【鈴木宏子】JA土浦、竜ケ崎、茨城かすみの合併をめぐり、JA竜ケ崎（木村透組合長）が臨時総代会で合併を否決した問題で、合併議案を再度審議するJA竜ケ崎の臨時総会が24日、牛久市中央生涯学習センター・文化ホールで開かれた。正組合員による投票の結果、3分の2を上回る賛成があり、合併は承認された。これによって当初の予定通り来年2月1日付けで3JAは合併し、新生「JA水郷つくば」が誕生することになる。 正組合員4908人のうち24日の臨時総会に足を運んだのは100人のみ。書面で意思表示した書面議決が3091人、委任状が89人あり、計3280人の出席となった。投票の結果、出席者の3分の2を上回る76％の2492人が合併を承認した。 一方、出席者からは「かなり多くの書面議決がある。賛否の表示がない場合、賛成として取り扱う根拠は何か」などの質問があり、事務局が、会社法の規程などを準用したと説明した。賛否の表示がない書面は562人からあったという。「（農協の）組織のための合併は分かるが、組合員にとってメリットはあるのか」などの質問も出た。 投票結果を受けて木村組合長は「総代会のときに組合員から『説明が足りない』と言われた。その後すぐに職員が一戸一戸訪問し、経過や合併のメリットについて説明して回った。その結果だと思う」と話し「竜ケ崎は土浦や茨城かすみと比べて販売部門が脆弱（ぜいじゃく）。土浦のレンコンは関西の方まで行っており、合併すればそういうところにアプローチがかけられうようになると思う」と組合員にとってのメリットを強調した。 3JAは今年8月1日、大井川和彦知事らの立ち合いで合併契約書に調印した。調印後の8月25日、各JAはそれぞれ臨時総代会を開いた。土浦と茨城かすみは3分の2以上の賛成を得て合併が承認されたが、竜ケ崎は賛成61.3％と3分の2に達せず合併議案は否決された。その後、JA竜ケ崎の正組合員1644人から農協法に基づく総会の招集請求が出され、24日、臨時総会開催に至った。 農協の合併は、国が農協改革の一環で来年5月までに一定の自己改革の成果を求めていることなどを背景に、JA自らが組織や経営基盤の強化を図る目的で進めている。

【池田充雄】霞ケ浦をアピールするスポーツイベント、第1回霞ケ浦トライアスロンフェスタが23日、土浦市川口の土浦新港周辺特設コースで開かれた。全国から約300人が参加し、秋晴れの空の下、スポーツを通じて土浦の街と自然を体感した。 今年3月、土浦駅ビルにサイクリング拠点「りんりんスクエア土浦」がオープンし、10月15日から「第17回世界湖沼会議いばらき霞ケ浦2018」が開幕するのを記念し、県トライアスロン協会と土浦青年会議所（JC）が実行委員会を組織して主催した。大会副会長で土浦JCの2018年度理事長、伊東博幸さんは「水質が安定してきた霞ケ浦をアピールし、さらなる浄化へ弾みを付けると共に、一人でも多くの人に私たちの郷土の魅力に触れていただき、交流人口の拡大と地域振興に貢献したい」と話す。 コース設定はスイムは土浦新港内、バイク（自転車）は手野・田村町のりんりんロードとハス田地帯の農道、ランは川口運動公園の周辺や新川沿いの緑道を走った。特にバイクのコースを「自然豊かで気持ちよかった」と評価する参加者が多かった。 女子レギュラーの部で準優勝した筑波大トライアスロン部の柿野日菜さん（4年）は「走っていてレンコン畑が楽しかった」と話した。ファッションモデルでトライアスリートとしても知られる道端カレンさんも競技の一部に参加し、霞ケ浦の水質に「濁り具合は近くの人もよく見えないほどだったが、思ったより泳ぎやすく、口に入った水も普通で気にならなかった」と感想を述べた。 今後、実行委員会では、この大会を年々盛り上げていき、将来的には霞ケ浦を一周する大規模なものに育てたいと考えているという。

