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【コラム・奥井登美子】我が家の裏庭は私のささやかな家庭菜園になっている。庭に来る虫たちを観察しながら、キュウリ、ナスなど、毎日漬ける「ぬかみそ」の材料を家の菜園で調達できるのが何よりうれしい。 私は台所の生ごみはまだ捨てたことがない。木の葉と混ぜて発酵させ、菜園用のたい肥を作る。根っこがはびこってなかなか抜けない雑草を抜くとき、新聞紙を畳んで雑草の上に乗せ、その上に生ゴミを置くと、いつの間にか雑草は消えて、ごみに強い植物、ツルニチニチ草などがはびこるようになってくる。 野菜作り以外の楽しみは、なんといっても昆虫の観察が毎日できることである。山椒（サンショ）の木2.5メートルが1本、1.5メートルが2本ある。山椒の葉と実の匂いが特別好きでもないのに3本も植えてあるのは、アゲハ蝶の観察ができるからである。アゲハ蝶は幼いとき、どういうわけかこの辺りでは虫好みのミカンがないので、山椒の葉を食べて育つ。 虫を無視してはいけない 「今年は何匹くらい幼虫になってくれるかな」とワクワクしながら幼虫の数を数える。2016年は特別多くて50匹。次の年も30～40匹。毎年30匹以上のいろいろな種類のアゲハ蝶の幼虫が、遠慮なく畑の野菜の葉も食べてグングン大きくなる。 私は昆虫を観察しながら昆虫のおこぼれの野菜を収穫している。しかし、今年に限って、野菜は元気に育っているのに昆虫たちのお出ましがない。なぜなのだろう。

【相澤冬樹】土浦一古い、とされるランプ（傾斜路）付きの「立体交差」が5日、供用を再開する。土浦市下高津の国道354号高津橋の新橋が完成、同日朝、迂回路の仮橋から切り替えられる。同時に橋梁の下部をくぐる県道土浦坂東線（都市計画街路・宍塚大岩田線）から354号上り方面に左折登坂する斜路も開通し、4年ぶりに立体交差本来の形に戻ることになった。 高津橋は橋長22メートル、国道6号として開通した1934（昭和9）年に立体交差で架けられた（※メモ参照）。交差する県道は、旧中家村（1937年土浦町に編入合併）時代には「根崎道」と呼ばれた幹線道路。土浦学園線（県道土浦境線）が開通するまでは、筑波研究学園都市の建設などで人や資材を運ぶ動脈となった。 しかし県道は狭小で歩道も無く、交差点には右折レーンが無いためしばしば渋滞が発生した。高津橋とは3.3メートルの高さ制限がかけられており、車両の円滑な交通に支障を来たしていた。 3.3メートルの高さ制限がかかる仮橋も秋までに撤去される＝同 宍塚大岩田線は拡幅整備

【コラム・瀧田薫】2020年6月15日、河野太郎防衛相はイージス・アショアの配備計画停止を発表し、安倍首相もこれを追認した。2017年に導入が閣議決定され、配置候補地（秋田県と山口県）の了承を求めて交渉中だったものが突然の中止である。与党内では、事前の通告がなかったことへの不満もあって、異論・反論が噴出した。安倍首相もこれを無視出来ず、「この夏、国家安全保障会議（NSC）で議論し、日本の安全保障戦略の新しい方向を打ち出す」との考えを表明した。これを受け、現在、与党内でにわかに防衛論議が盛り上がっている。 7月末、首相の肝いりで新設された検討チームが、ミサイル防衛に関する政府への提言案をまとめたが、最終的な結論の中身について確たる見通しはない。ただ、今後の議論をリードする4人のキーパースンを示すことはできる。すなわち、安倍首相、河野防衛相、岩屋毅前防衛相、そして小野寺五典前々防衛相（新設された検討会議・座長に就任）の4者である。 安倍首相は、イージス・アショアを北朝鮮ミサイルへの備えとして国民に説明し、同時にトランプ米大統領からの圧力（バイ・アメリカン）に応える一石二鳥の良策と考えていた。しかし、この計画には大きな欠陥があった。候補地の指定を受けた自治体から、ロケットのブースターが居住区に落下する可能性を指摘されたのに対し、防衛省はコンピューターで操作するので安全だと説明していた。 ところが、5月下旬、アメリカの製造元から、ブースターの落下位置を制御するため大規模改修が必要との情報が防衛省に伝えられた。この情報を聞いた河野防衛相は、以前からイージス・アショアの兵器としての性能やコストに疑念を抱いていたこともあって、即座に計画の中止を決断、安倍首相の説得に向かった。 転んでもただでは起きない安倍首相 首相は当然難色を示したが、政治的環境が悪過ぎた。相次ぐ不手際で秋田への配備を断念したばかりであり、党内の複数の不祥事、コロナウイルス、大雨被害、経済の落ち込みまであるなかで、地元選挙区民の安全を無視することはさすがにできなかったようだ。しかし、転んでもただでは起きない。計画中止の見返りとして、安全保障戦略の新方向を探る検討チームを立ち上げた。

【山崎実】県保険医協会（土浦市大町）は、新型コロナウイルスの影響による5月診療分と6月診療分の患者受診状況、保険診療収入の増減などに関するアンケート調査結果をまとめた。 外来患者数の推移をみると、緊急事態宣言が続いた5月も外来患者数は9割の医療機関が減少（医科91％、歯科94％）、解除された6月でも86％の医療機関が減少するなど、依然、外来患者数は戻ってきていない。 4月診療分影響調査（6月14日付）に続き、第2弾の調査となる。 調査対象は、同協会に所属する医師、歯科医師で、アンケートの郵送数は1843件（医科909件、歯科934件）で、回答数は404件（21.9％）だった。 保険診療収入も外来患者数の減少と同じ傾向を示し、5月の保険診療収入は9割の医療機関が減少、6月も84％が減少したと回答している。 「資金ショートに直面する」