科学

血液から全ゲノム（遺伝情報）を解析し個人が病気になるリスクなどの情報を提供している筑波大学附属病院つくば予防医学研究センター（つくば市天久保、鈴木英雄センター部長）は16日、解析したゲノムを民間機関と共用し、より多くの被験者にゲノムの解析結果を届ける計画を発表した。 これにより、より多くの人に病気になるリスクを伝えるとともに、集めた遺伝情報を蓄積し、国内医療の発展に寄与したい構えだ。産学連携を進める同大の取り組みの一環。同センターでは2021年から、個人のゲノム情報を用いて現在の健康状態や、将来かかる病気のリスクを知るための「ゲノムドック」を始めている。 同センターが、筑波大発ベンチャーのアイラック（iLAC）＝つくば市春日、佐藤孝明代表＝、医療法人みなとみらい（横浜市、田中俊一理事長）と、3者で取り組む。みなとみらいが運営する銀座クリニックの会員が対象となる。 内容は、同クリニックで希望者から血液を採取し、アイラックが血液からゲノム情報を解析する。その際、遺伝性の病気やがんなどの発症リスク、病気に対する効果的な薬を同社で分析し、同センターが解析結果に意味付けをしてレポートを作成。専門家の判断の下、クリニックで被験者に結果を報告する。 被験者がどの遺伝情報を知らされるかは、専門家との事前のやり取りの上で決められる。解析されたゲノム情報は、被験者の同意を得た場合に限り、同大附属病院が管理するデータベースに登録される。 同附属病院の西山博之副病院長は、16日の会見で「2021年から2年間（ゲノムドックという）最先端の医療を開発してきた。まずこれを全国の人にも届けたい」とし、民間医療機関との提携は、そのための体制づくりだと説明する。

森林総合研究所（つくば市松の里）は9日、国産のトリュフであるホンセイヨウショウロの人工的な発生に成功したと発表した。国内では初の成功事例で、トリュフの人工栽培に向け、最初の一歩を踏み出した形という。 トリュフはマツタケなどと同じく、木の根元に生える菌根菌の仲間。一般に「キノコ」として見える塊状の部分は、菌類が胞子をつくる箇所で「子実体（しじつたい）」と呼ぶ。森林総研は今回、菌を人工的に共生させた樹木を試験地に植え、観察を続けたところ、昨年11月に初めて、茨城県内と京都府内の試験地で、合計22個の「子実体」の発生を確認した。 トリュフは、キャビア、フォアグラと並ぶ世界三大珍味の一つとして知られ、貿易統計上はマツタケを上回る高価格で取り引きされている。高級食材として大きな市場性を持つ期待もあり、森林総研は2015年度から国産トリュフの栽培化を目指した研究に取り組んできた。日本には20種以上のトリュフが自生しているが、野生のトリュフは希少で流通はしておらず、人工栽培技術の取り組みもなかった。 ヨーロッパでは樹木の根にトリュフ菌を共生させた苗木を植栽し、トリュフが栽培されている。森林総研の研究グループでは、国内のトリュフの自然発生地で調査を進めて、トリュフの生育に適した樹種や土壌環境を解明し、それらの条件を再現して国産種のトリュフを発生させることを目指した。 今回菌が使われたホンセイヨウショウロは、日本国内で採取された白トリュフで、森林総研などにより2016年に新種と確認された。ショウロ（松露）とは別の品種。ホンセイヨウショウロはヨーロッパ産の白トリュフと同様に独特の風味を有しており、芳じゅんな香りが特徴という。これをコナラ苗木に人工的に共させ、国内の4つの試験地に植えて栽培管理を行った。 ホンセイヨウショウロの菌根の形態＝森林総合研究所提供