【橋立多美】つくば市上横場、つくばショッピングセンターASSE（アッセ）の核テナントで食品スーパー、カスミつくばアッセ店が今月30日午後6時をもって閉店する。同店の撤退に伴って現在営業しているテナント数店も順次移転する予定で、その後、建物は閉鎖されることになるという。 アッセはかつて谷田部地区のにぎわいの中心で、市内はもとより牛久や水海道（現常総市）などからも客を集めた。つくば駅前の西武筑波店やイオンつくば駅前店が撤退し、現在、中心地区のにぎわい創出が市の課題となっているが、谷田部地区のにぎわい創出も大きな課題だ。 アッセはつくば商業開発が運営管理している。カスミを核とするA棟、ホームセンター「ケーヨーデイツー」が入るB棟、国道354号に面したラーメン店などの別棟で構成されている。敷地面積約5万平方㍍、商業施設面積約9600平方㍍で約150台の駐車場を有する。 食品からファッション、旅行会社、飲食店と幅広い店舗が入居する複合商業施設として1995年11月1日にオープンした。常磐道谷田部インターチェンジ近くの国道とサイエンス大通りが交点する上横場交差点に位置し、県南や県西、千葉県などからも来店し、にぎわった。 その後、つくばエクスプレス（TX）沿線開発地区の研究学園駅前に2008年、商業施設イーアスつくばが開業したころから陰りが見え始め、2011年の東日本大震災でA棟は外壁や天井などに損傷を受け、テナントの長期休業や移転が相次いで衰退に拍車がかかった。 ここ数年は空きテナントが多くなり、存続を危ぶむ声が聞かれていた。茎崎地区から市内の職場に車通勤する女性（38）は「帰宅途中でアッセに立ち寄って買い物するのが日課で、生活に直結するだけにショック。これからどうしよう」と途方に暮れる。 同社は「まだ移転先が決まっていないテナントがあって当面は営業する。建物を解体してリニューアルオープンする予定だが、具体的な計画までには至ってない」と話した。B棟のホームセンターと別棟のラーメン店などは営業を続ける。

