【橋立多美】「美術の世界には、こうしなければという決まりはない」を合言葉に、将来への不安や介護の悩みなど、同じ思いを分かち合う仲間と絵を描く過程を大切にする筑波山麓の絵画教室が30日から、古民家を改装したカフェ＆ギャラリークラウドナイン（つくば市大角豆）で「小さな夜の絵画教室展」を開く。水彩とアクリル画約20点を展示する。 教室を主宰するのは筑波山麓に住むフリーのイラストレーター小沢陽子さん。気取りがなくて明るい小沢さんのアトリエには、地域の知人や生まれ育った下妻の友人たちが集まり、井戸端会議が始まるのが常だった。こうした仲間たちで4年前に絵画教室がスタートした。 メンバーは60～70代の7人。店を切り盛りする人や養鶏に携わる人など、全員が仕事を終えて顔をそろえるのが夜7時。それから絵筆を握る。 小沢さんは千葉大学教育学部卒。教壇には立たなかったが、ルールにとらわれず自由に表現する現代美術を追求しており、教室では描き上げるまでの過程を楽しむことにしている。時に絵画教室が井戸端会議の場になることがある。仕事や介護に傷付き、辛くて参加したメンバーがいると「制作よりも大事」と皆で話を聴く。思いを分かち合い、打ち明けた本人は心が晴れてスッキリした顔で帰っていくという。 もっと年をとっても教室を続けようというメンバーたちは、教室が仲間たちの安否確認の機能を果たすと考えている。移動手段の車をいつまで運転できるかがネックだが、小沢さんは「多様な人々が共に生きる地域社会のモデルを仲間と模索していきたい」と話す。 年を重ねると新しいことに挑戦する機会は少なくなる。作品発表に戸惑う声もあったが、思い出づくりとして制作に打ち込んできた。会期は30日(金)～4月11日(水)、5日は休廊。入場無料。  

【谷島英里子】土浦市が今年新たに創設した「土浦ブランド」に、レンコンやワカサギを使った加工品など18品が認定された。 24日、土浦市大和町のアルカス土浦で第1期の認定式が開かれ、中川清市長が、企業や団体の代表者に認定証を手渡した。中川市長は「市内外に（認定品の）魅力を発信して地域活性化につなげたい」と期待を込めた。 地元産品をもっとPRしようと、2月1日～3月2日に土浦ならではこだわりのある農水産物や加工品、料理などを募集した。21品の応募があり、有識者らでつくる「土浦ブランドアッププロジェクト推進協議会」が独自性や品質などを選考基準に審査した結果、18品が選ばれた。 認定品は「土浦ブランド」のマークが使用でき自社商品の宣伝などに活用できるほか、市のふるさと納税の返礼品やシティプロモーション（市の広報活動）などでも優先的に活用される。認定期間は２年間。 18品は次の通り。 ▽土浦農業協同組合の「れんこん」 ▽飯村畜産の「つくば山麓　飯村牛」（牛肉） ▽土浦市農業公社の「土浦産常陸秋そば」（そば粉） ▽武井れんこん農園の「武井れんこん農園のれんこん」 ▽常磐商店の「霞ケ浦産　白魚煮干」 ▽田中屋川魚店の「小えび佃煮」 ▽佐藤畜産の「佐藤畜産の極選豚」（豚肉） ▽柴沼醤油醸造の「紫峰」（しょう油） ▽小松屋食品の「わかさぎのコンフィ」 ▽レストラン中台の「幻の飯村牛ビーフシチューカレー」 ▽JA土浦女性部加工部会の「亀城味噌」 ▽久月総本店の「霞ケ浦帆引きれんこん物語」（洋菓子） ▽土浦鈴木屋の「土浦常名の里の純米大吟醸」 ▽志ち乃の「栗どら」（どら焼き） ▽前島製菓の「九万五千石」（かりんとう） ▽高月堂の「霞浦の恵み」（クッキー） ▽瀧田興業の「瀧田蕎麦」（乾麺） ▽創作和菓子すぎやまの「蓮根カレーパイ」