農研機構（本部・つくば市観音台）の「冬の一般公開2023」は18日、昨秋に続きオンライン開催で行われる。「​光るシルクを生み出す家畜!? おカイコ」がテーマだが、最先端の研究現場をのぞく前に、ちょっと道草して古い縁起からひもとく趣向がある。ウィズコロナ時代のオンラインコミュニケーションに、少しだけ懐古趣味、地元回帰の要素を盛り込んだ。 今回の一般公開を担当するのは、生物機能利用研究部門の絹糸昆虫高度利用研究領域カイコ基盤技術開発グループ。笠嶋めぐみ上級研究員ら4人が進行役を務め、プログラムの冒頭は茨城県に伝わる養蚕伝承「金色姫」の話から始めるという。 同研究部門は、つくばに移転してきた1980年時点では蚕糸（さんし）試験場といい、88年の改組で蚕糸・昆虫機能研究所となり、2001年の独立行政法人化で農業生物資源研究所に改編されるまで「蚕糸研」と呼ばれた。絹を生み出すカイコの交配や生態解明を遺伝子レベルから研究してきた。 この経緯から、筑波山麓の同市神郡にある、養蚕をまつる蚕影（こかげ）神社を訪れる研究者が少なくなかった。所長を務めた木村滋さん（2022年死去）らだ。神社に伝わるのが「金色姫」の縁起で、天竺（インド）での受難劇、UFOを思わせるうつろ舟での漂着などの物語が作家や民俗学者らを引き寄せてきた。同様の伝承は県内の神栖市、日立市の神社にもある。 蚕影神社じたいは無住で荒廃久しいが、筑波山神社が春・秋に例祭を催しており、地域の女性たちが繭や真綿の手工芸品を作って奉納に訪れるなど、根強い信奉が見られる。 農研機構によれば、「養蚕の歴史が奈良時代からある茨城県で、新しいカイコ研究を行っている研究所というイントロダクションを用意した」そうで、御物法隆寺錦（正倉院御物）で聖徳太子の妃である膳妃（かしわでのきさき）の帯と伝わる蜀江錦の織物なども紹介するという。

世界の野生ランを収集、保存する国立科学博物館 筑波実験植物園（つくば市天久保）で「世界のランと出会う つくば蘭展」が22日から開催される。今年は、ツユクサの遺伝子を導入し開発された「青いラン」が特別公開されるほか、同館がコレクションする3000種余りのランの中から現在咲いている約200種が展示される。 29日まで。同展は1980年代に始まり、コロナ以前は毎年9000人余りが訪れてきた。 青いランは石原産業（大阪市、田中健一会長）と千葉大学が共同開発した。監修する同博物館研究員の遊川知久さん（61）によると、2012年に初めて花をつけた第1世代に続く第2世代にあたる。遊川さんは青いランについて「極めてまれ。花の品種改良をする人にとって、人生を賭ける人もいるほど。『夢』みたいなもの」と希少性を伝える。 ツユクサ遺伝子を導入し開発された「青いラン」（国立科学博物館筑波実験植物園提供） ランの謎に迫るセミナー開催

産業技術総合研究所（つくば市）物理計測標準研究部門の雨宮邦招研究グループ長（応用光計測研究グループ）が名付けた「至高の暗黒シート」は、これまで誰も見たことのない「黒さ」を実現する。特殊な黒色樹脂の表面に微細な凹凸を形成して光を閉じ込める構造をしており、可視光の99.98％以上を吸収する。従来の暗黒シートと比べて可視光の反射率が一桁低く、触っても壊れない耐久性を有する素材としては世界一の黒さを達成したという。 雨宮グループ長らが18日、記者発表し、従来品などと「黒さ」を見比べるデモンストレーションを行った。 「黒さ」の度合は光、特に可視光の吸収率によって決まる。暗黒シートは、ミクロなサイズの円錐孔型の黒体を並べた構造を、面上に敷き詰めている。この構造は、光閉じ込め構造になっていて、入射した光は、壁面で何度も吸収・反射を繰り返し、正味の反射率がゼロに近づいていく。 会見する雨宮邦招研究グループ長（右）と市野善朗総括研究主幹＝同 産総研は2019年に、紫外線～可視光～赤外線の全域で99.5％以上の光を吸収する「究極の暗黒シート」を開発した。カーボンブラック顔料を混錬したシリコーンゴムを素材に用い、量子科学技術研究開発機構（高崎市）のサイクロトロン加速器からのイオンビーム照射と化学エッチングによって光閉じ込め構造をつくった。 吸収率を99.5％から99.98％にまで高めたとは、光の反射率を0.5％から0.02％まで低減させたともいえる。正味の反射率が0.1％を大きく下回るには、光閉じ込め構造の勾配を急峻にし、エッジは鋭く、壁面はナノレベルで滑らかにする必要があった。従来の微細加工技術では作製が困難で、サイクロトロン加速器の高エネルギーイオンビームを用いた。以来素材探しと作製法の改良を繰り返したのが「究極」から「至高」に至る４年間だった。