【高校生ライター・鈴木ことみ】今年3月29日、土浦駅に日本最大級のサイクリングリゾート「PLAYatre TSUCHIURA」(プレイアトレ土浦）がオープンした。オープンから約半年が経つ今、土浦駅はどのように変わろうとしているのだろうか。 現在、第1弾として駅ビルの1階と地下1階にサイクリング拠点「りんりんスクエア土浦」やイタリアの自転車メーカーBianchi(ビアンキ)とタリーズコーヒーがコラボしたサイクルカフェをはじめとする施設がオープンしている。 りんりんスクエアは官民一体となった施設でサイクリストたちに必要なサービスを提供している。自転車のレンタルサービスでは子供用自転車から電動アシスト自転車まで様々な種類・ブランドの自転車約40台を「ル・サイク」のカウンターで借りることが出来る。地下1階ではシェアサイクリング「HELLO CYCLING（ハロー・サイクリング）」システムを活用したレンタサイクル35台を提供している。こちらは午前5時～翌日午前1時までレンタル可能だ。 県外が5割超 これらの施設を利用するサイクリストたちは県外がおよそ５割を超えているという。「県外からのお客様がこんなに多いのは駅ビルとしては珍しいのではないか」と「ル・サイク」店舗責任者の新井祥平さんは言う。自転車を新しく始めたいという相談も幅広い世代から寄せられているそうだ。 自転車で地域の魅力引き出す しかし、駅ビルは地域の人やその駅を普段利用する人も楽しめるものではないだろうか。 そこで、地域の人に向けた利用法はないか、駅ビルを運営するアトレの佐川綾さんに尋ねると「自転車を通じて新しい地域の魅力に気付くきっかけとして利用していただければと思います。また、今後レストラン等もオープン予定です。コミュニケーション、憩いの場としてご利用いただきたい」と語った。また、りんりんスクエアでは自転車での観光ガイドの育成講座も実施しているという。 同級生に地域の魅力を質問 同級生の友人に地元の観光について尋ねてみた。「土浦・つくばの観光名所といえば」と「霞ケ浦と筑波山は観光名所として魅力的だと思うか」を聞くとそのほとんどが、霞ケ浦や筑波山を大きな魅力として感じていなかった。同駅ビルで配布されているサイクリングコースでは、霞ケ浦や筑波山が観光の目玉として多くのパンフレットで紹介されている。こうした大きなシンボルでなくても、街中での自分なりの魅力を、自転車を通して発見し、それを伝えることで、地域の活性化が見込めるに違いない。 1時間早く来たくなる駅 今年の11月以降には第2弾の「STATION LOBBY TSUCHIURA（仮称、ステーション・ロビー・ツチウラ仮）」がオープン予定だ。「1時間早く駅に来たくなる日本一の駅の待合室」をテーマに、数々の人気飲食店をプロデュースしているバルニバービが、2階から3階にかけての約500坪でレストランやクッキングスタジオなどの施設を計画している。第2弾について佐川さんは「この施設を通して食を始めとした様々イベントを企画することで、日帰り客から宿泊客へ訴求するとともに、地元住民のコミュニティスペースとしての利用シーンを作っていきたい」と話した。 第3弾では地元の人気ショップを集めたフードマーケットの「LOCAL FOOD MARKET（仮称、ローカル・フード・マーケット）」を、第4弾では自転車と一緒に泊まれるホテルの「CYCLING HOTEL（仮称、サイクリング・ホテル）」をそれぞれ2019年5月と同年秋以降にオープン予定だ。それらの計画はまだ詳しく話せないようだが「素晴らしい体験が出来る場が提供できると思っています」とうれしそうに佐川さんは話してくれた。 自転車を通した新たな形の地域の活性化で土浦駅のこれからの展開が非常に楽しみである。（土浦日本大学中等教育学校6年）

【鈴木宏子】土浦の歴史的町並み調査が1978年に初めて実施された。旧水戸街道沿いに残る同市の町並みに初めて光を当てた調査で、当時、東京都立大で教べんを執った市内に住む建築文化史研究者、一色史彦さん（78）が調査主任を務めた。あれから40年。当時、街並みの保存活用はどうイメージされていたのか、今、町並みを次世代にどう伝えていくのかー。 22日土浦市中央、まちかど蔵大徳で、まちづくり講演会が開かれ、一色さんが「土浦のまちづくりに込めたものー土浦の歴史的町並み調査をふまえて」と題して講演する。土浦界隈まちづくり研究会（伊藤春樹代表）が主催する。 調査は、文化庁の伝統的建造物群調査として実施され、東京大、都立大（当時）、筑波大など五つの大学が参加した。旧水戸街道沿いの下高津から真鍋まで、約3.5㌔間の家屋などをくまなく調査。当時は江戸時代や明治・大正・昭和初期に建てられた町家がまだ多く残っており、すべての建物の建築年代分布や、それぞれの建物が景観をどう形作っているかなどを明らかにした。 一方、当時、町家が取り壊され、近代的なビルや住宅などに変わっていたことから、一色さんらは、保存地区の設定や「奥行のある町づくり」などを提唱した。 現在、調査結果に基づいて、旧水戸街道沿いの中条通りに残る江戸時代後期から明治時代初期に建てられた商家が、土浦まちなど蔵「大徳」「野村」として改修・保存され、土浦で街歩きを楽しむ観光拠点となっている。 一色さんは「木造建築は火災で燃えるし、壊れる、伝統的建造物は大切にしたから残ったのではなく、偶然、奇跡的にたまたま残った」とし、特に「町にはりめぐらされていた川口川や水路が、今は道路などの下の暗渠（あんきょ）になってしまったことが水の都、土浦としてもったいない」などと話す。 講演会を主催する同研究会代表の伊藤さんは40年前、筑波大学大学院生として調査に参加した。40年前の町並み調査が活動の原点になっているという。伊藤さんは「土浦の町並みの魅力は何か、今後のまちづくりにどう生かしていくか、原点となった40年前の調査を踏まえて考えたい」と話す。 ◆まちづくり講演会は22日（土）午後1時20分～4時、土浦市中央1丁目、まちかど蔵大徳2階和室で開催する。講演後、県指定文化財矢口家住宅など中条通りの町並みを歩いて見学する。入場無料。参加申し込みは電話090-4059-4860（伊藤さん）