【大志万容子】中国語を学びながら中国文化の理解を深め、日中の市民間の友情を深めようと、つくば日中協会（不破正宏会長）は、中国語講座を開いている。講師は筑波大学の中国人留学生5人。生きた中国事情を若い学生の目で教えてもらえるのも特徴だ。 同講座は1997年から始まり、今年で22回目。これまで延べ約1000人近くが受講してきた。学習経験に合わせ、入門、基礎、初級、中級、文化の5コースがあり、初心者から上級者までレベルと興味にあわせて学ぶことができる。 不破正宏会長は「中国語を学びながら、日本文化の故郷でもある中国文化と発展する中国への理解を深めましょう」と呼び掛ける。 つくば日中協会は、筑波研究学園都市を中心に、日中交流に興味を持つ人たちが連携し、日中の相互理解を深めることなどを目的に93年に設立。中国語講座のほか月例懇談会や料理教室を定期的に開いている。95年には「日中友好文化交流団」を結成、中国の北京市と成都市を訪問し、同年度の県国際交流奨励賞を受賞した。 受講生募集 2018年度の中国語講座の受講生を募集している。期間は4月15日～19年3月15日（全40回）。会場は、つくば市竹園交流センター（入門、基礎、中級）▽同市並木交流センター（初級）▽同市小野川交流センター（文化）。受講料は3万8000円（同協会会員は3万3000円＋年会費3000円）ほか教材費などが必要。募集定員は各コース20人（7人未満のコースは開講見送り）。 申込み・問い合わせは、つくば日中協会事務局：電話・FAX：029・877・3870（不破さん）、029・853・1426（杜さん）、携帯090・3069・1086（不破さん）、090・1706・8966（杜さん）、メール:tsukuba_nittyu_staff@freeml.com

【谷島英里子】JR常磐線神立駅の東西を結ぶ自由通路が23日午後1時過ぎ開通する。橋上駅舎の一部は24日から利用できるようになる。 土浦市とかすみがうら市でつくる一部事務組合が2016年10月から工事を進めてきた。開通により、駅利用者の利便性が向上し、歩行者の動線や交流拠点の強化などが期待されている。駅舎と自由通路全体の供用開始は19年冬ごろの見込み。 土浦・かすみがうら土地区画整理一部事務組合によると、東西自由通路は長さ40m、幅6m。20人乗りのエレベーターやトイレのほか、西口1階に防犯ステーション「まちばん」を設置した。 駅舎は鉄骨2階建て、面積950㎡。屋根は霞ケ浦の帆引き船をイメージした。構内には自動改札5台、券売機3台、執務室、店舗、11人乗りのエレベーター2基、トイレなどを備える。 23日午後1時から開通式が開かれ、同事務組合管理者の中川清土浦市長、副管理者の坪井透かすみがうら市長らが出席し、テープカットなどを実施する。式典後は地元の神立商工振興会による開通イベントが催される。

【鈴木宏子】2020年の東京オリンピックで、スイスが筑波大学（つくば市天王台）で事前キャンプをする。22日、同大が発表した。事前キャンプ実施に向け、同大の永田恭介学長、大井川和彦知事、五十嵐立青つくば市長がスイスを訪問し、4月11日（現地時間）にスイスオリンピック協会と基本合意書を締結する。 同大によると、陸上、柔道、体操などの選手団が競技の2、3週間前などに来日し、同大の陸上競技場、武道館、中央体育館などの施設でトレーニングをする。選手団の規模は、1種目当たり選手、スタッフを含め数十人程度になると見込まれ、市内のホテルに宿泊しながら同大で練習することになるという。 同大つくば国際スポーツアカデミーとスイスのスポーツマネジメント大学院が2014年に連携協定を締結し、相互訪問するなど交流していたことから、スイス側から申し入れがあった。 永田学長は「学生にとってひじょうにいいボランティアが経験できる。できる限りサポートし協力していきたい」と話した。同大ではスポーツ科学やリハビリなどの研究設備も整っていることから、大学院生などが選手たちの測定を手伝ったり、ケアをするなどのサポートもできるという。 永田学長はスイスでさらにIOC（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長を表敬訪問する予定で、同大など4大学が連携して開発したアンチ・ドーピングシステム（薬物検査方法）を紹介したいとしている。 県内で東京オリンピックの事前キャンプ地になるのは、常陸太田市（パラオ）、龍ケ崎市（キューバ＝柔道、オセアニア地域＝柔道、タイ＝陸上）、桜川市（モンゴル＝射撃）。つくば市は4市目。事前キャンプは時差を調整し気候に順応するために行う。

【速報・谷島英里子】22日午前5時20分ごろ、土浦市大手町で、4階建てビルの解体工事現場の足場が崩れて、囲っていたパネルが落下した。土浦署によると、強風の影響とみられ、けが人の情報は入っていないという。 近くの住民から110番通報があり、警察が駆け付けたところ、組まれていた足場が崩れてアルミ製のパネルなどが落下していたという。 土浦高架道、県道土浦境線の一部が一時通行止めとなった。水戸地方気象台によると、市内では午前6時11分に17.9mの最大瞬間風速を観測している。

