金曜日, 12月 26, 2025
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久しぶりのベトナムで思ったこと《文京町便り》21

【コラム・原田博夫】9月中旬、ハノイ市のベトナム社会科学院(VASS、国家機関)を訪れた。日越関係樹立50周年記念の会議・シンポジウムへの参加が主目的だった。この会議の主催は、ベトナム社会科学院、国際交流機構(JICA)、日本財団(JF)、専修大学だったが、駐ベトナム日本大使の山田滝雄氏や専修大の理事長・学長から祝辞が披露された。

40周年記念会議の際にも、当時私が主宰していた研究プロジェクト・専修大社会関係資本<ソーシャル・キャピタル>研究センター(2009年度~13年度)とVASSが研究交流協定を結んでいた関係で来訪しているので、10年越しの訪問になる。

会議以外にも現地事情の視察が組まれ、その一環でイオンモールを訪ねた。訪問先はハノイ中心部から南に車で15分程度の郊外で、周辺は田園地帯である。ここの基本的なレイアウトは日本各地のそれと同様で、横長3階建て・1階左右の一方に大型スーパーを配置し、中間部に衣料品などの各種テナント、2階にはレストラン・飲食店、3階にはエンタメ系店舗が入居している。

来店客はこの横長のモールを周回移動し、購買意欲のおもむくままに消費する仕掛けである。対象客層としては、この10年間で30%から70%に急増している同国の中間層、とりわけファミリー・若者・カップルに焦点を当てているようだ。

増えるイオンモール郊外店舗

店長(ベトナム人)・副店長(日本人)の話によると、地元コミュニティとの連携・意識改革を重視していて、ゴミは出し・捨てるもの(ベトナム人一般のこれまでの意識・行動)ではなく回収・処分の対象にし、清潔さを旨としたトイレなどに加えて、モール全体のグリーン化を促進する観点から、駐車・駐輪(バイク)場からモールへのルートには植栽を配置し、今後はEV設備も設置予定(充電時間がかかっても、その間、モール内に誘導できる)、屋上にはソーラーパネルも設置予定、とのこと。

同国でのイオンモールは、2013年1月にホーチミン市でスタートし現時点では6カ所だが、25年までには16に拡大する予定(30年までには30カ所も)とのこと。意欲的な取り組みに感心した上での私の懸念は、東南アジア各国での混雑した道路際に立ち並んでいる個人商店・飲食店と、こうしたイオンモールの集客力は両立するのか後者に席巻されるのか、という点だ。

かつての日本の中小都市でも、大型シッピングセンターが登場する前の地元商店街はそれなりににぎわいを見せていたが、規制を主眼にしていた大規模小売店舗法(1973年10月公布、74年3月施行)が廃止され、「まちづくり3法」の一環としての大規模小売店舗立地法(98年6月公布、2000年6月施行)以降は、さらなる来訪者の減少からシャッター街となり、さらには店舗それ自体が立ち退き・コインパーキングに変貌している。

今や日本の地方圏では、旧市街地内の伝統的な生活産業の店舗はほとんど姿を消し、代わって、郊外に大規模な駐車スペースを確保したショッピングセンター(イオンモールはその代表例)が立地して、人々の日常生活を支えている。

東南アジアの街の魅力は小規模な商店・飲食店の多様性と活力にあると私は感じるのだが、その馴染(なじ)みやすさ・逞(たくま)しさ・したたかさは、イオンモールの新規性・清潔さ・魅力を跳ね返すのだろうか、それに屈してしまうのだろうか。(専修大学名誉教授)

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