【谷島英里子】国際警備保障（水戸市、加藤貞光社長）と筑波銀行（土浦市、藤川雅海頭取）は18日、土浦市立神立小学校（浜田栄一校長、児童数462人）にひな壇2基を寄贈した。地域貢献事業として同行の私募債発行手数料の一部を活用した。 ひな壇は2段式。体育館などでの合唱コンクールや、記念撮影の際などに使用する予定。同小にはこれまでひな壇が無かったことから、音楽会や卒業式などの行事の際に、子どもたち一人ひとりの顔がよりわかるようになるという。小山光之教頭は「いろいろな催しで活躍してくれると思う」と話す。 18日、同小で開かれた贈呈式には、国際警備保障の野原敏常務、坂本常男県南支社長、物井稔県南支社課長代理、筑波銀行の原規之水戸営業本部長、檜山信邦課長代理と、浜田校長の6人が出席した。野原常務が「児童のため有効に使ってください」とあいさつ。浜田校長は「末永く大切に使わせていただきます」と話した。

【谷島英里子】龍ケ崎市出身のタレント、鈴木奈々さん（30）が18日、一日警察署長に就任。同日につくば市の商業施設「イーアスつくば」で行われた「秋の全国交通安全運動キャンペーン（21～30日）」に制服姿で登場し、交通安全を呼びかけた。 鈴木さんは県警の種部滋康本部長から一日警察署長のたすきをかけられると「安全ルールとマナーを守っていきましょう」と集まった買い物客らに元気に呼びかけた。 続いて、警察から2017年中の交通事故死者数が143人を数えたことや、飲酒運転による交通死亡事故が全国ワースト一位と説明を受け、車の早めのライト点灯や反射材の重要性を訴えた。 鈴木さんは立ち乗り電動二輪車「セグウェイ」に乗って交通安全を呼びかけたあと、反射材や啓発チラシを配ったり、ファンとの記念撮影に応じたりしていた。

【崎山勝功】日本原電東海第2原発（東海村）について、再稼働の是非を問う県民投票の直接請求を考えようという動きが市民の間で起こっている。16日、つくば市吾妻のつくばイノベーションプラザで学習会「原発県民投票について考えよう」が開かれ、市民ら約40人が参加した。市民団体「原発県民投票を考える会＠茨城」が主催した。 原子力規制委員会は7月4日、安全対策が新しい規制基準に適合しているとして、事実上合格したことを示す審査書の案を取りまとめた。11月には運転開始から40年を迎えることから、現在は運転期間延長などの審査を実施している。再稼働にはさらに自治体の了解が必要だが、原電は3月、県と東海村だけでなく、水戸市など周辺5市の事前了解も必要とする新たな安全協定を締結した。 同会の代表世話人を務めるつくば市議の宇野信子さんは「私たちができるのは、県に対して住民自らが意思表示する県民投票を一つの選択肢として示すこと。そのための準備をしている」と話す。 学習会では、市民の手で県民投票条例を制定させる直接請求の説明が行われた。県には住民投票条例が制定されていないことから①条例案を作り、2カ月間に有権者数の50分の1以上の署名を集める②代表者が住民投票条例を知事に直接請求する③知事は意見を付けて20日以内に県議会に提案する④県議会が条例案を可決すれば住民投票を実施する―などの手順が説明された。 出席者からは「県民投票を周知することが原発の再稼働問題の関心を高めることにつながる」「新聞に意見広告を出すのも一つの方法」「説得の仕方から考えてみては」「小泉純一郎元首相の分かりやすい説明のように、いくつかあることを絞ってバシッと言ってみては」「若い世代にはポジティブな言い方で説得してみては」など積極的な意見の一方、「県議会が否決したら終わり」との意見も出された。 同学習会は、今年7月に結城市で開かれたのを皮切りにひたちなか市などで開かれ、つくば市は6カ所目。県南では牛久市に次いで2カ所目。宇野市議によると、これまで開かれた学習会の中では参加者数が一番多かったという。背景には県南地域にはホットスポットが点在し、県央・県北地域と違って原子力関係の仕事に従事する人が少ないことから「仕事関係のしがらみが無いことがあるのでは」と話した。 今後の学習会は、県南地域は10月18日に石岡、11月8日に取手で開かれる予定（日程や場所は公式サイトで公表）だ。土浦などまだ学習会が開かれていない市町村もあり、同会では学習会開催への市民の協力を呼び掛けている。

