不登校 つくば市 -検索結果

不登校の子どもたちのフリースクールを運営する認定NPO法人リヴォルヴ学校教育研究所（つくば市二の宮、小野村哲理事長）が21日、同市館野、小野川交流センターでトークイベントを開く。地域ぐるみで子どもたちの学びと育ちを支えるために何が大切かを考える「校内サードプレイス（フリースクール）の可能性」がテーマ。 校内フリースクールは、教室に行けない子どもたちが、学校内の別の場所で学んだり過ごしたりする居場所で、つくば市は今年度、全公立中学校と不登校児童が多い6つの小学校に校内フリースクールを設置する。24年度は市内すべての小中学校に整備する方針だ。学習指導要領などに縛られず、子どもたちが主体的に学びに参加することをサポートする立場をとっている。 市の校内フリースクールに今年度から常駐の教員からの申し出で、教員6人が参加し4月下旬、むすびつくばライズ学園で見学説明会が開催された。参加した教員からは「子どもたちにどのように向き合っていけばいいのか、自分たち自身が相談できる場が大切」「同じ立場の先生たちと情報交換できてよかった」などの感想が寄せられたことが、トークイベント開催のきっかけになった。 イベントではゲストトークとして、神奈川県の県立高校2カ所に居場所カフェをつくった横浜市のNPO法人パノラマの石井正宏理事長が「校内居場所カフェの成果と課題」と題して話す。石井さんは14年12月、田奈高校の図書館に「ぴっかりカフェ」、17年6月に大和東高校の多目的ホールに「ボーダーカフェ」をオープンさせた。それぞれ週1日、無料でドリンクを提供し、昼休みや放課後に地域のボランティアが協力して運営している。いずれも毎回平均100人近い生徒が利用し、高校中退、進路未決定を防ぐ効果も期待されている。 続いてパネルディスカッションでは、20年からつくば市茎崎中で始まった別室登校にスタッフを派遣していた認定NPOのLearning For All（ラーニング・フォー・オール、東京都新宿区、李炯植代表）つくばエリアマネージャーの安次富亮伍さん、水戸市を中心に、LD（学習障害）など特性のある子どもたちの環境を整える活動などに取り組むボランティア団体、じゃぁまいいかねっと（池田幸也代表）運営委員で保護者の今井理恵さんらが加わって、「校内サードプレイス（フリースクール）の可能性」をテーマに話す。 小野村理事長は「これまで不登校の主な要因として、子どもたちの無気力や不安が要因だと言われていた。しかしこれらは結果であって、むしろ何が子どもたちを不安にし、気力を奪っているのかをきちんと考えてこなかったことが、問題だったのではないか」と話し、「校内居場所カフェ実践者の話に耳を傾け、子どもたちの学びと育ちを支えるためには何が大切か、一緒に考えたい」とトークイベントへの参加を呼び掛ける。 つくば市の不登校児童生徒数は増加傾向にあり、21度末は小学校 243 人、中学校 349 人の計592人となっている。不登校児童生徒の増加を背景に学校とは別の第三の居場所（サードプレイス）のニーズが高まり、子どもが安心して過ごせて悩みを相談できる居場所をつくる動きが全国の学校に広がっている。（橋立多美） ◆トークイベントは5月21日（日）午後3時から、小野川交流センター（つくば市館野）。来場して参加する方法とYoutube配信視聴があり、来場参加は定員30人、参加費600円（税込み）。申し込みはこちら。問い合わせは電話029-856-8143同研究所。

5年前の12月、つくば市内の子ども食堂の運営者から、不登校やいじめなどの教育相談に取り組む同市の穂積妙子さん（73）に相談が持ち掛けられた。穂積さんは民間団体「つくば子どもと教育相談センター」の代表を務める。相談は「いつも来ている姉妹がいて、姉が妹の勉強を見てやっているが他の子どもと交流はなく、どこか違う。不登校の疑いもあるが、他にも事情がありそうで気がかり」というものだった。 同センターの相談員を務める元教員が子ども食堂を訪れ、姉妹と一緒に食事を取った。この時も姉妹の脇には教科書とノートが置かれていた。温かい食事に気持ちがほぐれた姉妹に「勉強熱心でえらいね」と話しかけたことをきっかけに、相談員の問いかけに姉がとつとつと話し始めた。 勉強を見てやっていたのは19歳の姉で、不登校の中学3年の妹の高校受験を案じてのことだった。シングルマザーの母親は入退院を繰り返していて、生活保護を受給していること、ホームヘルパーの生活援助を受けているが頼れる親戚はいないこと、姉は高校に進学しなかったこと、姉妹の下に小学6年の弟がいることが分かった。相談員は、姉の話に耳を傾けながらヤングケアラーだと直感した。 ヤングケアラーは、ケアを必要とする家族がいて、病気や障害の親のケア、きょうだいの世話、祖父母の介護など、大人が担うような家事や家族の世話、介護などを引き受けている子どもをいう。