【コラム・坂本栄】今回は米国の笑える話です。5月連休に入る前に、米国の財務省から私と妻宛てに封筒が届きました。毎年郵送されてくる年金関係の書類だろうと、封を切ってびっくり。1400ドルの小切手が1枚入っていたのです。妻宛ても同じものでしたから、計2800ドル。米政府からのビッグなプレゼントでした。
よく見ると、小切手の左下に「ECONOMIC IMPACT PAYMENT」と記されています。米バイデン新政権の超大型経済対策の一つ、コロナ禍で経済的打撃を受けた人への給付金だと、ピンときました。1年前に1人10万円ずつ配られたコロナ給付金の米国版です。でも私たちは米市民でないし、今は米国に住んでいないのに、30万円ものおカネをどうしてもらえるのか不思議でした。
米のかなり大ざっぱな給付金配り
1979～83年にかけて私は通信社の記者として米国に住んでいました。同社は在米企業にニュースサービスをしていたこともあり、米政府に法人税を納め、駐在員の社会保険料も払うという現地法人。このため、10数年前に結ばれた日米協定のおかげで、米国で徴収された保険料に見合う年金（毎月数百ドル）を日本で受け取っていました。
どうやら米政府は、この年金支給者データに基づいて、かなり大ざっぱに（米市民か否か在米か否かに関係なく）給付金を配ったようです。その区分までは知りませんでしたから、米政府は太っ腹だな、今夏はこれで山荘でも借りるか、上京したときにドル口座に入れておこう―と思っていたら、この大盤振る舞いはミスらしいということが分かってきました。
「米現金給付の小切手、日本にも誤配 元駐在員らに届く」（5月16日、日経）、「突然、米から1400ドルの小切手 銀行に高齢者から確認相次ぐ 永住権なく換金なら違法」（5月17日、朝日）といった記事が出始めたのです。
米政府のサイトで受給資格を確認
銀行は小切手の受け取りを拒否できないはず、でも入金した後で返せと言われても面倒だな、米財務省の内国歳入庁（IRS）に聞いてみるか、と迷っていたら、米大統領からの手紙が郵便箱に。そこには、米国救済計画に基づいて1400ドルの小切手を送ったので、もし受け取っていなければ、IRSのウェブサイトであなたの資格（status）をチェックしてほしい、と書かれていました。
小切手を受け取ったか確認してほしいということですが、受給資格は自分で確認してほしいとも言っていますから、巧みな文面です。給付区分をよく調べずに送ってしまったかもしれないので、米市民でなかったら返してください―とも読めます。渋々、無効（void）と書き入れ、IRSに送り返しました。今年の夏も、孫たちと市民プールで遊び、アイスを食べ、庭でバーベキュー。そんな過ごし方になりそうです。（経済ジャーナリスト）