つくばのベンチャー企業と東京・大田区のものづくり企業が交流する「ミートアップ」が25日、つくば研究支援センター（つくば市千現、箕輪浩徳社長）で開かれる。両地域から医療・ヘルスケア機器開発に携わる計10社が参加し、対面とオンラインでプレゼンテーションを行う。Zoom（ズーム）配信で500人規模の聴講参加を見込んでおり、参加無料で事前登録を受け付けている。

オンラインで商機拡大

支援センターが今年度新設した事業企画「多地域との連携イベント」による第2弾。ものづくり「オンリーワン」の中小企業が集積する町として知られる大田区産業振興協会（川野正博理事長）との共催となる。傾斜のある道でも軽い力で直進できる車いす「COLORS（カラーズ）」を開発したカラーズ社の田尻久美子社長らが発表する。

つくば市側からは、▽車いす利用者（下肢機能障害者）の日常や訓練に「立ち上がる」力を提供する製品を開発、ことし筑波大学発ベンチャーに認定されたQolo（コロ）社の江口洋丞社長▽嚥下（えんげ、飲み込み）障害に対処するシステム開発を行っているPLIMES（プライムス）社の下柿元智也副社長▽人工知能による簡便・高速・高精度の睡眠計測を取り入れ睡眠医療の変革をめざすS’UIMIN（スイミン）社の藤原正明社長▽まぶしくない近赤外線カラー眼底カメラに生活習慣病の早期発見を可能にしたナノルクス社の祖父江基史社長▽外科用マイクロ手術支援ロボット開発にリニアモーター技術の応用を図るクロノファング社の渡邊浩司社長－の発表が予定されている。

支援センターには産総研や筑波大学などと培った異業種交流やビジネスマッチングのイベント実績があるが、ベンチャー支援部の石塚万里部長によれば、「つくばに増えてきたベンチャー企業は、扱う分野が多面的で、特定テーマだと少数企業でしか集まれなかった」という。共同研究や開発につながる協業関係を築くために、多地域連携が模索された。

6月に開催の第1弾では、「ライフサイエンス」をテーマに、川崎市（神奈川）の国際戦略拠点キングスカイフロント企業との交流が行われた。創薬・医療系のスタートアップ企業が機器や技術の「シーズ」をプレゼンした。「ミートアップ」は興味を持った企業が、名刺交換や懇親会など対面で距離を縮めるのが基本だが、コロナ禍からオンラインでの開催を余儀なくされた。

しかし結果的に、交流の範囲は広くなった。特に「ニーズ」を持つ企業の関心を引きやすくなったそう。石塚部長は「名前は明かせないが大手創薬メーカーやベンチャーキャピタルからの聴講もあり、手応えを感じた」という。多地域交流イベントは、今年度もう１回程度の開催を検討している。（相澤冬樹）

◆つくば×大田区　医療・ヘルスケア機器～ベンチャー企業とものづくり企業の挑戦～Meetup　25日（月）午後2時からつくば研究支援センター（リアル50人）、オンラインZoom配信（500人定員）。参加費無料。オンライン参加はこちらから。問い合わせは電話029-858-6000（つくば研究支援センター）

まちづくり会社が貸しオフィスに

つくばセンタービルのリニューアルの一環で、1階アイアイモールの解体と改修工事が18日着工する。つくば市が出資する第3セクター「つくばまちなかデザイン」（同市吾妻、内山博文社長）が貸しオフィスなどに改修する。

解体と改修工事が実施されるのは1階アイアイモールの約2000平方メートル。1983年のつくばセンタービルオープン当初からあったレストラン街（飲食店は2018年6月に撤退）と廊下の一部は解体される。

まちなかデザインの小林遼平専務によると、改修後は、コワーキングスペース（共同オフィス）、カフェ、貸しオフィスなどとする。コワーキングスペースは個室、テレビ会議ブース、子連れで働ける場、会議室、イベントスペースなどを設け、登録会員のほか一時利用もできるようにする。カフェは朝から夜まで営業し、新規で飲食店を始めたい人のチャレンジショップやアンテナショップとしても利用できるシェアキッチンを設ける。オフィスのほぼ半分の約750平方メートルは9～10区画に区切り、地域の事業者やベンチャー企業などに賃貸する。オフィスは24時間利用できるようにし、運営については一部を業務委託することも検討している。

