筑波大 病院 -検索結果

【相澤冬樹】医療相談アプリ「LEBER（リーバー）」を運営するAGREE（アグリー、本社・つくば市、伊藤俊一郎社長）は19日、五十嵐立青つくば市長、小田川浩つくばみらい市長らの同席でオンライン記者会見を行い、両市の市立小中学校で導入された児童・生徒向け体温・体調管理ツールについて説明、学校版「新しい生活」の標準となるモデルをつくばから提示すると意気込んだ。 両市は6月8日からスマートフォンアプリ「LEBER」を利用して体温・体調管理ができる「LEBER フォースクール」を導入した。検温結果の記録と簡単な体調の報告をセットにするツールで、入力結果は自動的に学校に送信される。 アプリには毎朝、検温を促すプッシュ通知が送られ、入力を忘れることなく体温を計る習慣づけがなされる。保護者は、厚生労働省の「新型コロナウイルス感染症等の健康観察票」に準拠した、体調に関する簡単な質問への回答を加え、データを自動送信する。書類の記載や手渡しなく教育機関に伝わったデータはグラフ化などにより容易に管理でき、教職員の負担が大幅に軽減される仕組みだ。 「LEBER」は登録ユーザーがスマホを操作して医師と相談するアプリ。チャットスタイルの自動問診で、「痛い」「かゆい」などの症状を伝えると、これを見た医師から最速3分で回答が届き、最寄りの医療機関や適切な市販薬などがアドバイスされる。24時間365日相談できる。新型コロナの感染拡大を受け、病院での受診に悩む患者や家族からの利用が拡大、茨城県内では9月末まで無償提供されている。（4月9日付） AGREEの伊藤社長によれば、医療相談に対応する医師数は270⼈以上まで確保されており、両⾃治体で約2万6000⼈に及ぶ児童・⽣徒の家庭による登録にも⼗分な体制が整っているとした。さらに7月には「健康予報」機能を備えたリニューアルバージョンの発表も予定しているという。 児童・生徒向け体温・体調管理ツール「LEBERフォースクール 」は滑り出したばかりで、つくば市の実績は未集計だが、つくばみらい市では約4600人いる児童・生徒の77％が登録を済ませた（15日現在）。小田川市長は小学生で42％、中学生で44％にとどまっている検温の実施率向上が課題と報告した。 五十嵐市長は、学校に通う自分の子供に検温結果を聞くのが「毎朝のコミュニケ―ションになった」と言い、withコロナ時代の「新しい生活」に安心・安全を担保できるツールとして世界中の都市に送り出したいと語った。 医療相談事業には医師登録を通じて筑波⼤学付属病院が協⼒を開始したことから、同大学の永田恭介学長も会見に参加。オープンイノベーションによる全学的な学際プロジェクトである「つくば未来都市プロジェクト」に、筑波大発ベンチャー事業であるLEBERを積極的に取り込んでいく姿勢を打ち出した。

【伊藤悦子】新型コロナウイルスとの戦いの最前線にいる医療従事者に、県南地域を代表する飲食店のお弁当を届けようという取り組みが行われている。レストラン中台（土浦市桜町）、旬の台所連根屋（牛久市神谷）とその常連客が立ち上げた「セーバーイーツ茨城」による活動で、クラウドファンディングで広く支援を募り、両店のお弁当を病院に届け始めた。 土浦、牛久の飲食店が常連客とタッグ 発案者は両店の常連客、戸田さつきさん（41）。新型コロナの影響から、両店とも売り上げが前年比80％減と苦境に立たされていた。「いつも旬の食材を使って、どんな料理でお客様に喜んでもらうかワクワクして考えていたのにむなしくなった」という中台義浩さん（55）の言葉に心を痛めた戸田さんはなんとかしたいと思った。 個人的なテイクアウトを毎食続けるわけにはいかず、「応援したいが食べられない」ジレンマがあった。折から戸田さんが親しむSNSのツイッターには、医療従事者へ応援や感謝の言葉があがる一方、「応援が拍手だけでいいのか？」など議論が交わされているのを目にした。 そこで、医療従事者へ感謝の気持ちを伝えるためお弁当を届ける「セーバーイーツ」を発案。お弁当作りならば、経営難に陥っている飲食店の仕事としてシフトできる。テイクアウトは土日に集中しがちだが、平日のスタッフの仕事もまかなえる。さらに「クラウドファンディングなら、多くの人々が感謝の気持ちを伝えることができるから、みんなが幸せになれるのでは」と考えたという。出資額は、医療従事者１人のお弁当代に相当する1500円からと決めた。 戸田さんとレストラン中台のシェフ中台義治さんは土浦生まれ、連根屋店主佐藤栄次さん（57）は牛久生まれだが、3人は県内の同じ高校出身。地元の味を届けようと、タッグを組んだ。 佐藤さんは、先にラジオで、都内で医療従事者に差し入れする話を聞き、やりたいなと思っているところに戸田さんから声をかけられた。「ふたつ返事でやるやる！」と応じたそう。 