【鈴木宏子】土浦市初の施設一体型小中一貫校、新治学園義務教育学校が4月1日開校するのに合わせて、閉校となる新治地区の三つの小学校で21日、それぞれ閉校式が催され、児童や保護者、地域住民らが母校に感謝と別れを告げた。 藤沢（同市藤沢）、斗利出（高岡）、山ノ荘（本郷）の3小学校で、新治中学校（同市藤沢）の敷地に新設された新治学園に統廃合される。 このうち児童数86人の山ノ荘小学校では「ありがとう　さようなら　山ノ荘小学校」と題して閉校式が催された。保護者や地域住民、卒業生、歴代教職員など計約300人が参加し、66年の歩みを振り返った後、1～5年生に修了証、6年生17人に卒業証書が塚原規嗣校長から手渡された。 塚原校長は「心の触れ合いがある愛情たっぷりの学校だった。閉校は誠に残念だが、4月からは新生新治学園の生徒として、藤沢や斗利出の子供たちと互いに学び合い成長してほしい」などと話した。 最後の校歌を全員で斉唱した後、6年生によるサプライズがあり、17人全員が教員全員に感謝のメッセージを書いた手作りの卒業証書を手渡した。 6年生とサプライズを準備したPTAの閉校委員会記念部長の小神野崇洋さんは「閉校は残念だが、少子化で仕方がない部分もあると思う。新しい学校では、ここで培ったものを生かしてもらえれば」と話していた。 最後の卒業生となった飯塚蒼文（あもん）さんは「（6年間は）短かった気がするけど楽しかった。1～5年生には申し訳ないけど、最後の卒業生としての自覚をもってこれからも頑張りたい」と話していた。 山ノ荘小は、学制が発布された1872（明治5）年に開校した沢辺小と、その後、明治時代に開校した永井小、小野小などが統廃合し、1957（昭和27）年に創立した。 同じ日、閉校式が実施された藤沢小は児童数227人、1875（明治8）年に私塾から公立小学校となった。斗利出小は児童数58人、1875年創立の高岡学校を改称して設立された。藤沢小と同じ143年の歴史がある。 3校の閉校により、2006年に土浦市と合併した旧新治村の小学校は新治学園一つだけになる。3校の跡地の利活用などは現時点で未定という。3校はいずれも地震災害時の地域住民の避難場所となっている。

【鈴木宏子】県内中小企業の海外展開を後押ししようと、筑波銀行（本店・土浦市中央、藤川雅海頭取）と国際協力機構（JICA）筑波国際センター（つくば市高野台、高橋政行所長）は20日、業務提携・協力に関する覚書を締結した。 経済のグローバル化と国内の厳しい経済状況から、地方の中小企業も生き残るためには新興国や途上国の成長を取り込むことが必要といわれる。優れた技術や製品をもち、海外展開を希望する企業が同行取引先に多いことから業務提携する。JICA筑波と金融機関との提携は2016年の常陽銀行に次いで2カ所目という。 今後、両者は、途上国の経済情勢や開発課題のほか、県内企業の活動などの情報を交換し合いながら、海外進出に意欲のある取引先企業を訪問したり個別相談に応じる。さらに取引先企業向けの海外セミナーを共同開催したり、同行のビジネス交流商談会でJICAがブースを出展などする。JICAの職員が講師となって同行行員を対象にした研修会なども開催する。 同行によると現在、製造業を中心に約430社が海外進出に興味を示しており、これらの企業に情報提供したいとしている。 さらにJICAは2012年度から、全国の中小企業から提案を募りODA（政府開発援助）を活用した中小企業海外展開支援事業を実施している。製造業だけでなく、農業、福祉、医療、教育など分野も多岐にわたることから、同支援事業をPRし活用してもらう。 現在、県内ですでに5社が同支援事業を活用し、ネパールで軽水力発電機を普及したり、インドネシアでタコの加工衛生技術を普及させたり、タンザニアでサツマイモの栽培貯蔵技術を普及などしているという。 20日、つくば市竹園、同行つくば本部で覚書を取り交わした同行の篠原智営業本部長は「ビジネスニーズは今後、東南アジアから中近東、アフリカ、中南米などに広がっていくことが予想されるので、これらの地域の情報や人的関係で圧倒的強みを持つJICAと連携し多様なニーズに答えたい」とし、JICA筑波の高橋センター長は「海外事業は多くの経験があるが、地元企業との接点は十分でなかったので、地元企業を後押しできたら」と話していた。

