日本代表も参加　青空の下でパラスポーツ体験　関彰商事

【コラム・山口絹記】前回記事では、ツール・ド・つくばを完走し、次の目的地を佐賀県に決めたところまで書いた。 大会後、オーバーホールに出していた自転車が帰ってきた。チェーンやワイヤーなどが交換され、すっかりきれいになっている。店長さんから整備内容の説明を受けたあと、私は切り出した。 「今度、佐賀に行くんですけど、このバイクを連れていきたいんです」 「飛行機輪行ですか？」 輪行というのは、自転車を分解して袋などに収納し、公共交通機関で運ぶことだ。飛行機の場合、運搬中に破損する危険もあるため、店長さんはあまりお勧めしないという。 「ちなみに出発はいつですか？」 「今月末です」 数秒の沈黙。 「ツール・ド・つくばもですけど、また時間がないですね」 なんかすいません。 それから出発まで、何度も自転車屋さんへ通うことになった。輪行袋に入れるために前輪やペダルを外し、ブレーキを保護し、さらにリアディレイラーという変速機まで取り外す練習をする。飛行機のサイズ制限に収めるため、シートポストまで切った。 家でも、ひたすら分解と組み立てを繰り返し、翌日、また店長さんに見てもらう。店の前で作業していると、来店したお客さんに店員と間違えられた。最初は訂正していたのだが、面倒になったので「受付は店内でやっています」と案内することにした。もういいや。 「茨城から、自転車で？」 そして出発当日。朝からバタバタしてしまい、成田空港に着いたのはチェックイン締め切りの9分前。自転車と荷物を抱えて空港を走り回り、なんとか3分前に手続きを終えた。 福岡空港に着くと土砂降りである。空港の外で自転車を組み立て、レインウェアを着て出発。まずは「牧のうどん」で腹ごしらえをした。甘い味付けが好みの私には、九州のうどんが実にうまい。 店員さんに「どちらから？」と聞かれ、「茨城です」と答える。 「自転車で？」 さすがに、そこまで冒険野郎ではない。 その後、雨の中を30キロほど走って博多駅へ。ここで高校時代の友人と、約10年ぶりに再会した。焼鳥屋で昔話をしながら、今回、九州に来た本当の目的や、自転車に乗り始めた理由についても話した。 10年ぶりだというのに、不思議と昨日も会っていたような気がする。17歳だった私たちが、20年後にこんな話をしているとは思わなかった。夜、友人にホテルまで送ってもらい、部屋に入ったところで力尽きた。 翌朝目を覚ますと、レインウェアを着たまま、靴も脱がずに寝ていた。お湯を注いだカップ麺は、すっかり伸びきっている。（言語研究者）

「令和の百姓一揆」ののぼり旗を掲げたトラクターと軽トラック計28台が1日、「日本の食と農を守ろう」などと訴え、つくば駅周辺をデモ行進した。令和の百姓一揆いばらき実行委員会（共同代表 秋山豊日本の種子を守る会会長など）が県内で初めて実施した。県内の農家や消費者など約350人が集まり、「農家に補償を」「国産守ろう」などと声を上げながらトラクターに続いて、つくば駅前の土浦学園線、東大通り、西大通りなど約3キロをデモ行進した。 県内17農協のうち、地元のJAつくば市、JAつくば市谷田部、隣接のJA水郷つくば（本店土浦市）のほか、 JA常陸（常陸太田市）、JA日立市多賀（日立市）、JA水戸（水戸市）、JA北つくば（筑西市）、JAやさと（石岡市）の8農協が参集した。農民運動茨城県連合会（農民連）、県生活協同組合連合会なども参加し、農家と消費者が一緒に声を上げた。 デモに先立って、同市竹園の大清水公園で集会が催され、共同代表の一人、涌井義郎 鯉渕学園農業栄養専門学校元教員は「日本の農業と食を取り巻く環境は厳しさを増す一方。茨城でも農家が毎年3000人減り、過去5年間で25％減った。これは大変な危機。なぜこんなに減ったのかといえば、暮らしていける所得を稼げないから」と話し「こんな状態でいいんでしょうか。この国の子供たち、孫たちが、国産の食料をずっと食べ続けられるためには農家の所得が安定しなければならない。所得補償を訴えていこう」などと話した。 県内の農協に参加を呼び掛けた共同代表の一人でJA常陸の組合長でもある秋山会長は「JAもついに立ち上がった。党派を超えて、現場のエネルギーを訴えようということになった」と話し「我々農民が自ら食料をつくって子供たちに食べさせる、そういう意志がないとこの国はだめになる。我々農民は何が何でも日本の農業を守って、食料を守る」と語った。 地元JAつくば市の関喜幸組合長は「今の農業情勢では農家が食べていけない。農業の所得補償が一番。消費者にも農家の実態を把握してもらいたい」などと話し、JAやさとの広沢和善組合長は「今年、JAやさとは（組合員の農家から60キロ当たり）1万3000円でコメを買い上げた。そしたら農業者の皆さんから『安くてやっていけない』とお叱りを受けている。去年は3万4000円で買った。そしたら消費者の皆さんからおコメが高いと叱られた。日本の主食であるコメが安い高いを繰り返すのは競争原理に原因がある。主食なので、国が値決めをしていくことにもっていかないと将来は厳しい」などと訴えた。 共同代表の一人で、農民連の岡野忠常任執行委員は「今日ここに、さまざまな立場の人たちが国民の食料、農業を守るために集まることができた。画期的なこと。『国民を飢えさせるな』と、政府に大きな声を上げていこう」などと呼び掛けた。 トラクターデモでは、「米作って。飯食えない」と書かれたむしろ旗を掲げたトラクターや、「外米輸入拡大反対」と書かれた横断幕を貼り付けた軽トラックがつくば駅前をゆっくり走り、沿道では、スマートフォンでトラクターの写真を撮る若者の姿も見られた。病害虫の侵入を防ぐため現在輸入を禁止している生鮮ジャガイモの輸入解禁に向けて米国と協議が進められている状況を受けて、手作りのジャガイモの張りぼてを頭にかぶり、「国産ジャガイモを守れ」と訴えながら歩く男性や、「いつまでもあると思うな食と農」と書かれたむしろ旗を持って歩く女性の姿もあった。（鈴木宏子）