レストラン中台の女将（おかみ）、中台理香さんも「話を聞いてすぐにやりたいと思った」と話す。「1500円のお弁当だが、中身は1800円以上のものを使っている。クラウドファンディングでいただくのは材料費だけ。おいしかったと喜んでもらいたいから、儲けはいらないという気持ちだ」という。 目標額は3日で達成も募集継続 パンフレットを作り、サイトを立ち上げ、クラウドファンディングは5月1日にスタート。目標額の50万円はわずか3日で達成した。セーバーイーツのサイトには「頑張ってください」「応援しています」など支援者から医療従事者への感謝のメッセージが並ぶ。なかには「これからのことを考えると、医療の現場を守らないといけない」という10代の若者からの支援もあったという。 メッセージは印刷して、お弁当と一緒に病院に届けている。12日以降、JAとりで総合医療センター（取手市）と筑波大学付属病院（つくば市）にそれぞれ30食、40食を届けた。 佐藤さんは「店は20年近くやっているが、このように弁当の仕事をやるのは初めてに近い。中台さんと協力しあえるのも自分の店だけで全部こなさなきゃいけないわけじゃない、と気持ちの面で助かっている」と語った。 実際にお弁当を食べた医療従事者からは、「ハンバーグがおいしかった」「みなさんの支援がうれしい」「励みになった」という声が寄せられている。 受け入れる医療機関も募集中 目標額50万円には達しているが、31日まで募集している。戸田さんは「予算やお届け距離の都合もあるため、すべてに応じられないかもしれないが、新型コロナウイルス感染者が入院している、いないにかかわらずたくさんのに医療従事者に届けたい」とし、「もしお弁当を受け入れたい医療機関あれば、連絡してほしい」と話す。 クラウドファンディングは出資額に応じて、お弁当を届けられる人数が異なる。クラウドファンディングのリターンは、イラストレーター・画家の長友心平さん描き下ろしポストカード、ロゴ反射缶バッジ（直径40ミリ)が用意されている。 ➡コロナと戦う医療従事者に地元の美味を届けて、みんなを守りたい！セーバーイーツ茨城のサイトはこちら

【鈴木宏子】新型コロナウイルスの感染拡大による医療崩壊を防ぐため、日本財団がつくば市南原、つくば研究所跡地に軽症者向け病床約9000床を7月末までに整備すると発表した問題で、地元の五十嵐立青市長は6日の定例記者会見で、「住民理解が不可欠だが、プロセス構築が極めて困難」だなどとして、受け入れに難色を示した。 五十嵐市長は「すでに医療崩壊が起き始めており7月末では間に合わない。筑波大附属病院は800床、9000床は全国どこにもない規模。移送体制や医療従事者はどう確保されるかなどさまざまな課題をクリアしなくてはならない」などと話した。 課題として①研究所跡地に残っている建物を取り壊すので7月末までという時間が掛かってしまう②施設に他地域の患者や医療従事者を移送することに課題がある③大規模施設は住民理解が不可欠だが、市役所職員は市内の感染拡大防止に集中しており、住民理解を得るためのプロセス構築は極めて困難ーと指摘した。 これに対し日本財団経営企画広報部は「ご理解いただいた上で、つくば市や茨城県と協議しながら進めていきたい」としている。 ゆかりの森が軽症者施設に 一方、五十嵐市長は、医療崩壊を防ぐための軽症者などの受け入れ施設として、市の自然体験施設「ゆかりの森」（同市遠東）を県に提供すると表明し、公共施設は風評被害によって倒産する心配が不要なので、全国の自治体が公共施設を提供するというモデルを推進したいと強調した。 「各自治体が50床提供すれば県内だけで2000床以上になる」なるとし、日本財団には公共施設提供モデルを支援してもらえるよう協議したいとした。 軽症者向け病床となるのは、ゆかりの森内の宿泊棟、あかまつ森のセンター（36床）。今回は第1弾でさらに提供施設を増やす予定という。 県内4カ所に160室確保 現在、新型コロナウイルスの感染者は、軽症だったり症状がなくても入院することになっている。一方、感染者が増加すると医療崩壊する危機が指摘されていることから、 軽症者は宿泊施設や自宅など別の施設に移り、病院は重症者に重点を移した治療をすることが求められている。 軽症者について厚労省は2日、宿泊施設の療養環境マニュアルを出した。これを受けて大井川和彦知事は6日、軽症者向けの隔離施設となる宿泊施設を同日までに、県内に4施設160床を確保したと発表した。県の施設やつくば市の施設という。県は4カ所の施設名を公表しなかったが、そのうち1カ所がつくば市のゆかりの森となる。 軽症者向け施設については、県が入所先の施設を割り当てる。大井川知事は「神栖を中心に差し迫った状況のところがあるので、今週中のなるべく早い段階から（施設の運営を）スタートしたい」とした。