霞ケ浦のアメリカナマズで新メニュー　つくばの四川料理店

「ドレミファソラシド～」と発車時に独特のメロディーを奏でたJR常磐線E501系15両編成が17年ぶりに土浦に姿を現し、11日、同市の真鍋跨線橋下で撮影会が行われた。北海道や大阪など県内外から集まった60人余りの鉄道ファンからは、熱いシャッター音とともに「懐かしい」「貴重だ」などの声が上がった。 2万円チケットが3分で完売 今回のイベントは、発売開始3分で2万円のチケットが売り切れた。この日の列車を準備したひたちなか市にあるJR東日本勝田車両センターに勤務する大楽寿樹さん（34）は「E501系を見たいというお客様からのアンケート結果が以前から届いていた。15両編成の501系といえば、土浦がメッカ。土浦で実現できてよかった」と笑顔を浮かべる。 E501系は、東京への通勤圏の拡大を背景に、東京・上野と土浦を結ぶ通勤車両として1995年12月から運行が始まった。通勤形電車としては国内初となる交流・直流両用の車両だった。採用した機器の関係で、当初は発車・停車時に音階のような独特の音色を奏でるのが特徴だった。2007年3月のダイヤ改正後は、土浦以北で10両、5両編成のみが運用され、上野ー土浦間を走行していた15両編成を見る機会はなくなった。今回は07年以来、17年ぶりの15両編成の復活となった。 撮影会を企画したJR水戸支社では他にも、現役を退いた電気機関車や、特急として利用される車両を限定カラーも含めて全色並べるなどした撮影会を、主に勝田車両センターで開催してきた。数万円するチケットは毎回、発売開始とほぼ同時に完売すると、同社広報室の波見彰三さんは話す。 コロナ禍で乗客減少、イベントで人気回復を 波見さんによると、今回の企画を含めてJR水戸支社内では、アンケートなどを通じて利用者からの声を集めると共に、従業員が積極的にイベント企画を出し合い実現化させているという。昨年11月には勝田駅前で地元企業やパン店と協力して県内の栗を用いたパンを商品化し販売した。同社の運転士からの発案だった。また今年4月には「いわき駅ナイトサウンドツアー」と題して、最終列車終了後のJRいわき駅構内で、駅のアナウンスや発車メロディー、列車の自動放送、チャイム音などを聞くイベントを開催した。全国から「音鉄」と呼ばれる鉄道や周辺環境の音を聞いて楽しみ分析研究する鉄道ファンが多数集まった。 波見さんによると、鉄道ファンに向けたイベントを活発に開くようになったのは新型コロナがきっかけだった。コロナ禍で鉄道利用者が減少する中、再び鉄道に目を向けてもらうためにも社内で自由にアイデアを出し合い、実現化する動きが活発になったと話す。 E501系の撮影会は、勝田車両センターで過去に2度、5両と10両編成の車両を用いて行われた。「15両も是非」という過去を懐かしむファンの声を実現させたのが、今回の開催だった。 大阪から前泊して訪れたという石山裕隆さん（31）は「出身が千葉なので、子どもの時に（E501系を）見ていた。行き先が表示される字幕が現在は使われていない『黒幕』だったり、車両下部の『スカート』に当時の形状のものが使われていたりなど、とても懐かしかった」と語った。千葉県松戸市から参加した永野智大さん（29）は「子供の時に乗っていた懐かしい車両。発車する時のメロディーが好きすぎて、上野ー土浦間での運行がなくなった後も、千葉から茨城に乗りに来ていた。今日は本当に楽しめた」と喜びを語った。 勝田車両センターの大楽さんは「今回の企画は列車を懐かしんだり、見るのを楽しみにされるお客様の声が元になった。私も学生時代に乗っていた懐かしい車両で、企画を実現できてホッとしている。是非、これからも多くの方に鉄道を楽しんでもらえたら」と思いを語った。（柴田大輔）

【コラム・田口哲郎】 前略 JRひたち野うしく駅前の西友ひたち野うしく店の第3駐車場の半分が閉鎖され、店舗らしきものが建ち始めたのが冬ごろでした。何ができるのだろうとワクワクしていたのですが、先日看板が取りつけられていました。看板にはAUTOBACSとあります。大手カー用品チェーンのオートバックスの店舗になるようです。 ひたち野うしくにはイエローハットがありますが、カー用品専門店はほかにないので、2店目になります。 茨城県は自動車社会です。県南ですと鉄道で東京都心まで1時間程度で行けますが、地域で暮らすとなると車が必須です。以前書きましたが、関東は町のひとつひとつが大きく、生活便利施設が町のなかに点在しているので、車移動が必要になります。 車が多ければ、メンテナンス用品の需要も増す。カー用品店が必要になるという流れですね。 もはや都会、ひたち野うしく これも前に書きましたが、ひたち野うしく駅周辺は生活便利施設が密集しており、茨城県南のみならず、関東圏でも指折りの便利さを誇ると思われます。 スーパーマーケット、ホームセンター、家電量販店、ドラッグストア、100円ショップ、靴屋、紳士服店、スポーツ用品店、リサイクルショップ、書店、ペットサロン、カフェ、飲食店、ラーメン店、コーヒーショップ、ガソリンスタンド、整骨院、スポーツジム、洋菓子店、煎餅（せんべい）屋、パン屋、そしてカー用品店と、郊外生活をするのに何不自由ない環境になっています。 そういえばガソリンスタンドに併設される形で話題のチョコザップもオープンしました。 こんなに恵まれているのにまだ不満があるのかと言われそうですが、ひたち野うしく駅前にあったらいいなというお店があります。 それは和菓子屋さん、ブックオフ、マクドナルドです。欲を言えば、100円ショップもダイソー、セリアがあるので、ワッツとキャンドゥーがあれば完璧になりますね。サイゼリアとベローチェがあれば、カフェのバリエーションが増えてより楽しめそうです。 こんなにお店があるのに贅沢（ぜいたく）な話ですが、逆にいうとそれだけ買い物客が集まるということですから、街のにぎわいを象徴していることにもなります。 もはや都会と言ったほうがよいひたち野うしくのますますの発展が楽しみです。ごきげんよう。 草々 （散歩好きの文明批評家）