【枝川廉】きょう17日は敬老の日。県統計課は、敬老の日（17日）現在の高齢者人口を公表した。県人口は285万1057人で、このうち28.9％に当たる82万4397人が65歳以上の高齢者となり、人口、割合ともに過去最高を更新した。県常住人口調査を基に推計した。 市町村別に見ると、大子町が44.5％と最も高く、つくば市が20.1％で最も低い割合となった。土浦市の高齢者人口の割合は28.9％で、県全体の割合とほぼ同水準となっている。 県の高齢者人口は年々上昇しており、人口の割合も1960年頃までは6％程度で推移していたものの、以後は年々上昇している。 高齢者人口の割合がつくば市や守谷市で小さいのは、TX沿線の開発による生産年齢人口の増加などが背景にあると考えられる。 全44市町村で高齢者割合増加 また、今回の推計に使われた県常住人口調査では、7月1日現在の年齢別人口が公表されている。これによると、大子町など25市町村で高齢者の割合が30％以上となっており、県内全ての市町村で前年同期より高齢者の割合が増加した。 過去10年間について見ると、高齢者の割合は年々上昇しており、土浦市は県全体とほぼ同程度の水準で推移している。この傾向が続いた場合、土浦市は数年以内に高齢者人口の割合が30％を超える可能性が高い。 一方、つくば市は、県全体と比較すると低い割合だが、割合は年々上昇しており、現在は約5人に1人が高齢者という状況になっている。

【崎山勝功】筑波山の麓、つくば市沼田の犬のテーマパーク「つくばわんわんランド」で、子犬が約20匹以上生まれ、ベビーラッシュの季節を迎えている。パグやトイプードルなどが8月から9月にかけて生まれた。 子犬がたくさん生まれるこの時期だけの催しとして、同園では、子犬と触れ合える特別イベントを15日から17日と、22日から24日までの3連休に開いている。 このうち、生後1カ月から5カ月前後の子犬をひとりで触ることができる「子犬ふれあい独占タイム」には15日、多くの来場者が訪れ、体長10～20㌢前後の子犬を膝の上で抱きしめるなどして子犬の感触を楽しんでいた。 埼玉県から来た小学3年生の男子児童（8）は「すごくかわいかった。子犬が震えていた」と、初めて触った感想を語った。一緒に子犬を触った母親（31）は「初めて触って、いい体験になった」と話した。 このほかにも子犬に授乳体験ができる「赤ちゃんわんこにミルクをあげよう」や、生後1年未満の子犬と触れ合える「わんわん幼稚園」など、子犬と触れ合える催しが開かれている。 同園は「子犬がたくさん生まれるこの時期だけのイベントなので、子犬に触れることを楽しんでもらえれば」と話している。