現在病院に入院している軽症者や無症状者が退院して、軽症者向け施設に移ることも今後あり得るという。 県によると、軽症者向け隔離施設については、国のマニュアルに基づいて公共施設を優先して確保の調整をしていく。施設には、保健師または看護師が日中常駐する。医師は呼ばれればいつでも対応できるようにし、ICTツールも活用して毎日の健康状態を把握できる療養環境を整える。食事の提供や清掃など、施設をどのような形で運営していくかは県と施設設置者の間で今後、個々に協議し調整していく。療養にかかる経費をだれが負担するかについては国がまだ方針を示しておらず現時点で未定という。 ➡日本財団のつくば市9000床整備計画の過去記事はこちら https://newstsukuba.jp/23175/

つくば市は7日、同市春日1丁目の旧消防本部庁舎と隣接の旧中央消防署庁舎に何者かが侵入し、ケーブルなどが盗まれたと発表した。 両庁舎は2015年3月、消防本部が市役所隣りに移転後、使用されていない。市は5日、被害に気付き、同日、つくば中央警察署に通報、翌6日、建造物侵入と盗難被害で同署に被害届を提出した。 市消防本部によると、侵入があったのは昨年12月26日午後4時ごろから今年2月5日午後3時ごろまでの間で、旧消防本部棟西側の変電設備のかぎが壊され、自家発電設備などから各階に引き込まれている銅線のケーブルが切断され盗まれていた。さらに3階床の金属部分も盗まれていた。1～3階の壁や天井が損壊しており、ケーブルを盗む際に壊されたとみられるという。被害総額は不明。 両庁舎は使用されなくなって以降、施錠されガラス窓などは板で覆われ、敷地は立ち入りができないよう杭を打って針金で囲っていたが、警備システムなどは取り付けておらず、不定期で巡回するだけだったという。 今後は、定期的な巡回を実施するなど盗難防止策を講じるとしている。 同庁舎は解体して、さら地し、筑波大学付属病院が医療複合施設の建設を検討している。

【相澤冬樹】県も市も、当事者の病院も声をそろえ、「寝耳に水だった」と振り返る。厚生労働省が9月26日、診療実績が少ないなどとして、再編統合の検討が必要な全国424の公立・公的病院名を公表した際、リストに霞ケ浦医療センター（土浦市下高津）の名があったため、周囲に動揺と戸惑いが広がった。 院長メッセージを発信 以来1カ月、利用者や住民から問い合わせが寄せられる同センターでは、情報を収集し、県、市との協議を繰り返す中で、ようやく事態の輪郭が飲みこめてきた。今月末に鈴木祥司院長（56）名で「患者」と「院内」向けに、今後とも病院の役割を「しっかり行っていく」旨、メッセージを発する準備が整った。 それによれば、今回の公表は厚労省が強制力を持って病院の再編・統合を進めるものではなく、県が主導する地域医療構想会議で議論し、地域の中での病院の役割を明らかにするのが目的と受け止めている。同構想は2025年の医療需要と病床の必要量を見通し、分担や連携などによって医療提供の体制を実現するための施策をまとめるもの。会議は県内9保健所ごとに設置され、土浦地域医療構想会議（委員長・小原芳道土浦市医師会長）は同市と石岡市、かすみがうら市をエリアとし、行政、医療・福祉関係者など約20人で構成される。 土浦市などによれば、同会議ではこれまで、全国で下位から2番目の医師不足の茨城県にあって、同市へは鹿行地域などから患者が押し寄せ、産婦人科病院のない石岡市からの流入も顕著になっている現状を踏まえ、病院機能の分化と連携が議論されてきた。高次医療について同センターと土浦協同病院に加え、近隣の筑波大学付属病院、東京医大茨城医療センターのそれぞれの持つ機能に合わせた体制の構築を議論してきた。 霞ケ浦医療センターは2004年、それまでの国立病院から独立行政法人に改組となり、会計上「独立採算」となって経営がひっ迫、40人以上いた常勤医が2010年には18人まで減って、経常収支も悪化した。廃院も取りざたされ、地元住民から病院支援の陳情運動が起こり、同市が総理大臣あて意見書を提出する事態にまでなった。 地方自治体からの支援を可能にする地方財政法の改正を受け、同市は12年、同センター内に筑波大学大学院の研究科を置く「寄付講座」を設けた。土浦地域臨床医療センターと呼ばれるもので、医療者の研究と教育の役割も担っている。 同市によれば12年度からの5年間は2億6600万円を寄付、17年度から第2期に入り、2年間で1億5400万円を寄付した。教員（医師）数でいえば、教授3人、講師2人の派遣を受け入れたことになる。19年度からは筑波大学のフラッグシップホスピタル（地域拠点病院）にも指定された。 これらの取り組みの結果、病院収支は改善、18年度は経常収支が黒字となった。同年度の医師数は常勤医39人、非常勤8人で以前の水準に戻した。手術件数は2287件で07年1189件の倍近くになった。 １年で対応策とりまとめ 土浦協同病院が16年、同市おおつ野に病床数800の新病院を建設して移転して以降、同市の桜川以南の住民には同センターが存在感を増している。鈴木院長によれば「霞ケ浦医療センターは土浦の市民病院的な役割を担い、急性期の患者だけを診るのではなく、二次救急から在宅医療・介護までをマネジメントできる医療者のリーダーを育成してきた」という。 地域医療構想会議においても「再編統合」の話にはならない。団塊世代がそろって後期高齢者となる「2025年問題」を越えて、高齢者人口が総人口の3分の1を超えると推計される「2040年問題」に向け、同センターの機能転換についての議論に踏み込んでいた。課題となっている周産期患者の受け入れ拡大などのため、病院の改築も目論んでいた。そんな矢先の厚労省の発表だった。 「よくよく聞いてみると、公表の根拠は2017年6月単月の診療実績によるものだった。病床の絶対数で差のある土浦協同病院との単純比較には納得できない点もあった」と鈴木院長。これまでの取り組みには自信をもっているが、病院の建て替え話は仕切り直しを迫られた格好だ。医療費削減を至上命題とする国からの資金投入が期待できないなか、自治体が再編策に反発しても財政負担を伴う施策を打ち出せるか、同会議を通じ対応策は来年9月までにまとめることになる。 ➡【アングル土浦市長選】の既報はこちら

【相澤冬樹】つくば国際戦略総合特区のプロジェクトを支援する「つくばグローバル・イノベーション推進機構」（つくば市吾妻、住川雅晴理事長）が、特に中高生に参加を呼びかけた特別セミナーが17日、つくば市春日の筑波大学高細精医療イノベーション棟で開かれ、最先端のがん治療技術が紹介された。県、同市、同大学が共同主催した。 「次世代がん放射線治療BNCTの開発実用化」（熊田博明・同大陽子線医学利用研究センター）、「放射線も霧箱で見られます―医療診断用ラジオアイソトープの国産化」（土谷邦彦・原子力機構大洗研究所環境技術開発センター）の2講演が行われた。 同特区は2011年から順次スタートし、現在合わせて9のプロジェクトを抱えるが、東海村のいばらき中性子医療研究センター、大洗町の原子力機構（JAEA）大洗研究所を拠点に研究開発中の両事業は、現状があまり伝わっていない。 今回は中高生にもわかりやすくという意図で開催されており、会場を市民ら約50人が埋めるなか、「つくば国際戦略特区」も初耳という高校生らが10人ほど参加した。私立高校の女子生徒は「放射線は難しそうだけど、がん治療に興味があって参加した」という。 今年中に動物実験を開始　東海村のBNCT加速器 講演のうち、ホウ素中性子捕捉治療法（BNCT）は、がんの患部にホウ素入りの薬剤を送り込み、中性子を打ち込んでホウ素から発生したアルファ線でがん細胞を破壊する仕組みだ。同大を中心に高エネルギー加速器研究機構、JAEAなどが、加速器を使った装置の開発を進めている。 熊田氏によれば、東海村に設置した加速器は本体の長さ約7メートルの小型のもので、陽子を光速の13％に加速して標的のベリリウムに当てると、電荷のない中性子がはじきだされ患部まで届く。ホウ素から出るアルファ線の飛距離は10ミクロンほどで、ちょうど細胞1個分の距離、周囲の正常細胞を破壊することなくがん細胞だけを狙い撃ちできる。このため頭頸部（とうけいぶ）がんや悪性黒色腫の治療に有効で、再発乳がんなどにも適用の可能性があるという。 BNCTは、これまで研究用原子炉を使った研究が主流だったが、老朽化し廃炉となっている流れに加え、国内では病院に設置できないことから、加速器利用にシフトしている。住友重機械工業製の加速器を使う福島、大阪の治験施設からは本年中に薬事承認申請が出される見込みで、来年には治療スタートの見通しになっている。東海村の装置はほぼ完成したものの、加速器のビーム強度が高く調整に手間取っていた。今年中に動物実験を開始、薬剤メーカーと協議して早々に治験に移る構えでいる。

【崎山勝功】東日本大震災から丸8年を迎えた11日、つくば市周辺で避難生活を送っている福島県双葉町からの被災者が、同市並木3丁目の国家公務員宿舎前で慰霊祭を開いた。被災者に加え筑波大生らが参列、約20人が双葉町の方向に向かい犠牲者への黙とうを捧げた。 双葉町出身の中村希雄さん（77）方の庭先には祭壇が設けられ、参列者たちが一人ずつ線香を上げ、祭壇前で犠牲者の冥福を祈った。黙とうを終えた参列者たちは、時代劇「水戸黄門」の主題歌「ああ人生に涙あり」を合唱した。 慰霊祭で、中村さんは今までお世話になった人たちに感謝を述べた上で、「私たちのモットーは一日一日を楽しく明るく、ケガをしないで病気にならないで生きていこうということ」と語った。中村さんは11年10月から同市並木の公務員宿舎で避難生活を送り、震災から1年後の12年3月から毎月11日の月命日に宿舎の庭先で慰霊祭を開いた。