」と答えたのは86％で、特に多いのが「発熱患者等が事前連絡なしに来院」（69％）、「クラスター発生要因等の情報共有」（47％）、「感染症対応の影響で職員が疲弊」（40％）ーなど。

発熱や倦怠感、せきなどかぜ症状のある患者は通常外来ではなく、電話連絡での発熱外来受診が必須となっているが、患者、地域住民の「受診前（事前）連絡」に対する協力を要請している。

またクラスター発生時の情報共有がされていないことに困っている医療機関が約50％あり、「情報がオンタイムで入ってこない」「クラスター発生情報を地元医療機関に知らせてほしい」「発熱外来診療での参考にしたい」ーという意見が聞かれた。

さらに感染症対策で望むことがあるかとの質問には、「休業補償の創設」が79％で最も多く、次いで「危険手当制度の創設」64％、「医療資源を集約し各地域で発熱外来を増設」47％の順。

医療従事者の休業補償と危険手当の割合も高かったが、これは慰労金や感染防止対策費補助などが中心で、感染リスクに伴う補償がなかったことが理由とみられる。例えば、鹿児島県では、「診療・検査医療機関」の従事者には1日当たり4000円の危険手当を制度として設け、鳥取県では「診療・検査医療機関」で院内感染が発生し休業した場合は、最大300万円の休業補償を支給する制度を設けているという。

困りごとに「ある」と答えた中には、高い割合で「感染症対応の影響でスタッフの疲労度が高まっている」「休職や離職が発生している」「医療スタッフや、家族などに対する誹謗中傷が起きている」ーなどがあるといい、相変わらず事態の深刻さを浮き彫りにしている。