ヤングケアラーとなることで、遅刻や早退、欠席、成績の低下が生じ、進学もあきらめざるを得ない状況になるなど、子ども自身の生き方に影響を及ぼすことが問題視されている。 母と妹弟の暮らし支える 姉は小学校高学年の頃から、家事を一手に引き受けながら妹と弟の世話、母親の看病や見守りまで4人の暮らしを支える役割を担っていた。ホームヘルパーの生活援助は当事者である母親へのサービスのみで、同居家族の食事作りや家族の部屋の掃除や洗濯などは含まれなかった。 やがて姉は、家事や家族の世話に追われて学業に充てる時間が取れなくなって成績は低下、友だちとの交流もなくなって中学2年から不登校となり、高校進学を諦めた。妹と弟もいつしか不登校になっていた。 真剣なまなざしで姉は「妹を私のように中卒にさせたくない。生活保護を受けながら高校に通学できますか」と問いかけてきた。相談員の元教員が「生活保護費には高等学校等就学費という制度があって、認められたら高校に行ける。きっと大丈夫」と答えると、ほっとした様子で表情が明るくなったという。 その後、穂積さんや元教員との相談を繰り返し、姉妹は志望校を定時制の県立高校に絞り、高校進学を諦めた姉と妹2人が共に入学できないかと志望先の校長に相談した。一方、高校進学を希望したことで福祉事務所から高等学校等就学費が給付されることになった。 翌年春、20歳になった姉は成人特例で面接のみで入学が許可され、中学3年の妹は一般受験で合格した。働きながら学ぶことのできる定時制高校は1日の授業時間が短い。姉妹は空いた時間を母親の世話や家事に充てながら勉強し、2人そろって4年後に同校を卒業した。 穂積さんは「姉は頼る人も相談する人もなく、家族を支えることを負わされていた。子ども食堂の運営者からの連絡がなければ彼女たちの存在すら知らなかった。子ども食堂は、運営に携わる大人が子どもが発するSOSに気づくことができる大切な場所だと思う」と振り返る。「定時制高校には知り合いの先生がいてスムーズに連絡がとれた。高校の不登校生徒に対する迅速で丁寧な対応もありがたかった」と話す。（橋立多美） 続く

つくば市作谷で染色体験教室「ぷにの家」を開いている飯塚優子さん（50）が提唱する「耕作放棄地をお花畑にして地球を黄色く染めよう」プロジェクトが佳境を迎えている。作谷の耕作地で、このほど第4回「お花畑を空から見てみよう～ドローンで撮影＆お花つみ会」が催され、10月2日の「お花つみ＆マリーゴールド染め」で最終回を迎える。 プロジェクトは、不登校児童生徒の支援などをするリヴォルヴ学校教育研究所（つくば市二の宮）が運営する地域文化スポーツクラブ「むすび場」との2団体による企画。作谷にある約2000平方メートルの畑地を耕し、6月からマリーゴールドの苗を植え、草取り、花摘み、染色など全5回の行事を積み重ねてきた。 飯塚優子さんは25年のキャリアを持つ染色家（21年10月30日付）。転勤族の親のもと様々な土地で生活してきたが、田舎暮らしへの憧れから、作谷にある祖母の暮らす築300年の家で生活を始めた。「ぷにの家」はその染色工房。「収益のためではなく、教育と地域活動の一環として」の取り組みだそうだ。飯塚さんは旧作岡小学校でPTA会長を務め、ご当地カルタを考案し、コミュニティー活動の下地をつくってきた。 今回は「染色家なのだから、地球も染めてしまおう」と踏み出した。つくば市に13％あるとされる耕作放棄地をお花畑にすることで景観の改善を図りたい、また、持続可能な活動の重要性を子供たちに知ってもらいたいという教育的な意図から、プロジェクトを実施することにした。 しかし、実際にマリーゴールドを育ててみると、花がうまく育たない。消毒をあまりしなかったためか、ネキリムシの被害に遭った。一帯を広く黄色く染めるはずが、出来てみると5分の１の面積にしかならなかった。農薬を使いこなさないと立ち行かない農家の現実を知ることになった。「うまく花が育たないのも、自然のことだと納得した」という。 ドローン撮影会当日は台風が接近するなか、奇跡的に雨が止んだ。参加者は延べ22人。「ぷにの家」から約300メートルを歩いて、お花畑に向かった。黄色とオレンジのマリーゴールド。ひまわり畑もある、参加者は各自手提げ袋を持って花を摘んだ。たくさん摘んでもらうほど、次の収穫につながるだという。 筑波山は山すそを残し、雲に覆われたが、ドローンは空中に舞い上がった。お花畑を動画に収めるとともに、全員そろって記念の集合写真も撮ることができた。 飯塚さんは「お花畑は思った通り咲かなかったけれど、みんなの素敵な笑顔が咲いた。とてもうれしい気持ちになりました」と語った。（榎田智司） ◆「ぷにの家」提供の動画はこちら。耕作放棄地をお花畑にして地球を黄色く染めようプロジェクト第5回「お花つみ＆マリーゴールド染め」は10月2日（日）午前10時～午後2時（予備日は16日）。申し込みは30日までにこちらの応募フォームへ。