廊下の幅は、現在のレストラン街と比べオフィス面積を広げるため、狭くなる。現在と同様だれでも行き来でき、廊下の壁沿いに縁側のような長椅子を設置する予定だという。

一方、働き方を支援する場の整備計画約2500平方メートルのうち、残りの4階吾妻交流センター約500平方メートルの工事については、交流センターが1階に移転した後となる。

今回の工事期間は今月18日から来年4月中旬まで。12月ごろまで解体工事を実施し、その後来年4月まで引き続き改修工事をする。工事期間中の18日から来年3月までは1階の一部が通行できなくなる。オープンは来年4月の予定。当初、設備の現況調査をするため夏にも解体工事を開始する予定だったが、解体しなくても調査ができたため、10月の工事着工となったとしている。

一方、第3セクターは経営が悪化した場合、自治体の財政に大きな影響を与えることから、総務省は2014年に出した3セクの経営健全化指針で、議会への説明と住民への情報公開を求めている。小林専務は、議会に対してはすでに説明を実施したが、議員全員の理解を得られたかどうかについては議決案件ではない、などとしている。

改修内容についての市民説明会の開催などは予定しておらず、まちなかデザインのホームページで公表しているとする。改修工事の事業費や資金繰りなどについては11日時点で公表しないとしている。（鈴木宏子）

左の本格派「目標は新人王」

プロ野球のドラフト会議が11日、東京都内のホテルで開かれ、筑波大の佐藤隼輔投手（21）が西武ライオンズから2位で指名された。指名を受けると佐藤投手は、緊張した表情をわずかに崩し「プロ野球選手としてのスタートラインに立つことができてほっとしている。家族に感謝したい」と話し「新人王を取れるよう頑張りたい」と意欲を燃やした。

宮城県仙台市出身の佐藤は最速152キロを誇る左の本格派。切れのあるスライダー、チェンジアップを武器に、2年秋には大学日本代表に選出された。

会見で佐藤は「先発・中継ぎ問わず、1年目から年間通して活躍し、新人王を取れるよう頑張りたい。将来は侍ジャパンに選ばれるような、日本を代表する投手になりたい」と目標を語った。目指す選手は、高校時代から憧れていたという楽天・早川隆久投手。対戦してみたい打者として、球界屈指の強打者、ソフトバンク・柳田悠岐選手をあげた。

筑波大では体の仕組みを学び、自身の投球フォーム分析をテーマに卒論に取り組む。つくばでの4年間を「仲間との充実した時間を過ごすことができた」と振り返り、「大学で学んだ『考えながらプレーすること』を今後も貫いていきたい」と話した。

西武からの指名を佐藤の隣で聞いた筑波大野球部・川村卓監督は「指導者としては、1位で送り出したかった。それでもけがもあった中で、指名を受けることができよかったと思う」と佐藤の気持ちをおもんばかった。

川村監督は同大で動作解析などの研究をする研究者でもある。入学当時から佐藤のデータを収集・分析してきた。「本人が望むなら、今後も継続してデータを収集できれば」とし、「これまでのデータは、プロ野球の方にも渡したい」と話した。

県内チーム、３名が指名

茨城県内のチームからは佐藤のほか、３人が指名された。

日立製作所の豊田寛（24）選手は、阪神からドラフト6位指名を受けた。豊田は東海大相模3年時に右の強打者として4番を務め、現在中日でプレーする小笠原慎之介投手とともに夏の甲子園で全国制覇を果たしている。

またBCリーグ・茨城アストロプラネッツからは、山中尭之外野手（22）が育成1位でオリックスに、大橋武尊外野手（20）が育成3位で横浜DeNAにそれぞれ指名を受けた。（柴田大輔）

茨城アストロプラネッツから2選手

茨城アストロプラネッツは笠間市役所前芝生広場で、ドラフト候補選手が出席しパブリックビューイングを開いた。

オリックスから育成1位の指名を受けた山中は「NPB（日本野球機構）に行くという目標のスタートラインに立てた。これからはそこで活躍するという次の目標に向かって頑張る」と第一声。横浜DeNAに育成3位で指名された大橋は「これからもっと成長していかなくてはいけないが、今日だけは素直に喜びたい」と心境を語った。

指名を受けた球団の印象について山中は「バファローズには今季、プラネッツからセサル・バルガス投手が入団している。自分がそれに続いたということは、いい流れなのかなと思う」。大橋は「ベイスターズは主体性を掲げ、最新のものを取り入れている球団。プラネッツは日本と米国の野球の良いところを取り入れ、また自分も米国の野球を現地で学んできた。それらがうまくつながるのでは」と話した。