17年3月までは毎月行われていたが、18年からは年1回開催となり、今回が63回目の慰霊祭だった。 当初は双葉町出身者のみで開く予定だったが、市内で避難者向けの体操教室を開く筑波大の長谷川聖修（きよなお）教授の勧めで、同大の学生たちも参列。長谷川教授は「学生たちは全国から来るので、震災のことをほとんど知らない。またはメディアを通じてしか知らない。直接に避難している人から話を聞くのは大事」という。 学生たちは、避難者たちと体操教室とグラウンドゴルフで交流を深めており、同大大学院1年の松浦稜さん（23）＝福岡県出身＝は「名前で呼んでくれて家族みたいに接してもらっている」と話した。つくば市東岡の竹前久江さん（74）は「福島の人たちと体操教室を通じて友だちになった。最初はおとなしいと思ったけど、いろいろと話をしてくれる」という。 中村さんの妻の富美子さん（77）は「ここ（つくば）はみんないい人ばかりで助けられてきた。福島県内の避難先では嫌がらせがあったと聞くけど、つくばではなかった。とてもありがたい」と市民に感謝した。富美子さんの今の気がかりは、公務員宿舎に住める期限が19年度末までとなっていること。「できれば期限を延ばしてほしい。今まで交流している人とのつながりがなくなるし、双葉町には帰れない」と訴えた。 並木の公務員住宅にはピーク時で48世帯が住んでいたが、2020年3月末で応急仮設住宅の供与期間が切れることから、入居者たちの多くがつくば市や周辺地域など各地に転居しており、現在は十数世帯程度が生活しているという。 ◆避難者の厳しい現状 慰霊祭では、双葉町出身者たちから厳しい現状が聞かれた。同町出身でつくば市内在住の主婦（62）は「隣近所とはお付き合いがあるけど『双葉町』とは言っていない。水戸市に引っ越した人で『双葉町』を隠して住んでいる人もいる」と明かした。主婦は震災前はホテル関係の仕事をしていたが「仕事は見つからない。どこも若い人を採用する」と嘆く。その上で「津波とかのテレビ（映像）を見るたびに心が揺れるというか、めまいがする。経験したものでないと分からない」という。 現在も公務員宿舎で生活する同町出身の主婦（60）は夫（61）と2人暮らし。「つくばはいいところ。病院とかバスが充実している。バスで駅まで行けるし電車もある」としながらも、主婦は「両方とも60歳を過ぎているので仕事がない」と明かす。取手市内には娘夫婦と2人の孫がいて、孫との暮らしに惹かれてはいるが、娘夫婦の生活との兼ね合いもあり、引っ越しを決めかねているという。

【鈴木宏子】任期満了に伴う県議選が30日告示された。人口増に伴って定数が1増えるつくば市区（定数5）は4人超の9人、土浦市区（3）は1人超の4人が立候補を届け出た。有権者数は、選挙権年齢が18歳以上となったことにより、つくば市区が4年前より約1万5000人増えて18万2082人、土浦市区が約3000人増えて11万8986人（29日現在）。 立候補者（届け出順）は以下の通り。 ◇つくば市区（定数5ー9） 野口修　63　団体職員　立憲民主　新 【略歴】東京電気大附属高中退。ジャズライブハウス経営。つくば市議2期。つくばみらい市筒戸。 【公約】①情報を公開し市民参加で基本政策をつくる②温暖化対策など環境問題を最優先に③芸術・文化を育み生かす茨城に④東海第2原発を廃炉に 田村けい子　64　政党役員　公明　現③ 【略歴】神戸市外国語大卒。ファッション、流通企業勤務。マーケティングプランナー。党県本部副代表。沼田。 【公約】①子育て世代包括支援センター設置②つくば発の世界をリードする産業創出③東海第2原発の再稼働に反対し再生可能エネルギーの導入促進 塚本一也　53　大曾根タクシー社長　無所属　新 【略歴】東北大学工学部建築学科卒。筑波大学大学院環境科学研究科修了。JR東日本社員。一級建築士。花畑。 【公約】①TXの茨城空港や羽田空港延伸②つくばに新たな産業を生み出す③少子化時代に対応したつくばの特色を生かした教育環境の構築 飯岡英之　58　飯岡建設社員　無所属　元④ 【略歴】日本大学生産工学部卒。中堅ゼネコン・村本建設社員。つくば市桜地区防犯連絡員協議会会長。流星台。 【公約】①世界トップレベルの学力と規範意識を持つ子供たちをつくばに育む②農業を守り所得を安定させる③福祉・医療の複合拠点を設置 鈴木将　46　県議　自民　現② 【略歴】米国サフォーク大中退。元県議秘書、元つくば市長秘書。寺具自衛消防団団長。寺具 【公約】①結婚・妊娠・出産・育児・教育への切れ目ない支援②TXの北部、東京臨海延伸③道徳心を高め地域でも海外でも活躍する国際人を育てる教育 山中たい子　67　政党役員　共産　現③ 【略歴】日本大学二部卒。旧桜村議1期・つくば市議4期。まつぼっくり保育園後援会長。