長い夏休みが明けた9月は「学校に行かない」と言い張る子どもが多くなる。親はパニックになり、どう対処したらいいかと悩む。 そんな悩み相談に乗っているのが民間支援団体「つくば子どもと教育相談センター」（事務局・つくば市梅園）だ。代表で同市在住の穂積妙子さん（73）は「困ったら相談に来てください。きっとお力になれると思います」と呼び掛けている。 同センターは不登校が増え始めた1995年、元教員たちが学校生活の困りごとの相談に乗る組織として設立。以来、子どもの不登校や発達障害などに悩む親の相談を軸に、学校生活に不安を抱える子と親を支援する活動を続けている。 代表の穂積さんも創設メンバーの1人。センター始動後、臨床発達心理士になるためにお茶の水女子大、同大学院で学んだ後、資格を取得。臨床心理の専門家として相談者の悩みに耳を傾ける。 9年に及び支援継続 ある日、公立中学2年のA君が母親と相談にやって来た。内容はA君の不登校だった。A君はポツンと「部活の先輩との人間関係がつらい」ー。 穂積さんは「つらいよね」とA君の気持ちを受け入れた。A君が言葉にならない悩みをため込んでいることが伝わってきたという。 母親はセンターが運営する「不登校親の会」に入会し、不登校を経験した先輩から助言を受けたことでA君を理解できるようになった。 3年になったA君は学校にいられる時間が少しずつ長くなった。義務教育を終えると通信制高校に進み、希望する関西の私大に入学したが、大学でも人間関係による悩みが再燃し、1年休学して5年かけて卒業した。 9年に及んだ相談を振り返り「深い悩みを抱えると簡単に結論は出ない。内容によっては解決まで10年以上かかることは少なくない」とも。公的機関の相談窓口は新規相談者を受け入れるため、概ね相談は年間3回までで継続相談は難しい。「私たち民間組織だからできる」と穂積さんは言い添えた。 相談は年間延べ150件 同センターは、専門職による個人相談をはじめ、不登校や引きこもりがちな青年の居場所事業、同じ立場の親たちが交流したり相談できる「親の会」の運営などを通して子どもと親を支援している。運営委員会が運営を担い、約270人が会員となって活動を支えている。 相談は年間延べ150件に上る。相談者の8割がつくば市在住者だという。ただし2020年は新型コロナ対策のため相談受付を3カ月間中止したことで3分の2に減少した。 長引くコロナ禍で相談変容 2020年春の突然の長期臨時休校以降、いじめの相談件数が減ったが、被害者の児童生徒が心身に苦痛を感じたり転校を考えるなど、深刻なケースが散見されるという。 また、これまで人間関係や勉強に悩む思春期の中学生で占めていた不登校の相談が、小学生と高校生に広がり、小学生の親からの相談の過半数を不登校が占めるようになった。 「小学生でも学校生活の中で生きづらさを感じる子が増えている表れで、長引くコロナ禍で制限のある学校生活に疲れた子どもが増えているのではないか。深刻ないじめもコロナ禍の生活へのストレスが一因では」と穂積さんは心を痛める。 社会に羽ばたいた子どもたちから近況を知らせる手紙がセンター事務局に届くという。さまざまな問題に直面しながらも、困難を乗り越えて成長していく姿が穂積さんや運営委員たちの励みになっているそうだ。（橋立多美） ◆つくば子どもと教育相談センターは同市社会福祉協議会などと協働事業を行っており、つくば市民を対象に無料で相談に応じている。受け付けは▽毎月第1、第3金曜午後1時～4時30分、同市筑穂1-10-4、大穂庁舎内 市社会福祉協議会相談室。電話029-879-5504▽毎週水曜日午前9時15分～午後０時30分、同市吾妻2-5-1、産業振興センター1階フリースクール「むすびつくば」相談室。電話080-3152-6298▽月1回土曜日午前10時30分～午後4時30分、同市谷田部2844-2、YMCAみどりの事業所相談室。電話029-828-8189。こちらは相談者の居住地や年齢制限なし。いずれも事前予約必要。つくば子どもと教育相談センターのホームページはこちら。

進学や進級時期を控え、コロナ禍で経済的に苦しむ子育て世帯を応援しようと、つくば市の子育て支援団体「つくば子ども支援ネット」（山内ゆかり代表）が27日、食料品や学用品など生活に必要なものを無料で配布する「フードパントリー」を開催する。対象は、ひとり親世帯や子どものいる非課税世帯など。受け取りの場所と時間は、申し込み者に直接伝える。 孤立する人とつながるきっかけに 支援ネット代表の山内さん（50）は今回を「支援が必要な人と繋がるきっかけの場にしたい」と特別な思いを込める。長引くコロナ禍により、派遣切りやシフトの減少など苦境に立たされる母親からの相談を山内さんは受けてきた。