パートナードッグと成果を披露　 つくば国際ペット専門学校（つくば市沼田、東郷治久理事長）の学園祭「第16回犬友祭（けんゆうさい）」が、隣接する犬のテーマパーク「つくばわんわんランド」を1日貸し切りにして31日催された。動物看護師、犬の訓練士や美容師などを目指す学生たちがさまざまな企画を用意し、普段の勉強の成果を披露した。 卒業生や家族など約1500人ほどが集まった。卒業生が久しぶりに友人たちに会う機会にもなった。 犬や猫のトリミング、トレーニング、ブリーディングなどペットビジネスの知識と技能を総合的に学ぶ「ペットケア総合コース」2年生は、「同じタイプのわんちゃんとふれあう」という企画を実施。人の性格診断を用意して犬との相性を確認し、来場者に合った犬を選定するという催しを実施した。 会場にはグルメコンテスト「OKAWARI（おかわり）」と称し、生徒たちが出店したハンバーガーやおでん、ラーメンなどの模擬店が並んだ。 フィナレーレを飾ったのは、ドッグトレーナーコース2年生26人による「ドッグ・パフォーマンス・ショー」。入学直後から毎日一緒に過ごしているそれぞれのパートナードッグ（伴侶犬）と１年半向き合った成果として、犬の障害物レースや曲芸を披露した。時折、犬が言うことを聞かない場面もあったが、成功すると会場から大きな拍手が湧き上がった。 横浜市からラブラドール・レトリバーの愛犬と共に来場した卒業生の西塚芽衣さん（23）は「久しぶりに母校に来られて良かった。年前卒業して、今は犬の訓練士をしている。ここで学んだことが役に立ち、犬が好きだから毎日が楽しい。これからもマイペースでやっていきたい」と話した。 つくばわんわんランドは今年30周年を迎え、つくばペット専門学校は来年、30周年になるという。（榎田智司）

【コラム・佐々木哲美】公務員は民間労働者とは異なる制度体系の下で働いており、安全衛生の基盤も民間企業とは大きく違います。このことを改めて実感したのは、東京都内A市教育委員会から用務員向けの安全講話を依頼されたことがきっかけでした。 一般に公立学校の安全衛生は民間より弱いと言われますが、これは教職員の意識の問題ではありません。学校という職場が制度・監督・文化の三つの面で「安全衛生を強化しにくい構造」に置かれているためです。個人の努力だけでは補いきれない仕組みになっているのです。 学校は安全衛生制度の外側 まず制度面では、学校が労働安全衛生法（安衛法）の一部適用外であることが大きな問題です。民間企業には安全管理者や衛生管理者、産業医、安全衛生委員会が配置され、労働基準監督署の監督を受けながら安全衛生が維持されています。しかし、公立学校はこの制度の網の外側にあり、労働安全衛生法関係法令の条文は危険作業に適用されますが、学校という組織自体は対象ではありません。 そのため、自治体が独自に内部規程をつくって対応していますが、制度の強制力や体系性が民間より弱くなります。 次に学校には労働基準監督署のような強制力を持つ外部監督がなく、教育委員会による指導・助言が中心となるため、民間より外部チェックが弱い構造にあります。民間企業では監督署が立入調査や是正勧告を行い、外部の目が安全文化を支えています。しかし、学校にはこの外部監督がありません。教育委が安全衛生を担いますが、監督署のような強制力はなく、教育委や学校は自己完結型の安全衛生を続けざるを得ません。 教員文化と安全文化の衝突 さらに文化面では、教員文化と安全文化の衝突があります。教員文化は「子どものために多少の無理をする」「個人の裁量で仕事を進める」といった価値観が強く、安全文化が重視する標準化や手順遵守と相性がよくありません。結果として、学校では安全衛生が個人の良心に依存しやすく、組織的な安全管理が育ちにくい状況が続きます。 学校は体育、理科、技術科、部活動、校舎設備、用務員作業など、多くの危険作業を抱える職場です。本来なら特別教育や資格が必要な作業も多いのに、教員が専門教育を受けていないことが少なくありません。さらに校長は、総括安全管理者に相当する役割を担うにもかかわらず、安全衛生の専門教育を受けていないという制度的ギャップもあります。 こうした制度・監督・文化の弱点が重なり、学校の安全衛生は「複数の制度が重なり合った結果として、安全衛生が強化されにくい」と言わざるを得ません。 だからこそ、学校の安全衛生を強くするには構造改革が必要です。民間の仕組みをそのまま移植するのではなく、学校という特殊な職場に合わせた安全文化を再設計することが求められています。これは教育委、校長、教職員が共に取り組むべき次のステップだと感じました。（労働安全コンサルタント）