【鈴木宏子】商店街の店主が講師となり、プロならでは専門知識や情報、コツを無料で教える「土浦まちゼミ」（同実行委員会主催）が4月5日まで、同市内の各商店で開かれている。2年目を迎えた今年は、参加店が前年の2倍近い約40店に増え57講座が実施されている。的場弘幸実行委員長は「あまりよく知らなかった店主同士が知り合いになり、お客さんを紹介し合うようになった」と、商店同士の交流が活発になった成果を語る。 はんこ屋さんが、はんこの商品価値を決める材料や彫りのうんちくを教えたり、化粧品店が、手や指が見違えるハンドマッサージの方法を教えたり、イタリア料理店が家庭でできる本格的なカルボナーラの作り方を教えるなどの講座が開催されている。1講座当たり受講生は3～5人程度と少人数なのが特徴だ。弁護士事務所が結婚前の娘をもつ母親に最低限押さえておきたい離婚の基礎知識を教えるなどのユニークな講座もあり、人気だという。 郊外の大型商業施設や通信販売に対応することが困難な商店が、受講者とのコミュニケーションを通してファンをつくり顧客につなげようという取り組みで、2002年に愛知県岡崎市の中心市街地商店街が「得する街のゼミナール」の愛称で全国で初めて開催し、全国に広まった。 土浦市では、市の勧めで15年に岡崎市から講師を招いて勉強会をスタート。講座を受講した商店主らを中心に有志で実行委員会をつくり、手弁当で取り組んでいる。第1回目の昨年は約25店が参加したという。 2年目の今回は中心市街地の商店のほか、新たに神立地区などの商店も参加、子どもを対象にした「キッズまちゼミ」も初めて登場し、靴屋さんが、より速く走ることができる靴の選び方を教えたり、工務店が、ママとの約束を忘れない予定表ボードの工作教室を開くなどしている。 同市川口のショッピングモール「モール505」で洋品店「マイノリティ」を経営する的場実行委員長は、昨年を振り返り「お客さんが増え成果が上がったという店と、あまり変わらないという店があると聞いている」と話す。一方、2年目の今年は「受講申し込みがすぐにいっぱいになり、開催回数を増やしたという講座もあり、受講者は全体として前年より多いのではないか」という。口コミで広がり、つくば市など市外からも来てくれる受講生もいるという。 昨年から着物の講座を開いている前野呉服店（同市中央）の前野有里社長は「土浦にどんなお店があるのか知っていただく機会になるし、他のお店の人とも仲良くなれる。お店に立ち寄ってくれる人が増えればそれだけでプラス」と意義を話す。 的場実行委員長によると、2回目の今回は、受講者にアンケート調査を実施しており、受講生の声を今後に生かす方針だ。さらに今年は年2回、まちゼミを開催する予定で、秋ごろ開く第3回目は参加店が50店以上に増える見通しだという。

【谷島英里子】土浦市立博物館（同市中央1丁目）で17日、市が誇る「土浦全国花火競技大会」と「からかさ万灯」の二つの花火の歴史をたどる特別展「花火と土浦Ⅱ―祈る心・競う技」が始まった。花火の起源や技術の進展、花火筒やから傘の実物、資料など約170点を展示している。 7月で開館30周年となることを記念した特別展。花火競技大会は、神龍寺（同市文京町）の住職・秋山梅峯（ばいほう）が、1925年に霞ケ浦海軍航空隊の殉職者の慰霊と関東大震災後の地元商店街の復興をしようと私財を投じたのが始まり。 土浦火工を営み、戦後の土浦の花火の再開と花火技術の発展に寄与した北島義一の業績をはじめ、花火配合帳、大会プログラム、トロフィー、花火筒などの数々が展示されている。競技大会の先駆けとなった県西の境町や笠間稲荷神社の大正時代から残る写真や帳簿も公開されている。 雨乞いの神事として同市大畑の鷲神社で江戸中期ごろから続く国選択・県指定無形民俗文化財のからかさ万灯は、綱火に火が走って着火すると、から傘から火の粉が滝のように降り注ぐ。この仕組みを実物大（直径5m、高さ6m）で紹介。雨乞いばやしの太鼓や提灯、半てんも展示した。 からかさ万灯保存会会長の井坂次男さん（80）は「当時、新治地区は干ばつが続き、先祖たちは苦労した。花火がきれいというだけでなく、雨が欲しかったという先祖たちの思いも知ってほしい」と話す。同館の木塚久仁子学芸員は「伝統的な二つの花火の歴史を存分に楽しんでいただきたい」と話した。 ◆5月6日まで。入館料は一般105円、小中高生50円。午前9時～午後4時30分。月曜休館。今年の第87回土浦全国花火競技大会の招待券が6組（1組2人）に抽選で当たるスタンプラリーも同時開催している。問い合わせは同館（電話029・824・2928）