「苦しいはずなのに、本人が『自分は支援が必要』ということに気づいていないことがある」と山内さんは話す。 例として、ひとり親世帯での「不登校」を挙げる。不登校を「親のせい」と考え一人で抱え込んでしまう。子どもと共に親が孤立し支援者とつながれない状況になる。支援を受けることに引け目を感じ、誰にも相談できず、より厳しい状況に追い込まれる人もいる。行政の支援の枠からこぼれ落ちる人もいる中で、山内さんたちは、より個人に寄り添った支援をしたいと考える。 子ども食堂同士 分け合う仕組みつくる 支援ネットでは、2020年1月の発足以来、これまで7回のフードパントリーを開催し、食品だけでなく、マスクや学習用品なども無料で配布してきた。品物は、市民や地元企業などからの寄付が中心だ。 今年1月には、県内各地で子ども食堂に取り組む有志らが「子どもフードパントリー茨城」（略称「こどぱん」）を発足させ、それぞれの団体に集まる支援品を、参加団体間で分け合う仕組みを整えた。「こどぱん」では、2～3月にかけて県内21市町村で「フードパントリー」を実施する予定。実施日時や方法は各地により異なる。 山内さんは「昔は長屋やご近所がありましたよね。物理的な近所での助け合いが難しくなっても、SNSを使ったり、私たちのような団体が間に立つことで、今の時代に沿った、地域全体でできるお節介やお裾分けをしていきたい」。そして「困りごとを相談しやすい関係を築きたいし、究極に困る前に、こちらから気づいてあげられる関係を作りたい。パントリーは、そんなつながりをつくるきっかけにしたい」と続ける。 寄付の持ち込み募る 昨年12月に開催した前回のフードパントリーでは、94世帯に支援品を渡すことができた。27日は100世帯への配布を想定している。 配布に先立ち、23日午前11時から午後3時まで、つくば市谷田部の「茨城YMCAみどりのセンター本館」で、食料品や学用品、衣類などの寄付の持ち込みを募集している。(柴田大輔） ◆27日のフードパントリーへの参加申し込みはLINE公式アカウント（「つくば子ども支援ネット　ホッとライン」、団体ウェブサイト「つくば子ども支援ネット」、電話（070-4451-6328）、メール（kodomoshien.net.tsukuba@gmail.com）で。情報はツイッター、フェイスブックでも常時発信している。   ◆寄付の持ち込みは、 食料品は賞味期限が2022年4月以降で、未開封、常温保存可能もの。学用品は、未使用、新品に限る。また、つくば市内のファミリーマート３店舗（「つくば上の室店」「つくば若栗店」「つくば長高野店」）には、回収箱を常時設置し、少量の食料品の寄付を受け付けている。        

つくば市内でフリースクールやカルチャースクールなどを運営する教育研究施設、BEK Lab（べくらぼ）の第2拠点となる「つくばグリーンスクールBEK」が10日、同市国松にプレオープンした。4月からの本格稼働に向け、無料見学会・説明会や記念イベントを実施中。今後は2拠点でそれぞれに、つくばの都市的な面、自然豊かな面を生かして活動していく予定だ。 身の回りの素材を生かして グリーンスクールBEKは、筑波山のふところに抱かれた静かな環境にあり、所有する森やミカン畑などを活用しながら、街なかではできないような体験型学習を、幼児や小学生に向けて提供していく。 体験型学習は「1つのアイテムで100の学びを」をモットーに、教科書は使わず、自然環境や身の回りの素材などを生かして、学校の教科学習にもつながるようなプログラム作りを心掛けているという。代表の星野つばささんは「例えば1本の木を題材にとり、理科や社会の学習に結び付けたり、見て触れて感じたことを言葉や絵、音楽で表現したりなど、さまざまな学びへと発展させられる。たくさんの驚きや発見、感動の機会を得られるようにしたい」と語る。 週末にはライブラリーラウンジとして開放される。絵本のほか幼児教育や子育て関係の専門書など、蔵書は常時1000冊以上で、季節によって内容を入れ替える。 併設するギャラリーではオープニング記念として18日まで、同市在住のペインティングとウッドバーニング作家、上渕翔さんの作品展を開催している。ここ5年ほどの近作を小品も含め25点ほど展示し、作品はいずれも購入可能。19～25日の展示は三谷多加子さん。初めて会った人のイメージを直観的に描いた「インスピレーション絵画」など、鮮やかな色彩と繊細なタッチを特徴としている。 このほかライブや各種ワークショップ、マルシェなどのイベントを随時開催。星野さんは「好きな場所で本を広げたり、アートや音楽を鑑賞したり、森を駆けまわったりなど、大人も子どももそれぞれ、自分に合った楽しみ方を見付けることができる」と来訪を呼び掛ける。 学習サポートと講座 BEK Labが目指すのは、あらゆる立場の人に幅広く対応できる学びの場。