倉掛。 【公約】①危険な東海第2原発の運転延長ストップ②暮らし第一の県政に転換し、国保・介護の負担軽減、県水道料金引き下げ、待機児童ゼロ 後藤吾郎　39　理学療法士　無所属　新 【略歴】県立医療大理学療法学科卒、筑波大大学院フロンティア医科学専攻終了。元筑波記念病院勤務。梅園。 【公約】①女性、若者、子育て世代が働きやすい環境づくり②茨城型地域包括ケアシステム構築③病気やけがでも変わらず生活できる仕組みづくり 星田弘司　44　星田建設工業社員　自民　現② 【略歴】東海大卒、英国シェフィールド・ハラム大学院修士修了。つくば市議2期。党県連青年局長。西大沼。 【公約】①茨城やつくばの情報発信を強化しイメージアップ②横断歩道、信号機設置など通学路の安全対策③マル福対象年齢拡充など子育て環境改善と支援 八代克彦　61　作家　無所属　新【略歴】筑波大学体育専門学群中退。警備会社社員。小説「反さとり」を自費出版。上横場。 【公約】①茨城県の魅力度ランキングを上昇させる②首都をつくばに移転する③日本標準時間を明石からつくばに変更する ◇土浦市区（定数3ー4） 伊沢勝徳　48　県議　自民　現④ 【略歴】明治大学大学院修了。参院議員・狩野安秘書。県剣道道場連盟顧問、常総学院評議員。真鍋。 【公約】①出産・子育てに希望の持てる環境の整備②陸・海・空の交通ネットワーク整備・利活用③魅力とやりがいがあり儲かる農林水産業の確立 安藤真理子　58　社会福祉法人俊真会理事　自民　現① 【略歴】成城短期大学卒。総合介護福祉施設「プラザマアム」会長。土浦商工会議所女性会会長。大町。 【公約】①健康寿命日本一など健康・医療・福祉の充実②子育て支援など男女共同参画推進③生産日本一のレンコンなど農水産物のブランド力強化 柏村忠志　75　無職　無所属　新 【略歴】日本大学法学部卒。水郷土浦をつくる会代表。土浦市議5期。2015年市長選に出馬し敗退。中高津。 【公約】①自公の3議席独占によるマンネリ政治を変える②霞ケ浦を汽水湖に戻し天然ウナギ・ヤマトシジミを復活③東海第2原発の再稼働中止 八島功男　62　政党役員　公明　現② 【略歴】創価大学法学部卒。常陽銀行土浦ローンプラザセンター長、筑波支店長。党県本部副幹事長。永国。 【公約】①18歳までの医療費無料に②防災アプリで緊急時情報を発信し最善の行動を支援③医療・介護・生活支援・住まいが一体のケアシステムづくり

【橋立多美】科学を体感できる、つくばエキスポセンター（つくば市吾妻）の科学出前教室が同市天久保の筑波大学附属病院エントランスホールで6日行われ、同病院に入院している9人の子どもたちが星空体験と科学工作を楽しんだ。 同センターのプラネタリウムドームの大きさは直径25.6㍍あるが、その5分の1にあたる5㍍のドームスクリーンが設営され、秋の星座が映し出された。ドームは遮光性フィルムを用いたもので、職員らが手作りで完成させた。またペットボトルの中の魚が浮いたり沈んだりする不思議な浮沈子（ふちんし）の工作が行われ、科学の面白さに触れた。 保護者や看護師に付き添われ、点滴を受けながら参加した子どももいたが、解説付きで約20分、秋の星空を鑑賞した。かすみがうら市の5歳の男児は「きらきら光って面白かった」と、付き添った父親を見上げて顔を紅潮させた。筑西市の小3年男児の父親（40）は「プラネタリウムを見せたことはなかったし、入院生活に楽しさを届けてくれて有り難い」と笑顔だった。 同センターは、青少年への科学技術の普及啓発のための科学出前教室（アウトリーチ活動）を続けており、昨年度は128団体に出向いている。広報担当の小堀安奈さんは「これまでは幼稚園や小中学校への出前が主流を占め、病院での教室は今回が初めて。保護者や医療者の皆さんにも喜んでいただけた。つくば市吾妻のセンターから日帰りで往復できるエリアなら出前します」と話す。

【崎山勝功】難病の再生不良性貧血を患う大枝未和さん（16）＝つくば市＝が5日、つくば市内で開かれたチャリティーコンサートに出演し、自身が作詞した「希望の花咲く場所」を熱唱した。会場には、未和さんの初ステージを見届けようと小中学校時代の友人らが駆け付け、未和さんを応援した。 同市大、鹿島神社近くの空き地で開かれた「ミュージックピクニックin芝畑　泳げ鯉のぼり!!」で、未和さんは約20分間出演し「希望の花咲く場所」を含め「翼をください」「花は咲く」の計3曲を歌いあげた。 幼稚園時代からの友人、狩谷瑠海さん（16）は＝高校2年＝、未和さんの幼稚園・小学校時代を「いつもニコニコして、すごく明るくて優しい子だった」と振り返り「CDで聞いていたけど、生歌は初めて。感動した」と語った。同じく幼稚園時代からの友人、矢口茉樹さん（16）＝同＝は「病気なのはわかっていたけど、ここまで頑張っているのを知って、すごく尊敬した」と話した。