いばらきイノベーションアワード（同アワード実行委員会制定）の第３回受賞者が決まり13日、実行委員会事務局の茨城県から発表された。賞金100万円の大賞には、つくば市内に研究所を置くGCEインスティチュート（GCEI、本社・東京都中央区 、後藤博史社長）の環境熱発電デバイスが選ばれた。授賞式は20日に県庁で行われる。 同アワードは先端技術を活用した新製品や新サービスを対象に募集し、表彰する顕彰事業。大賞に選ばれたのは、熱から電気に直接エネルギーを変換する発電デバイス（10月3日付既報）。熱電変換には温度差を利用するのが一般的だが、GCEIが特許化した技術は、温熱源さえあれば（温度差を用意できなくとも）発電が可能という新しい原理のテクノロジーだ。 2枚の金属電極の間に金属ナノ粒子を充てんした構造にすると、起こるのが「ホッピング電導」。電子が熱の励起エネルギーによりナノ粒子間のエネルギーの壁を飛び跳ねて移動する現象で、これから電流を取り出すという発電原理に基づく。構成が簡素なこと、温度差を用いない発電機構であることから、大面積化、積層化が可能なため、大出力の熱発電機器として適用可能とされる。 GCEインスティチュート 後藤博史社長 同社では、作製プロセスに改良を加え、ナノ粒子の生成量を増大化させ、使い勝手をよくして、各方面の開発企業に事業化を働きかけた。身の回りのIoT製品、電子機器から工場排熱まで幅広い熱源を利用した発電が可能という。

有害化学物質による空気汚染の被害者で、2021年2月に92歳で死去した土浦市の市民科学者、津谷裕子さんが、化学物質による健康被害について知ってほしいと09年に執筆した著書「絵でとく健康への環境対策ープラスチックからの新しいVOC空気汚染」（A5判、98ページ、社会評論社）が、「忘れるな 杉並病・寝屋川病～プラスチックリサイクルで生活を奪われないために」と題したウェブサイト内でこのほど全面公開された。 公開したのは東京都千代田区の市民団体「化学物質による環境汚染を考える会」代表の森上展安さんだ。森上さんは1990年代後半、当時住んでいた東京都杉並区で津谷さんと共に、プラスチックなどの不燃ごみ圧縮・詰め替え施設で健康被害を受けた周辺住民の実態調査や原因究明に取り組んだ。「杉並病」と呼ばれた健康被害だ。 公開された著書は、アレルギーやアトピーなどの患者が増える中、身の回りのさまざまなところから、これまで無かった、ごく微量の揮発性有機化合物（VOC）が発生し、新たな空気汚染が広がっている実態を知ってほしいと執筆された。 東京都杉並区の施設周辺住民の健康被害の調査結果や、プラスチックごみの圧縮や詰め替えで揮発性化学物質がなぜ発生するかをまとめている。その上で「プラスチックは不完全な加熱や機械的処理では、多種類で多様のVOCが発生し、毒性がごく強いものに変質することもある」などと指摘し、今日推進されているプラスチックのリサイクルについても疑問を投げ掛けている。 予防、救済、解明へ

茨城県科学技術振興財団（つくば市竹園、江崎玲於奈理事長）は15日、オンラインで選考会を開き、第19回江崎玲於奈賞に東京大学大学院の農学生命科学研究科、磯貝明特別教授（68）を選んだ。従来、金属など無機材料を素材にしていたナノファイバーに植物由来のセルロースを用い、その創製法と応用に関する研究で多くの成果をあげた。選考会の委員長を務めた江崎理事長は「これまでの物理系受賞者と異なり、化学分野の研究成果で非常に面白く、生活の改善に直結する応用研究である」と評価した。 江崎賞はナノサイエンスやナノテクノロジーに関する研究に携わり、顕著な業績・成果を挙げた研究者を顕彰する。ナノ分野の学会や研究機関、大学などから推薦された研究者の業績を江崎理事長はじめ、歴代のノーベル賞受賞者らで構成する委員会で選考する。関彰商事（関正樹社長）が特別協賛しており、江崎玲於奈賞には副賞1000万円が贈られる。 今回は13件の推薦の中から、磯貝教授の「植物由来の完全分散化セルロースナノファイバーの創製と応用に関する研究」が選ばれた。ナノは10億分の1サイズで、1ナノメートルは0.000000001メートル。木材などの繊維成分であるセルロースは細かくしていくと1ナノの半分にも満たない、原子数個の物質にまで分解されるのが知られていたが、この状態では扱いにくい素材だった。磯貝教授は「TEMPO酸化」と呼ばれる処理法で、リボン状の物質約40本を束ね、安定的になるナノファイバーを作り出した。 セルロースナノファイバーは植物由来の物質のため環境への負担が少なく、鋼鉄の5分の1の軽さで、鋼鉄の5倍以上の強度を有している。軽くて丈夫な上、消臭効果や生分解性など応用分野を広げる特性を示した。強度の高いタイヤの開発はじめ、ボールペンのインクや紙おむつの消臭などで実用化の段階に入っている。 つくば賞にはKEKの研究者 県内の研究者を対象にしたつくば賞には、高エネルギー加速器研究機構（KEK）の足立伸一理事（58）、野澤俊介准教授（48）の「放射光X線による分子動画計測法の開発」が選ばれた。KEKの放射光源加速器（PF-AR）から得られるパルスX線を活用した分子動画計測法を開発し、その手法を用いて人工光合成研究などの先端的応用研究を推進した。特にフェムト秒（百兆分の1秒）オーダーの時間分解X線計測にも成功した点が評価された。