さまざまな世代が行き交い、国籍の違いやハンデによる分け隔てなどもなく、ボーダーレスに集える場所だという。 子育て関連ではプレママ・ママ倶楽部や、幼児向けのプリスクール、小学生から高校生までを対象としたフリースクールを運営する。BEK Lab創始者の関口加代子さんは、特にフリースクールの設置は地域にとっても喫緊の課題だと考えている。「不登校の小中学生はつくば市内でも400人近くいる。そのうち自分に合った学びに出会えた子はわずか2割ほどで、ほかの子は自宅や児童館で過ごしている。個人に合った居場所や学びの場を提供し、自立をうながすような支援をしたい」 2つの拠点のうち、つくば市東にあるラーニングスペースでは、個別や小人数での学習サポートを展開するほか、曜日や時間ごとに趣向を変えた講座を開く。それぞれの講座によって生徒や教室の雰囲気が異なるという。（池田充雄） ◆つくばグリーンスクールBEK 12月のイベント［ライブ］18日＝海東美紀子（オカリナ）＆塚本英之（ピアノ）、19日＝宇都野紘子（ピアノソロラウンジ）、24日＝クリスマスJAZZナイト［ワークショップ］18・19日＝簡単気軽なピタパン作り、24日＝森の恵みで作るオーナメントほか申し込み・問い合わせはメールinfo@beklab.com、電話029-857-2798

つくばカピオの敷地内にあるレストラン「カフェベルガ」（つくば市竹園）が17日に閉店する。25年間、障害者に働く場を提供するとともに、店内で近隣住民が演奏会を開催するなど、市民の憩いの場にもなってきた。「障害者の就労支援とカフェの両立が難しいと感じるようになった。今後はパソコンを活用した就労支援に力を入れていきたい」と代表の吉田美恵さん（71）は話す。 今後は障害者の就労支援に特化 障害者の親たちが1996年4月、障害者の働く場を作ろうと設立した有限会社「友遊舎」により、カフェベルガの営業が始まったのは同年8月1日、つくばカピオが開業した当日だった。メンバーは飲食店の経験がなく、最初は経営することで精一杯だった。学習障害の息子を持つ吉田さんは、開店当初は店長としてカェベルガに関わり、2005年に「友遊舎」の代表になった。 現在は発達障害者を専門としているが、当初はまだ「発達障害」という言葉自体が社会で知られておらず、引きこもりや不登校の人も店舗に通っていた。 同店には障害者支援のための特別なプログラムはない。皿洗いや接客などの仕事を通して、ビジネスマナーやコミュニケーションを身に着ける。吉田さんなど運営側は、障害のある店員に対し、一人ひとりの気持ちを尊重し、やってくれたことには感謝を伝えながら、自分の得意なことと苦手なことが理解できるように接してきたという。 引きこもり等の人の中には、店の手伝いをしているうちに、元気を取り戻し、学校に行けるようになったり、高齢者施設や一般企業に就職した人もいる。発達障害者が主な対象だったが、車いす利用者や知的障害者が働いていたこともある。これまでに30人以上が店員として働いた。 店舗運営と障害者支援の両立への葛藤 障害者自立支援法改正により、発達障害者も障害者福祉サービスの対象になったのを機に、2012年に発達障害専門の就労支援事業所として正式に県から指定を受けた。店舗での接客が苦手な発達障害者もいるため、13年にはパソコンでの作業を中心に行う訓練事業所「カフェベルガ・サポートオフィス」（つくば市天久保）を新しく立ち上げた。テープ起こし、動画編集等の作業や、パソコンを使った調べ学習を通して、コミュニケーション能力や問題解決能力をつけていく。就職に向けて自分の特性などを周囲に伝える練習もする。 「人間関係が苦手で、自分は仕事ができないと思ってしまう人が多い。しかし、パソコンを使えれば、世界中の人とつながることや、様々なソフトを使い、自分の技術を超えたものを作ることができる。社会に出るのが怖いと思っている人にも、パソコンを通して、自分にも働く力があることに気づいてもらえるような支援がしたかった」と吉田さんは話す。 レストランで働ける人数は制限されることもあり、現在は店よりもサポートオフィスに通い、パソコンを学ぶ障害者がほとんどだ。 閉店を決めた理由として、吉田さんは「就労支援として障害者一人ひとりと話し、個々人に合った仕事内容を提案したいが、カフェの場合、接客が優先になり、話を聞いてほしい時に聞いてあげられない葛藤があった」ことをあげる。障害者が働く中で、問題が起これば一緒に解決策を考えたいが、レストランでは時間的余裕がない。 吉田さんは「引きこもっている障害者もたくさんいる。これからは、もっと多くの障害者に対して、一人ひとりと向き合い、困ったときに相談できる力をつけてもらえるような支援をしていきたい」と意気込む。（川端舞）