パリ五輪出場決めたU23サッカー日本代表監督も出席 総合商社の関彰商事（本社・筑西市、つくば市、関正樹社長）などセキショウグループは10日、つくば市竹園のつくば国際会議場で入社式を開いた。新入社員47人を含む約220人の社員、関係者らが式典に臨んだ。これまで4月1日に入社式を実施してきたが、今年から研修を終えた後の5月に変更した。 新入社員に辞令を手渡した後、式辞を述べた関社長は、従来4月に行っていた入社式を5月に変更した理由について「4月1日に入社式をして皆さんを迎えると、どうしてもお客様として迎えてしまう。１カ月の研修を経て、セキショウグループが百数十年どのような仕事をしてきたか、取引先からどのように思われているか、また自分が所属する部門以外のことも分かった上で参加することで、我々も本当の仲間を迎える気持ちに変わるのではという意味で5月に変更した」と話した。 続けて「お客様の悩みに耳を傾け、一緒に悩みを解決し、共有して、将来像を一緒につくっていくことが大切。先輩たちが何万人というお客さまをつくってきた。我々はその関係をより良くし、自分以外の人に対して寄り添い、人の意見を聞き、他の人を尊重できるよう、人として成長していってほしい」と、新入社員に言葉を贈った。 新入社員を代表してあいさつに立った牛久市出身の宮代佑汰さん（18）は「自分が育った牛久市や茨城県に恩返しをするとともに、地域に貢献したい」と目標を語った。同じくあいさつに立った筑波大大学院でやり投げ選手として活躍し、アスリート社員として入社した兵藤秋穂さん（24）は「関彰商事は私たちの挑戦に寄り添いサポートしてくれる企業。競技者としてより高みを目指し、つくばから世界を目指したい。日々新しいことに挑戦し、社業と競技に日々精進することで地域や社内の方々に元気や勇気、活力を与えられることを目標にしたい」と意気込みを語った。 新入社員のアドバイザー役を務める鷹箸宏樹さん（28）は歓迎の言葉として「常に挑戦する心を持ち、何事にも興味を持ちながら、関わる全ての人を大切にできる社員になってほしい。一緒に働けることを楽しみにしています」と言葉を贈った。 式典には、今月3日にアジア杯で優勝しパリ五輪出場を決めたU23サッカー男子日本代表の大岩剛監督も出席した。大岩監督は2020年から関彰商事のスポーツアドバイザーと、セキショウアスリートクラブアンバサダーを務めている。（柴田大輔）

筑波銀行（本店・土浦市、生田雅彦頭取）は10日、2024年3月期決算を発表した。最終的な利益である1年間の純利益は、前年比1億円（4.7％）増の21億9500万円（連結）で、増収増益となった。貸出金利息や営業経費など本業の利益が前年に比べ12億円増加したのに対し、配当金や外貨調達コスト、貸し倒れ引当金などの影響が同比11億円マイナスとなった。 生田頭取は「増収増益と言いながら、大口の貸し倒れ引当金の計上があり、当期純利益については当初の業績予想を下回った。しかし本業の収益については十分に改善が図られ、中味はひじょうによくなっている」とした。 一方、地域経済の状況については「今まで長期に及んだコロナ禍の影響があり、現在は原材料高、エネルギー高、人件費増加があり、今後、中小企業を始めとして企業業績に悪い影響が懸念される」とし、「苦しんでいる会社は細かいところも含めると増えている。コロナ明けの今、現在の状況で、これから金利も上がるという中で、地元企業に対してはアゲンストの風（向かい風）が吹いてくる。そうなってくると、耐えられる企業体力があるところは耐えられるし、小規模零細で耐えにくいところは支援をしていかないと倒れてしまう。我々の役割として、本業支援や資金支援、最終的には廃業支援も含めてやっていかなくてはいけない」と話した。 決算の概要は、売り上げに当たる経常収益は、株式売却益や貸出金利息などが増え、前年比10.7％増の410億9200万円になった。 経常費用は、評価損の拡大が懸念される外国債券の売却や外貨調達コストの上昇、大口取引先の貸出金が回収できなくなった場合に備える貸倒引当金の計上などから前年比9.3％増の386億2500万円になった。 預金、預かり資産、貸出金残高（単体）はいずれも過去最高となり、預金残高は。個人、法人、地方自治体などからの預金がいずれも増加し、前年比643億円増の2兆5773億円になった。投資信託や生命保険などの預かり資産残高は前年比492億円増え3410億円となった。貸出金残高は中小企業への貸出やTX沿線を中心とした住宅ローンなどが増加し前年比860億円増の2兆372億円になった。 金融再生法に基づく開示債権額（単体）は、経営改善支援中の取引先企業のランクダウンがあり、要管理債権が前年度の2倍近い157億円に増加するなどし、債権額は前年比79億円増の537億円になった。その結果、不良債権残高の割合を示す開示債権比率は同0.29ポイント上昇し、2.58％となった。 健全性の指標となる、リスク資産に対し資本金などの自己資本がどれだけあるかを示す自己資本比率（連結）は、当期純利益21億9500万円の計上などにより自己資本が増加したなどから、前年比0.14ポイント上昇し、9.13％となった。