宇宙航空研究開発機構（JAXA）筑波宇宙センター（つくば市千現）が11日、特別公開された。今年開設50周年を迎え、これまでの足跡をたどったり、未来の技術を体験する各コーナーを展開。約5000人の宇宙ファンが、約53ヘクタールの広い敷地内の研究棟などをめぐって楽しんだ。 コロナ禍の影響で一般公開は3年ぶり。市内の研究機関の中でも人気の高い施設で、過去の一般公開は1万人を超す来場者を集めてきた。今回は県に感染防止安全計画を提出して、5000人の事前申し込み当選者のみの入場に限定した。 追跡管制棟前や宇宙グッズを扱う売店の前など会場内の各所に長い行列が出来た。人気漫画「宇宙兄弟」に登場したセンター内の場所をめぐる「聖地巡礼マップ」が用意され、それに従ってロケット広場などをめぐり記念撮影するカップルや家族連れの姿が目立った。 小惑星探査機「はやぶさ」の前は人気の撮影スポット＝同 「宇宙兄弟」の大ファンというつくば市の恵郷千鶴さんは「当選したので家族4人を連れてやってきた」。宇宙飛行士、金井宣茂さんの講演「有人宇宙活動30周年企画ーこれからの有人宇宙活動や探査について考えよう」では最前列に陣取って聴講した。 講演が終わると長男の裕貴さん（20）が「訓練中うまくいかないこともあったと思うが、くじけそうになったとき、どのように気持ちを切り替えたか」を質問。金井さんから「開き直りも大事。自分はうまく出来ることから取り組もうとした」との答えを引き出した。裕貴さんは「とっても大切な言葉をいただいた」と言い、自分も宇宙を目指したいとの意思表示に、千鶴さんが「ぜひ行ってほしい」とエールを送った。（相澤冬樹）

茨城大学農学部（阿見町、宮口右二学部長）は4日、実証実験中の大規模圃（ほ）場で収穫された新米（あきたこまち）23.5トンを、県内で子ども食堂などの支援活動に取り組む団体に寄贈した。機械メーカーのコマツ（本社・東京、小川啓之社長）と共同で、20年から農業用ブルドーザーを用いた乾田直播（ちょくは）水稲栽培の研究を進めており、年々収量をあげている。収穫米は販売できないことから、食の支援を必要とする家庭や学生へ届けるために活動する団体に寄贈しており、3年目となる今回、この数量も増やされた。 4日は宮口学部長、コマツ本社から坂井睦哉グリーン事業推進部長らが出席して寄贈式が行われた。Ami seed（アミシード、阿見町）の清水直子代表、県生活協同組合連合会（水戸市）の井坂寛専務理事が寄贈の目録を受け取った。Ami seedは茨城NPOセンター・コモンズ（水戸市）により運営されている子ども食堂サポートセンターいばらきを、県生協連は茨城大学生協を含む協同組合ネットいばらきを、それぞれ代表する形で受け取った。 ブルドーザーで耕す乾田直播水稲栽培 共同研究は今年、稲敷市内にある5.6ヘクタールの大規模圃場で行われた。乾田直播水稲栽培は、水田にイネの苗を植えるのではなく、イネの種子を直接土に播くスタイルで行われる。稲作の労力とコストを削減させ、休耕地活用の促進や地域農業の持続可能性につながることが期待されている。コマツの開発した農業用ブルドーザーは、最新のデジタル技術を駆使することによる高精度な均平作業と、後部に装着した農業用アタッチメントによる耕起作業や種まき作業が可能という。 直播栽培はこれまでにもさまざまに試みられたが容易に普及しなかった。農学部の黒田久雄教授は「とにかく土地を真っ平らにするのが大事な要件」といい、トラクターや田植機ではなくブルドーザーの出番となった。