新学期控え　22日、SNSでメッセージ 「学校に行きたくない」「死にたいと思うほど辛い」という気持ちを持つ子どもが、新学期を間近に控えるこの時期に増えるといわれている。学校に悩みを抱える子どもやその家族に向け、気持ちに寄り添うメッセージや、学校以外の居場所・相談先の情報をSNSで一斉発信するイベントが22日にオンラインで開催される。不登校の子どもを持つ親の会やフリースクール、支援活動をする個人など、県内を中心に活動する78の団体と、複数の個人が参加する「不登校・多様な学びネットワーク茨城」が企画した。 メッセージはハッシュタグで「＃ここにもあります。あなたらしくいられるところ」「＃不登校・多様な学びネットワーク茨城」とともに、ツイッターやフェイスブックなどのSNSで発信される。 夏休み後半は危ない時期 「しんどい時は休憩していいんだよ」「今いる環境だけが全てではないよ」 辛さを抱える子どもにメッセージを伝えたいと話すのは、ネットワーク世話人で、不登校の子を持つ親の会「さなぎ　学校が苦手な子と親の会」（ひたちなか市）の共同代表を務める木村理恵さん（39）。 夏休みなどの長期休暇のあと、それまで抱えてきた悩みから学校に行けなくなる子どもは少なくないという。その時に、学校に行けない自分を責めてしまい、必要以上に自分を追い込む子どもたちがいる。 同じく世話人を務める、つくば市在住の石田佳織さん（42）はイベントを通じて「『学校に行きたくない』と思うことは悪いことじゃない」と伝えたい。そして「SOSを出せない子どもは多い。この時期が子どもたちにとって危ない時期だということを、周囲の大人たちと共有したい」と話す。 茨城にもネットワークを 「不登校・多様な学びネットワーク」ができたのは昨年12月。石田さんが木村さんらに声を掛けた。不登校が社会問題になるなかで、子どもの受け皿となるフリースクールや居場所づくりの団体が資金面で苦労するのを見てきた。関係団体がネットワークでつながり行政に働き掛け、状況改善に動く他県の様子を見て、茨城でもできないかと考えた。つくば市の「フリースクールTSUKUBA学びの杜学園」代表の中谷稔さん（55）もネットワークに参加し、世話人を勤める。「多様な立場の人が繋がることで、より多面的な情報共有、個人では難しい活動の広がりが生まれる」と話す。 親にも情報届けたい 「オンラインイベントでは、不登校の子どもを持つ親にも（支援団体などの）情報を届けたい」と木村さんは考える。 「不登校を自分の責任と捉え、悩みを人に言えず孤立してしまう親がいる。同じ境遇の人と繋がり話を聞いてもらえると元気になれる。親が元気でいれば、いい影響を子どもにも与えることができる」。心のケアを必要とする親同士がつながる「親の会」の意義をこう話す。 子どもが、フリースクールなど学校以外の場所を頼ろうとする時、子どもだけで判断するのは難しい。子どもの選択肢を増やす意味でも大人の理解は欠かせない。今後はネットワークを通じて、参加する団体や個人だけでなく、地域や学校、行政と連携して、より網目を密にしてサポートから抜け落ちる親子が少なくなるようにしたい。 「ネットワークには色々な活動をしている人や団体がいる。年齢層も様々。多角的な情報が、1人でも多くの方に広く届けられたらと思っています」 相談先・居場所情報やネットワークについての問い合わせは、「不登校・多様な学びネットワーク茨城」のメールアドレス（futamanet.ibaraki@gmail.com）で今後も受け付ける。 不登校に関する情報サイトとして、「いばらき不登校・多様な学び育ち応援サイト（https://ibaraki-futoukou.net/index.html）」が開設された。「不登校・多様な学びネットワーク茨城」が「かさま不登校ネットワーク　all-unique」と協働したもの。順次、情報を増やしていく予定。（柴田大輔）

【コラム・浅井和幸】中1ギャップという言葉を聞いたことはあるでしょうか。小学生から中学生になると、勉強の仕方が変わったり、たくさんの人との交流があったりと環境が変わります。その変化になじめずに、不登校やいじめが起こることもあります。全国の小学生と中学生の不登校率を比べると、4～6倍ほど中学生の不登校率が高くなります。 具体的には、以下の調査結果をご覧ください。 ▽2015年度県学校統計の調査結果 ▽2018年度文科省の児童生徒問題行動・不登校等生徒指導上の調査結果 そして、高1ギャップ。中学校から高校では、さらに変化が大きくなることでしょう。高校生活に適応できずに不登校や退学する生徒は、高校1年時に集中しているようです。 高1ギャップは私が独自に提唱していると思っていましたが、インターネットで検索したら、結構出てきました。「高1クライシス」という言葉もあるようです。それはともかく、中学での不登校よりも高校での不登校が問題なのは、退学ができてしまうことです。 退学してしまうと、外部の人間からは把握しにくい状況になってしまいます。