メタン削減の水稲栽培研究　米ゲイツ財団から5億円規模の助成

茨城大学農学部・西澤教授らのプロジェクトを支援

温室効果ガス、メタンの水田からの排出抑制をめざす茨城大学農学部の西澤智康教授を代表者とする研究プロジェクトに、米国のビル＆メリンダ・ゲイツ財団から約383万ドル、日本円にして約5億円規模の助成が決定し、8月からインド、コロンビア、ドイツの大学・研究機関との取り組みがスタートした。

プロジェクトは英語の頭文字をとってM4NCO、「微生物が介するメタン排出緩和と窒素循環最適化」の取り組み。今後3年間の計画で、植物生育促進効果のある微生物をイネの栽培体系に導入することによるメタンの排出削減や窒素の土壌への貯蔵に係る効果を、アジアやラテンアメリカの多様な条件下で実証する。技術の普及を図ることで、世界全体のメタン排出量を3%以上削減（二酸化炭素換算で年間2400万トン）することを目標にしている。

課題を解決するとして注目される微生物はイネの根と相互作用するKH32Cというバクテリア株。西澤教授とともにプロジェクトに取り組む同農学部の迫田翠助教らが阿見町の農学部付属国際フィールド農学センター内に設置した水田ほ場で研究してきた。

KH32Cを接種したイネ種子を栽培すると、水田土壌のメタン生成（メタン生成古細菌）とメタン消費（メタン酸化細菌）の群集構造が低メタン生成・高メタン消費型へと変動することが確認できた。肥料を施さない無施肥と窒素施肥の条件下でイネの収量を維持したまま栽培した結果、メタン排出量をそれぞれ約20％削減することが確認されたという。

昨年12月に開催された国連気候変動枠組条約第28回締約国会議（COP28）では、気候変動対策の強化とともに、食料・農業分野の持続可能な発展に向けた協力が呼び掛けられた。温室効果ガスの一つ、メタンは、気候変動に与える影響リスクが同量の二酸化炭素の約27倍とも言われ、生態系から発生するメタンの約4割は水稲や畜産などの農業分野から排出されている。

東南アジア、南アジア、ラテンアメリカなど地域の小規模農家では、メタンの大きな排出源となるような伝統的な水稲栽培が盛んに行われている。気候変動の対策に向けては、これらの地域で品種改良や高度なかんがいシステムなど、新たな技術の導入が必要だが、コスト面などから困難な状況となっている。

助成を決めたビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、マイクロソフト元会長のビル・ゲイツ氏とメリンダ夫人によって2000年に創設された。世界最大の慈善基金団体で、保健衛生と開発支援を中心に多額の資金提供を行っている。西澤教授らが日本国内とアジアの稲作への技術転換と実装を模索していたときに、研究が財団の目に留まって研究助成に至ったという。

プロジェクトでは今後、技術導入の簡便さ、接種微生物が土壌で増殖しないことによる環境への負荷の少なさなどの確証に努めて、若い研究者・技術者の育成も進めながら技術の普及を図ることにしている。

西澤教授は「支援により、私たちが目指す温室効果ガス排出量削減の実現に大きく近づくことになった。世界中の研究から科学的なイノベーションの種を見つけ、社会の進展のための高度なエビデンスの生成を支援する財団の取り組みに、感謝と敬意を示したい」と話している。（相澤冬樹）