第64次南極地域観測隊に選ばれた、つくば市在住の大山まど薫さん（28）、瀧繁幸さん（43）と、南極OB会茨城支部幹事長の中島英彰さん（59）が17日、つくば市役所を訪れ、五十嵐立青市長を表敬訪問した。大山さんと瀧さんは、11月11日に南極観測船「しらせ」でオーストラリアのフリーマントル市を目指し、12月中旬ごろ南極・昭和基地への到着を予定している。 1956年に第1次観測隊が派遣されスタートした南極地域観測隊は、約1年間滞在する「越冬隊」と、夏の約3カ月間滞在する「夏隊」で構成される。越冬隊として渡航する大山さんは2024年3月、夏隊員の瀧さんは来年3月下旬の帰国を予定する。今回は、越冬隊28人、夏隊52人の合計80人が派遣される。 天気予報と測量と 岡山県出身の大山さんは、天文学を専攻していた学生時代に観測隊員経験者と出会ったことがきっかけとなり、南極行きを志した。2018年に気象庁に入り、21年から気象研究所（つくば市長峰）に勤務。南極では、地上気象観測や天気予報を担当する。「南極の天気は（他の地域と）全く違う。観測結果と予想がどう変化するのか関心がある」と現地での活動への思いを語った。また「お酒が好き」という大山さんは、「南極の氷で楽しむ焼酎ロックが楽しみ」と周囲を和ませた。 国土地理院（同市北郷）に勤務する北茨城市出身の瀧さんは、国交省に入って以来20年越しの夢を叶えた。「年齢も重ねてきたため、今年を逃すと（次は）ないかなと思っていた。よう来たなと安心しました」と思いを語った。南極では、様々な測量やドローンでの空中撮影を通じて、南極大陸における位置基準の整備などを目的とした活動を行う。現地での楽しみを記者から聞かれると、「先輩方が作ってきた『基準点』の正確さを確認すること」としつつ、「チームワークが大切な仕事。活動を通じて、隊員同士の親密な交流が生まれることも楽しみ」と語った。 つくば市内にある研究機関からは、2013年から2022年の10年間に約40人が観測隊員として南極に派遣されている。表敬を受けた五十嵐市長は「気候的な危機が現実に起きており、南極での調査活動の意味はこれまで以上に大きくなっている。体調に気をつけながら、世界の気候変動を少しでも食い止めるため、ご活躍をいただければと思います」と励ましの言葉を送った。（柴田大輔）

脱炭素社会に向け注目を集める熱電材料に、つくばの研究室生まれの技術が名乗りを上げている。GCEインスティチュート（本社・東京都中央区 、後藤博史社長）は3日、開発中の「合金ナノ粒子」の大量作製に成功と発表した。新エネルギー開発はじめ、電子部品や触媒などに活用をめざす企業への提供に本格的に乗り出す。 熱電材料は、熱から電気に直接エネルギーを変換する発電デバイス。熱電変換には温度差を利用するのが一般的だが、GCEが特許化した技術は、温熱源さえあれば（温度差を用意できなくとも）発電が可能という新しい原理のテクノロジーだ。 同社は2016年創業のつくば発ベンチャー。つくば研究支援センター（つくば市千現）の創業プラザに研究室を置いて、「合金ナノ粒子」の開発を進めてきた。ナノ（十億分の一）メートルサイズの粒子を熱電子の伝搬に利用する。 熱電材料から医療応用にも 研究室では、溶液に溶けた金属前駆体（金属塩）をレーザー照射により還元し、金属ナノ粒子を作製する。複数種類の金属前駆体が存在する場合に「合金ナノ粒子」となる。金、銀、銅、パラジウム、イリジウム、白金などの金属ナノ粒子が作られ、それらを混ぜ合わせた合金ナノ粒子が作製された。