把握されにくいと、孤立しやすく、支援の機会を逃しやすくなります。では、大1ギャップはどうだろう？と思ったら、ちょっとだけインターネットで引っ掛かりました。じゃ、社会人ギャップ、定年退職ギャップ…ときりがないので、ここまでにしておきます。 つくば市の義務教育学校設立から9年 さて、つくば市最初の義務教育学校が設立されてから9年経ちました。1年生から入った児童たちも卒業します。もちろん、制度開始時に6年生だった児童は3年前に卒業しています。市内の義務教育校が中1ギャップをフォローする効果は小さかったという専門家の意見もありますが、それでも、より高1ギャップの衝撃が強いのは想像に難くないでしょう。 市と県や民間団体、個人の連携、SOSを出せる当事者や家族、SOSを出しやすい環境づくりなど、今後、地域ぐるみで考え、構築していくことが必要になってくるでしょう。（精神保健福祉士）

【川端舞】生活困窮世帯の子どもに学習支援を行う「無料塾」を運営するNPO法人「居場所サポートクラブロベ」（つくば市島名）が、不要になったパソコンやタブレット端末の寄付を募っている。発達障害などがある子どもたちに貸し出すほか、今後新設する障害児向け放課後デイサービスでも、パソコンやタブレットを使った学習支援を行う。 現在、無料塾に通っている子どもは3教室併せて小学生から高校生までの85人。そのうち、発達障害や外国人児童など読み書きに難しさを抱える子どもは45名程度いるという。 タブレット教材に集中 無料塾ではタブレットを1台、ノートパソコンを5台保有しており、読み書きが難しい子どもたちのうち、小学生にはタブレットを、中高生にはパソコンを貸し出している。理事長の森美智子さん（54）は「通常の教材だと興味を持てず、すぐに遊んでしまうが、タブレットの教材だと集中力が続く」と話す。 タブレットの台数を増やしたいと思い、民間の助成金事業に応募し、パソコンのみ寄付を受けた。それでも不足するため、一般家庭から寄付を募ることができないかと考えた。パソコンとタブレット、それぞれ10台追加できれば、必要な子どもに貸し出せるという。寄付されたタブレット等には、ゲーム感覚で学べる教材ソフトを入れる予定だ。 緊急事態宣言で施設が休館 県独自の緊急事態宣言が出ている現在、無料塾で使用している施設が休館になり、オンライン授業に移行せざるを得なくなっている。受験間近だが、通信機器がないためこれまで受けていた支援を受けられなくなった生徒もいる。 今後、オンライン授業がいつまで続くか分からないため、寄付されたタブレットやパソコンをオンライン授業にも利用したいと考えている。 放課後デイサービスでもITプログラム また同会では、放課後や学校休業日に障害児を預かる放課後デイサービスを来月から新設する。 無料塾を運営する中で、発達障害のある子どもや不登校の子どもを支援することも多い。週1～2回の無料塾だけでは、彼らを十分に支援できないと感じ、対象を障害児に限定した学習支援を行いたいと考えた。 ITを使いこなせるようになるプログラムも取り入れる予定で、住民税非課税世帯にはタブレットやパソコンを貸し出す予定だ。 ◆寄付を受け付けるのは、Wi-Fiが使用でき、教材アプリケーションがダウンロードできるタブレット端末やノートパソコン。寄付は直接、同会事務所に持参してもらうか、郵送で受け付ける。問い合わせはロべ（電話029-886-9318、メールinfo@robe-npo.org）へ。

【コラム・小野村哲】教師という立場で、「できないことがあってもいい」などと言ったら、「それをできるようにするのが、お前の仕事だろう！」と、お叱りを受けるかもしれない。けれど英語教師の私には、できないことがたくさんある。まず、算数は苦手だ。「それでよく教師が務まる」と言われるかもしれないが、算数はできても英語はダメだという人も多いに違いない。 一歩職場を離れれば、できないことだらけだと言ってもいい。義母が野菜を育ててくれるおかげで、我が家の食卓には毎日取り立ての野菜が並ぶが、私自身は大根1本まともに育てられない。 私たちは今、改めて「何を目指すのか」を話し合っている。ライズ学園開校時に掲げていたのは、「1人ひとりに異なる学びを尊重し、その可能性を伸長する」ということだ。学校を休んでいたりすれば勉強は遅れる。ゆっくり遠回りをしてくる子もいるが、遠回りは無駄とは限らないし、「遅い」ということは必ずしも「できない」ということではないはずだ。 しかしこの国では、「大器晩成」などという言葉は死語となりかけている。コロナ休校の後、新聞に折り込まれていた大手塾のチラシには、「倍速コース」「ぜったいに取り戻す」と大見出しが躍っていた。マスクをした上にフェイスシールドをした講師とともに、子どもたちはどこに導かれようとしているのだろう。 学校へ行かなくてはいけないのだろうか？ しかし今となれば、「1人ひとりに異なる可能性を伸長する」などとは、大層かっこいいセリフを掲げたものだと思う。「私たちが、伸ばしてあげましょう」といった、上から目線も感じられる。そこで目指すところして「子どもたちの幸せ」をあげてみたが、スタッフからは「幸せってどういうことですか？」と、混ぜ返された。 毎日きちんと学校に行って、高校、大学と進み、就職といったレールの上を無難に進むことをいうのか？ だとすると学校は、子どもたちをそのようなステレオタイプにはめるための組織なのだろうか？ 幸せはそんなものではないし、これからの学校が目指すのも、そのようなものではないはずだ。 ますます高度化、複雑化する社会では、IT技術者に限っても1人で何でもできるなどと言うことはありえない。新型コロナウィルスの感染拡大で、地方での暮しを模索する人も増えてきているという。価値観は多様化している。なのに学校は、次代の変化に適応できていない。不登校児童生徒のための支援施設として「適応指導教室」というものがあったが、適応指導が必要なのは、むしろ学校の方だ。 1人で何でもできるようにする必要なんてない（大人だってできないんだから…）。学校だって、自分のプラスにならないと思えば、無理に行かなくたっていい。コロナ休校期間に料理を覚え、それをレシピにまとめた子がいる。学校以外にも、学びの機会はいくらだってある。私たちもそんな子どもたちのニーズに応えられるよう、努力を重ねたいと思っている。（つくば市教育委員）

つくば市は27日、筑波山中腹の旧筑波第一小学校跡地に立地する私立の通信制高校、東豊学園つくば松実高校（同市筑波）が3月31日付けで閉校になると発表した。生徒数減少のためという。同校は教育特区として同市が認可した唯一の学校だった。 2007年に市が教育特区の認定を受け、株式会社による学校設置を市が認可して、株式会社つくば東豊学園が08年4月に開校した。廃校になった旧筑波第一小の校舎や体育館、グラウンドなどをそのまま活用した。 開校当初は1～3年生まで244人が在籍、その後は毎年400人前後の生徒が学び、18年度には418人の生徒が在籍していた。19年度に生徒数が145人に急減した。 毎日学校に通学しなくても、自宅などで添削指導などを受けながら学ぶことができる通信制高校。開校から11年間で、関東や東北、東海地方など全国各地の不登校や引きこもりの生徒を含め約1600人が学んできた。 市によると昨年10月ごろ廃止の相談を受け、12月に20年3月末での廃止を認可した。 在籍生徒145人のうち、卒業生を除く82人については、市が転校を斡旋するなどして69人が別の学校に転校するという。 同校は敷地面積約4700平方メートル、校舎と体育館の延床面積は計約1800平方メートル。市が年間約320万円で校舎やグラウンドなどを同校に貸していた。 閉校後の跡地の利活用について市は、今後検討していくとしている。

【橋立多美】つくば市で不登校児を支援するNPO法人リヴォルヴ学校教育研究所が、英語の読み書きへの苦手意識を軽減する「RISE（ライズ）英語罫線ノート」の改訂と普及を目標に、プロジェクト「英語学習のつまずきを防ぐノートを日本中に広めたい」を始動。ノート製作の資金をクラウドファンディングで募っている。 同研究所は、2000年から元教師らが不登校や学習障害（LD）児のための学びの場「ライズ学園」＝5月29日掲載＝を運営。子ども一人ひとりに応じた学習支援を実践しつつ、子どもが感じている困難さに耳を傾け、発達障害などへの対処法や成果をまとめ、独自の教材として販売している。 プロジェクトは、光過敏（まぶしくて見にくい）への配慮に重点を置くなど、既存の英語ノートにさらに工夫を重ねる。判型はA4判、小学校高学年から中学3年の利用を想定している。 目のちらつきを抑えて正しく文字を書くために4線内は目に優しい色をつける。また文字と文字の間隔を適切に空けて書けるように4線上部にドット記号を配置したり、語彙（ごい）を増すための学習のポイントを記すなど、つまずきを回避して学び取る力をつける工夫がされている。 公立中学の英語教諭を辞して同研究所を設立し、ライズ学園で英語を指導する小野村哲さんは「これまで出会った子は『みんな自分と同じように見えていると思っていた』と言う。目に見えない困難は当人さえも自覚できず、数学は100点なのに英語は0点というつまずきを生じてすべてに自信を失うこともある」と話す。 また「英語に限らず、入門期はとても大切です。転ばぬ先の杖として当研究所が開発した英語ノートを活用してほしい」と言葉をつないだ。 プロジェクト「英語学習のつまずきを防ぐノートを日本中に広めたい」のクラウドファンディングは目標金額は50万円、募集期間は来年2月27日まで。詳しくはこちら。 ◆認定NPO法人リヴォルヴ学校教育研究所（つくば市千現1-13-3）ホームページはこちら。