山中外野手は結城市出身、つくば秀英高校と共栄大学で4番打者を務め、トライアウトを経てアストロプラネッツに入団。スイングスピードと飛距離、弾道を武器とするホームランバッターで、逆方向への長打に磨きをかけ、体重増加とパワーアップに務めたことが今季後半の好調につながった。松坂賢ヘッドコーチは「たくましい体格による日本人離れした長打力が魅力。今後は再現性を高め、テクニックを増やしていくことが課題。日本では右の強打者が少ない中、夢を見させてくれる選手」と評価する。

大橋外野手は東京都出身、中学を卒業後単身渡米し、世界的に有名なスポーツ留学校IMGアカデミーで学び、野球で守備力ナンバーワンの選手に贈られるゴールドグラブアワードを受賞した。今春帰国しアストロプラネッツに入団。50メートル走5.8秒、遠投110ｍの俊足強肩が武器。松坂HCは「シェイプされた体で抜群の身体能力。バッティングの強度や出力も高く、打球の速さも素晴らしい。守備範囲などもまだまだ伸びしろがある」と期待を寄せる。（池田充雄）

つくば市によるつくばセンタービルのリニューアル計画について、五十嵐立青市長が「私どもは（設計者の）磯崎先生と直接お話している」「磯崎先生の意向は今後も大切にしながら計画を進めていきたい」と9月議会で答弁する一方、市担当課が答弁と同じ日に磯崎新事務所関係者に「市としてもつくば市のシンボルともいえるつくばセンタービルの改修工事に直接着手する前には、是非（磯崎）先生にお会いし、ご意向の確認をと、市長は熱望しております」とメールを送っていたことが情報開示請求で分かった。

市長が磯崎さんに面会を申し入れたメールは、今年8月と9月に計4回、担当課が送っている。磯崎事務所関係者からは現在までに「コロナの状況がますますひどくなっています」「ご報告に関しましては引き続きメール等で」などとする返信がきている。

つくばセンタービルは、プリツカー賞を受賞した磯崎新さんのポストモダン建築の代表作として世界的に評価されている。つくば市のリニューアル計画をめぐっては、建築意匠に詳しい筑波大学の鵜沢隆名誉教授の見解をもとに、市民団体「つくばセンター研究会」（冠木新市代表）が、エスカレーター設置の見直しなど市のリニューアル計画の見直しを求め、建物や広場の輪郭は保持すべきだなどとする要望書を出している。

情報開示資料によると、市のリニューアル案に対し磯崎さんの意向が示されたのは、2020年12月の事務所からの「改修案への磯崎の意見は特にございません。最初に屋根を架ける案を聞いたときはぎょっとしましたが、見送りになって安心いたしました」とするメールのやりとりだけだった。

その際、市担当者が事務所関係者に示したメールの内容は「基本的に外観については既存のままとし、建物内部をリニューアルする予定ですが、1階と2階の動線を改善するために、センター広場にエスカレーターを2基設置するとともに、一部階段を拡幅したいと考えています。以前懸念をいただいていおりました屋根については、今回、見送ることといたしました」などリニューアルの方向性の資料で、リニューアルによって建物や広場の輪郭のどの部分を改変するかは、当時、磯崎さんに具体的に説明してなかった。

つくば市職員が磯崎さんと直接面会したのは2019年3月の1回のみだった。（鈴木宏子）

北海道から九州までの実測による初めての日本地図「大日本沿海輿地全図（だいにほんえんかいよちぜんず）」（通称「伊能図」）が完成（1821年）して200年になることを記念し、国土地理院（つくば市北郷）は19日から「地図と測量の科学館」で企画展「“伊能図”近代地図の原点」を開催する。12月19日まで。

伊能忠敬は55歳の時（1800年）に蝦夷地（現在の北海道）の測量を開始し、1816年の第10次測量まで実施して、北海道から九州までの実測による日本地図を作成した。忠敬は1818年に亡くなったが地図作成は弟子たちによって引き継がれ、1821年に「伊能図」が完成し、幕府に献上された。

今回の企画展では、忠敬が行った測量の方法や功績、完成した伊能図、明治に入って伊能図がその後の地図作成にどのように影響したのかを、地理院収蔵の資料などを通して紹介する。当時の測量機器のレプリカ、伊能大図、中図、小図等の展示、伊能図から作成された明治時代の地図などだ。