中学時代の友人、大貫未陽さん（16）＝同＝は「とてもきれいで、見ている自分も励まされた」と感銘を受けていた。 初ステージを終えた未和さんは「みんなが見ているので、ちゃんと声が出ているか心配だった。やり切ったという感じ」と感想を述べ、友人らが駆け付けてくれたことに「うれしかった」と話した。 未和さんが作詞した歌は、難病で苦しむ家族や患者らが集まる「難病カフェアミーゴ」（つくば、水戸などで活動）の仲間たちから寄せられたメッセージを元に作った。未和さんは「初めて（アミーゴの人たちと）会ったときは緊張して、うまくしゃべれなかったけれど、メッセージは本当の声なので、重みを感じた。素直に受け入れられた」と振り返った。 未和さんの歌詞に曲を付けたシンガーソングライターで同コンサートを主催する佐倉孝司さん（63）＝土浦市＝はこの日、ステージで未和さんの演奏も務めた。佐倉さんは「最後の部分は自分が作ったかのようにゾクゾクした」と話した。 未和さんは現在も治療のため、筑波大附属病院に週1～2回通院している。中学生だった2015年から16年に掛けては「学校よりも病院に行くことが多かった」ほどで、病院内に設けられた院内学級で勉強したという。 感染症にかからないよう毎日、手洗い、うがいを欠かさず、マスクは今も必須だ。食事も生ものはほとんど食べずに、野菜も火を通して食べている。初ステージを見守った母親の豊美さん（38）は「食生活はきつかったと思う」と振り返った。 ミュージックピクニックは、東日本大震災が起こった2011年秋に「みんなに元気になってもらおう」と佐倉さんら市民有志が主催し、つくば市西大橋で始められた。15年春までは年4回開催していたが会場が使えなくなったため、現在の会場に移って15年秋から年2回のペースで開催を続けている。

【富永みくに】茨城県の乳がん検診システムは世界でもトップレベルだ。しかし検診率は約40％と全国平均と比べ高くない。このままでは優れた検診システムが「宝の持ちぐされ」になってしまう―。乳がん検診の大切さを訴えようと、「つくばピンクリボンフェスティバル2018」が29日、つくば市竹園、つくば国際会議場大ホールで開かれ、乳がん検診と治療の最新動向を紹介する。同フェスティバルを主催するNPOつくばピンクリボンの植野映理事長に話を聞いた。「乳がん検診や治療について一般の人たちにも分かりやすく伝えたい」と話す。 ―植野先生はつくば国際ブレストクリニック院長で、同フェスティバルの実行委員長です。まず、つくばピンクリボンの会の活動について教えてください。 ピンクリボン活動は、1991年にアメリカのエヴリン・H・ローダーが提唱し、世界規模で行われている乳がん撲滅のための活動です。つくばピンクリボンの会は、検診によって乳がんによる死亡を減らすことを目的に2004年に立ち上げました。他県のピンクリボン活動は一般市民を中心とした活動が主流ですが、つくばの場合は一般市民、患者、医療従事者が連携しているのが特長です。県やつくば市のバックアップもあります。名称に「つくば」とありますが、活動はつくば市や茨城県内に限定したものではありません。 私は1983年、33歳の時に筑波大学の講師として招かれてつくば（当時は桜村）に来ましたが、県民の患者の乳がんの大きさが平均3.1cmもあることにショックを受けました。当時、日本には乳がんの検診制度が無く、全国的にも発見が遅れ気味ではありましたが、茨城は中でもひどい状況でした。その時の衝撃が今の活動の根底にあると思います。 現在、茨城県の乳がん検診受診率は39.1％（厚労省『国民生活基礎調査』2016年、40～60歳）に向上していますが、それでも全国平均（同36.9％）と比べて決して高いとは言えません。われわれの活動としては50％超えを目指しています。 ―「最新の乳がん検診と治療」が今年のフェスティバルのテーマですが、最新の検診と治療はどのようなものになっているのですか。 県民の多くは、なぜか茨城の乳がん検診のシステムが他県と比べて劣っていると思い込んでいます。実際には世界でトップクラスと言っても過言ではありません。マンモグラフィと超音波検査を組み合わせた検診システムは国際的にも誇れる内容です。さらに検診のための診断装置、診断する医師や技師の技量も充実しています。 厚労省が実施した「ジェイ・スタート」（J-START＝マンモグラフィのみの検診と超音波検査を併用した検診の結果を比較する大規模臨床試験）では、茨城の乳がん検診システムが採用されました。同試験の結果、マンモグラフィのみの検診では30％（2012年の調査時）の見落としがあることが分かっています。つまり、茨城県民はより見落としが少ない、レベルの高い検査が受けられるということです。つくば市内に限らず、県内のどの医療機関で受診しても同じシステムの検診が受けられます。 