国土地理院広報広聴室の會田美智雄さんは「今回は今年新たに存在が認められた伊能小図の副本とみられる実測輿地図（じっそくよちず）のレプリカを特別展示します。デジタル機材がない時代、長い歳月をかけ、徒歩で全国を測量した伊能忠敬の情熱に想いを馳せつつ、ご覧いただければ」と話している。（如月啓）

◆企画展「“伊能図”近代地図の原点～大日本沿海輿地全図完成二百年記念～」　19日（火）から12月19日（日）、つくば市北郷、国土地理院「地図と測量の科学館」2階特別展示室。開館時間や休館日、アクセスなどはウエブサイトに案内されている。

つくば市が進めるつくばセンタービルのリニューアル事業に対し、大規模事業評価を実施しないのは違法だなどとして元大学教授の酒井泉さん（72）ら6人が、五十嵐立青市長を相手取って、同事業に対する公金支出の差し止めを求めた住民訴訟の第１回口頭弁論が７日、水戸地裁（廣澤諭裁判長）で開かれ、つくば市側は、公金の支出に違法は存在しないなどとして、請求の棄却を求める答弁書を出した。

酒井さんらは、まちづくり会社に対する市の出資金6000万円を含め事業は総額約10億3800万円であり、10億円以上の事業は大規模事業評価を行うと市が要綱で定めているのだから、評価を実施しないのは要綱に違反し、必要な手続きを踏んでいないのから公金支出は違法だ、まちづくり会社を設置した際、総務省の第3セクターの経営健全化指針に基づく手続きを欠いたのは違法だ―などと主張し、市がすでに支出した約7000万円の返還と、新たな公金支出の差し止めを求めている。

これに対しつくば市側は答弁書で、大規模事業の進め方の評価対象となる事業は施設の整備事業であり、出資金は株式取得を内容とするものであって施設の整備を内容とするものではないから、金額の多寡にかかわらず、評価対象事業に当たる余地はない、市が作成した事業整備費用10億3800万円とした資料は、市民に対する説明のために作成したものであり、支出予定の全体を分かりやすさの観点から、支出の性質による区別をせずに全体像として示したものであって、大規模事業の評価対象事業に当たるか否かの観点から記載したものではない、などとして要綱に関する手続き違反は存在しないなどと主張した。

総務省の第３セクターの経営健全化指針に違反するとの酒井さんらの主張に対しても、出資に先立ち、2019年度策定のエリアマネジメント検討業務でエリアマネジメント団体の法人形態の比較検討を行っていること、学識経験者を委員とする検討委員会を開催し、委員会を通じて外部の専門家の意見聴取を行っていることなど、指針に基づく検討を行っている、と主張している。

原告の酒井さんは「（リニューアル計画では）公共スペースの半分をまちづくり会社に貸し出すこと、まちづくり会社が自ら、貸しオフィスの運営という商売をやること、出資会社が不透明であることの問題がある」として、裁判を通して明らかにしたいとしている。

障害者団体「つくば自立生活センターほにゃら」（つくば市天久保、川島映利奈代表）の設立20周年を記念し、牛久市在住の写真家、柴田大輔さん（41）が19日から、つくば市民ギャラリー（同市吾妻）で写真展を開く。テーマは「ほにゃら―地域の中にある、それぞれの暮らし」。「障害者が地域で生活することで、様々な人のつながりができることを感じてもらえれば」と語る柴田さんに話を聞いた。

障害者のいることが当たり前

柴田さんが、ほにゃらの活動に出会ったのは3年前。最初は、障害のある人もない人も楽しめるイベントの写真撮影を頼まれた。何回かイベントに参加するうちに、「雰囲気がおもしろく、つながり続けたい」と思った。「土浦で育ったが、同じ地域で生活する障害者の存在は全く知らなかった。地元のことをもっと知りたい」という思いもあり、今年1月から同団体で定期的に障害者の介助もしている。

障害者と関わりをもったきっかけは、以前住んでいた都内のシェアハウス。重度知的障害を持つ同居人が介助者から支援を受けながら生活していて、写真家活動の合間に、知的障害者の外出支援をするようになった。またシェアハウスの１階では、「バリアフリー社会人サークルcolors（カラーズ）」（石川明代代表）が、毎月10回ほど、障害の有無に関係なく、様々な人が集うイベントを開催していて、柴田さんも顔を出すようになった。

そこでは、障害者を特別扱いはしないが、必要な配慮は自然にされていたという。「シェアハウスに住むまでは、障害者は別の世界の人だと思っていたが、自分よりも知的障害者の方が片付けまでするなど、きちんと生活している面があって、価値観が変わった」と柴田さん。