乳がんの補助療法では、「化学療法」「分子標的治療」「内分泌治療」が発展しました。がんの症状と種類により、外科的治療に加えてこれらを組み合わせて行います。早期に発見されれば抗がん剤は使用しなくても良い。かつては乳房温存手術と放射線照射を組み合わせた治療が行われていましたが、今は乳房の再建手術が保険の適用になっていることから、乳房を温存せずに切除するケースも増えています。基本的には切除していない胸の形に合わせることが多いです。 ―昨年、元アナウンサーの小林真央さんが乳がんで亡くなりました。最近は元SKE48のメンバーの矢方美紀さんが左乳房を全摘出したことも話題になりました。 こういったニュースが流れると「20代や30代の若い世代に乳がんが多い」と誤解する人もあるかもしれませんが、20代でかかるのはむしろまれなケースです。乳がんにかかりやすいのは40代～60代。40代以上の女性は、検診を受けることを推奨します。 ―今年のフェスティバルに向けた思いを教えてください。 これまでフェスティバルでは、ウォークやサイクリングなどの啓発イベントで乳がん検診の重要性を訴えてきましたが、それだけでは正しい乳がんの知識が伝えられませんでした。そこで今回は、一般の人に乳がんについて新しい正しい知識を伝える講演会をメーンに開催することにしました。 フェスティバルでは乳がんについて、一般の人や患者さんが特に知りたいという声の多かった情報をピックアップし、そのテーマに応じて専門医が解説します。講演やつくばピンクリボンのホームページなどを通じて、乳がん検診の重要性を理解してくれればと思います。 ◆同フェスティバルは29日(日)午前10時～午後2時20分まで。参加費無料、事前申し込み不要。「乳がん最前線―乳がんと乳がん検診の新しい正しい知識を」をテーマに、専門医や筑波大学の教授らが検診と治療の最新動向について解説する。演題は▽「なぜ、乳がんが増えているの？」（杏雲堂病院医師・池田達彦氏）▽「どうやって受ける？乳がん検診」（つくば国際ブレストクリニック診療放射線技師・津田香緒里氏）▽「転移・再発の治療（薬）」（筑波大学准教授・坂東裕子氏）▽「上手なセカンドオピニオンの使い方」（東京医科大学茨城医療センター医師・海瀬博史氏）など9項目。

【崎山勝功】難病を患うつくば市の16歳の少女が、共に難病に苦しむ友人から送られた励ましの言葉で歌を作った。難病と告知され人生が変わった日が3年前の5月5日。今年は、この日に開かれるコンサートに出演し、自身が作詞した歌を歌う。 再生不良性貧血＝メモ＝を患う大枝未和さん（16）で、5月5日、同市大856の芝畑で催されるチャリティーコンサート「ミュージックピクニックin芝畑　泳げ鯉のぼり!!」に出演する。 未和さんは、肺に流れる血液量が減少する心臓病の肺動脈弁閉鎖症をもって生まれたが、成功率10％ともいわれる手術が成功し、元気に小学校生活を送った。 しかし13歳を迎えた5月5日、再生不良性貧血と告げられた。一度は骨髄移植しなければ助からないと言われ、未和さんや家族にとって「5月5日は避けて通りたい日」になったという。 その後、難病患者や家族の交流会「難病カフェ アミーゴ」（つくば、水戸などで活動）の仲間と出会ったことから、未和さん自身が変わっていった。 元々歌うことが好きだった未和さんは、難病で苦しむ仲間たちから多くの言葉をもらい、寄せられたメッセージを基に「難病でも前を向いていこう。共に頑張っていこう」という歌詞を作った。 約2カ月掛けて作詞し、昨年7月ごろ完成。作曲をシンガーソングライターの佐倉孝司さんに依頼し、デモテープの収録にこぎつけ、同年12月23日、CD「希望の花咲く場所」が完成した。「『アミーゴ』の人たちの言葉を全部歌詞に入れて、自分の思いも入れたかった。歌詞の字数が1曲目と2曲目で合わず、合わせるのに苦労した」と振り返る。 「いつもはカラオケ店で歌ったりする」というが、「ライブは今回が初めて」という未和さん。現在も治療のため筑波大附属病院に通院しているが「今のところ体調はいい。一生懸命、歌の練習をしてライブを成功させ、盛り上げたい」と意気込みを見せる。 母親の豊美さん（36）は「今年に入ってから輸血の頻度が4週間に1回に減った」と、未和さんの体調がよくなりつつある傾向が見られると話す。去年までは一進一退の病状で、救急車を何度も呼んだり、輸血の頻度も2週間に1回と、ICU（集中治療室）を行ったり来たりだったという。 未和さんの出演は5月5日正午から。コンサートでは未和さんのCDなどが販売され、収益金は難病支援の基金としてつくば市に寄付される。 ※メモ 【再生不良性貧血】骨髄の造血能力が低下し赤血球や白血球、血小板などすべての血球が減少する血液の病気。一度出血すると止まらなくなり、輸血が頻繁に必要となる。唯一の有効な治療法は骨髄移植といわれる。