シェアハウスで３年過ごし、茨城へ移住するときにほにゃらを紹介された。「特に障害者と関わりたいとは意識していなかったが、東京にいたころから障害者と周囲の人との関係性を身近に見てきた。障害者が自分の生活のことを主体的に決めながら、地域の中で当たり前に暮らす自立生活に興味があった」

今回のテーマはほにゃらだが、障害者の写真展ではない。ほにゃらで活動する障害者が普段立ち寄る店など、自立生活をする障害者と何らかの形で関わる人たちを撮影した。「ほにゃら周辺には、障害者がいることが当たり前の地域ができている。障害者の地域生活を支援するほにゃらがあることで、障害の有無に関係なく人と人とのつながりができていることを表現したかった」。そのために展示する写真には、障害のある人もない人も同じ大きさで映っている。

柴田さんは「何気なく生活している地域には障害者を含めた多様な人が暮らしている。写真の中の誰にどのような障害があるかは説明しないが、一人一人の背景を想像してもらい、関心を持つきっかけになれば」と写真展に思いを込めている。

写真展に先立ち、「colors」に集う人々を追ったドキュメンタリー映画「ラプソディ オブ colors」（佐藤隆之監督）も上映される。柴田さんは「映画には障害者も多く登場するが、障害がテーマではなく、イベントで多様な人たちが交差する人間模様を描いている。障害の有無に関係なく、様々な人のつながりを表現している点は写真展とも重なってくるだろう」と話している。（川端舞）

●写真展「ほにゃら―地域の中にある、それぞれの暮らし」　19日（火）から25日（月）、つくば市民ギャラリー（つくば市吾妻）。開館時間午前9時から午後5時(最終日は3時閉館）。入場無料。
●映画上映会は16日、17日の午後２時30分から。会場はHappy Plus親子工房（つくば市竹園）。上映後に佐藤監督のトークライブも開催。参加費1000円。定員25人。申し込みは15日までに柴田さんにメール（daisuke.pp@gmail.com）で。

アトレ（本社・東京都渋谷区、一ノ瀬俊郎社長）が運営する「プレイアトレ土浦」（JR土浦駅ビル）は、JR東日本水戸支社が16日に運行するJR常磐線団体臨時列車「いばらきサイクルトレイン」の運行を記念し、筑波山ヒルクライムなどが楽しめるサイクリングイベント「石岡～土浦ワンウェイツアー」を開催する。

同トレインは16日と11月27日、上野駅から常磐線の友部駅を通り、水戸線の岩瀬駅まで運行する団体臨時列車。輪行袋なしで、自転車のまま乗車できる。

16日のワンウェイツアーは、JR石岡駅発プレイアトレ土浦着のサイクリングイベント。コースは、石岡駅から石岡フラワーパークを通り、筑波山の不動峠ヒルクライムを体験、平沢官衙（かんが）遺跡に立ち寄り、土浦駅まで約50キロのコースとなる。サポートライダーの案内により、ヒルクライム初心者でも安心して参加できるそう。

当日はゲストに、いばらきサイクルナビゲーターのもえさんを迎える。もえさんは、自転車を活用し、徒歩以上、車未満の視点で、町や地域の魅力を探求し、見知らぬ土地を訪れ「だれもが真似できるサイクルツーリズム」を広げる活動を実践している。

ツアーにはサイクルトレインを利用せずとも申し込め、参加費は3000円（税込み）。特設サイトからの申し込みとなる。定員50人。

いばらきサイクルトレインの運行区間と時間は10月16日、11月27日いずれも▽往路＝上野駅8時13分発～土浦駅9時21分着～石岡駅9時39分着～友部駅10時着～岩瀬駅10時32分着▽復路＝友部駅15時59分発～石岡駅16時29分発～土浦駅16時51分発～上野駅17時56分着。旅行代金は大人4300円、子ども3200円（いずれも税込み）専用ページからの申し込みとなる。

土浦駅ビル内のホテル「星野リゾート BEB5土浦」では11月21日まで、宿泊者を対象に茨城県の名産品、干し芋をテーマにした「BEBほしいもフェス」を開催している。イベント期間中、パブリックスペースには「ほしいも神社」（ひたちなか市）の分社も設けられる。

ほかに干し芋セットを購入してさまざまなトッピングと組み見合わせて食を楽しむなど、ユニークなイベントが企画されている。（山崎実）