アストロプラネッツ　巨人に屈辱の大敗

【コラム・平野国美】前回（12月22日掲載）、高齢の患者さんから聞いた「不登校だった友だちは後に社長になった」という話を紹介しました。この話を聞き、人の多様性について興味を持ちました。不登校や「ひきこもり」を奨励しているわけではありません。多様性について考えるようになったのです。 誤解を恐れずに言えば、ひきこもりも悪いものではないと思えるのです。つくば市にはたくさんの研究所が存在し、多くの研究者が住んでいます。彼らと話していると、「社会的にバランスがよい人」もいますが、バランスが悪いと思われる方もおられます。 一般的に、コミュニケーション力や社会性がない人はマイナス評価されますが、自分の専門分野において独特の存在感があるのです。 ある研究職の方は南極越冬隊に参加されました。1年間を氷に閉ざされた所で閉鎖的な人間関係の中で暮らしていくことを、皆さんはどう考えますか？ オーロラ見学に数日間とかなら分かりますが、あの極限空間の中で1年を暮らすとなると、どうでしょう？ そんな環境の中で暮らした方からお話を聞く機会がありました。 「あんな過酷な場所に、よく行く気になれますね」との質問に対する答えは衝撃的でした。「あんな素晴らしい場所はないですよ。自分の仕事さえきちんと行えれば、誰とも話さなくても済むのです。私には天国です」と、笑みを浮かべて話されました。 この方、人付き合いが上手な人ではありません。南極のような閉ざされた世界の方が適しているのかも知れません。南極のように「自閉症気味の方が活躍する場所」もあるのだと思いました。 個々の資質は多様性の一面 哲学的に考えると、その個人の資質や、それに影響を与える遺伝子にも意味があると思うのです。カントの義務論によれば、すべての人間は尊重されるべき固有の価値を持っており、自閉症であろうと多動であろうと、我々社会は彼らの権利や尊厳を守る責任を負っているのです。 哲学者ハイデガーは、人間の存在はその多様性と複雑性に価値があるとしました。個々の資質は人間の多様性の一面であり、その独自性が社会や文化に多様な視点を提供します。ニーチェの生の哲学によれば、個々の存在はその独自の生きる意味を持っています。自閉スペクトラム症（ASD）の人も、自身の生きる意味や目的を見出せば、それが自身の幸福や自己実現につながると思うのです。 近年、多様性という言葉がよく使われますが、私の患者さんを通して個性を眺めていくと、いろいろ気づかされることがあります。（訪問診療医師）

昨年2月、つくば市が県から無償譲渡を受けた洞峰公園（つくば市二の宮、約20ヘクタール）の管理運営方法などを協議する「協議会」＝メモ＝が3月にも設置される見通しになった。五十嵐立青市長は当初、昨年3月に協議会を設置する方針を示していた。1年遅れてようやく設置される。 市公園・施設課によると、協議会の組織イメージや構成について、昨年12月20日開かれた第3回洞峰公園・運営協議会設立準備会で方向性がまとまった。同準備会はメンバーも会議自体も非公開で進められ、昨年3月、4月、12月に計3回開催された。昨年6月には準備会の提案で、洞峰公園の自然環境や施設などの情報を市民と共有するためのイベントを市が開催した（24年6月5日付）。 1年遅れた理由について同課は、準備会で、洞峰公園について市民の理解が足りてないなどの意見が出て、6月にイベントを開催し、さらにイベントで市民から意見をもらって、意見を反映させるため時間がかかったなどと説明している。 委員会と分科会の2層 協議会で協議する内容は、公園や公園内施設の維持管理や運営、施設の長寿命化、自然環境の保全のほか、教育面での活用などについて協議し、公園管理者である市に提案する。当初の具体的な議題として、体育館やプール、テニスコートなど施設の利用料金、樹木など植栽の管理方法、駐車場の拡張の検討などのほか、子供たちが自由に遊ぶプレイパークなど子育てや教育での活用方法の検討などが想定されるという。 組織は委員会と分科会の2層構造で、委員会のメンバーは公募せず、学識経験者4人程度、市民・住民団体代表が最大8人程度と、施設管理事業者、造園関係団体、無償譲渡前に洞峰公園の管理担当だった県都市整備課長、つくば市議、市の各分野の担当課など計20人程度で構成する。 分科会は①環境➁教育③施設管理・運営の3つに分かれ、委員会メンバーである学識経験者と市民・住民団体代表などがそれぞれリーダー、サブリーダーとなるほか、メンバ―を一般から公募する。公募対象はつくば市内のほか、公園を利用する市外からも広く公募。3分科会それぞれ10数人程度集まると想定しているが、現時点で人数は制限しない方針だ。分科会の協議方法は、それぞれ公募で参加した市民らが各テーブルに分かれて意見を出し合う形になるという。 分科会と委員会、公園管理者である市との関係は、分科会はそれぞれ、参加メンバーの意見を集め、委員会は各分科会から出た意見を調整して市に提案する。市は委員会の提案を受けて管理・運営方針を作成などする。 協議会設置に向けた今後の日程は、1月上旬ごろに市が選定した委員会のメンバー候補者に参加を依頼、続いて1月中旬ごろから3つの分科会のメンバ―を市内外から公募する。2月下旬には委員会、分科会のメンバーをそれぞれ確定し、3月下旬には協議会を設置したいとしている。 協議会の開催日程については各分科会を3カ月に1回程度、3つの分科会のいずれかを毎月1回程度開催するペースになるのではないかとしている。会議は委員会、分科会いずれも公開で実施する予定という。 市が洞峰公園の無償譲渡を受けるに当たってはこれまで、公園の維持管理費のほか、体育館・プール、新都市記念館の長寿命化費用などの負担軽減が市議会や市民説明会などで指摘されてきた。五十嵐市長は今後の公園管理などの在り方について協議会を設置して決めると議会や説明会などで説明し、2024年度当初予算に、協議会を年間10回程度開催する予定で委員20人分の謝礼として200万円を計上していた。協議会で方針が出されるまでの公園の維持管理や運営については現状を維持するとして、2024年度については、これまで県の指定管理者として同公園を維持管理していた事業者に随意契約により年間約3億7900万円で維持管理と運営を委託している。（鈴木宏子） ※メモ【協議会】2017年6月の都市公園法改正で、パークPFI（公募設置管理制度）などと共に新たに設けられた制度。都市公園の利用者の利便の向上に必要な協議を行うために設置することができる組織で、メンバーは、公園管理者、関係行政機関、関係自治体、学識経験者、観光関係団体、商工関係団体と、その他の公園利用者の利便性の向上に資する活動を行う者（住民団体、愛護会、自治会、指定管理者、公園施設の設置・運営者など）などで構成するとされる。各構成員は協議が整った事項について尊重義務がある。

【コラム・山口絹記】今、大みそかにこの記事を書いている。いつももっと早めに書いておけば、などと思うのだが、あたふたと文章を書いている時間も嫌いではなかったりするので、始末に負えないタイプのライターである。 私の書いた文章は、毎月第1金曜日に掲載される予定で、その週の火曜日には提出にすることになっている。実際に掲載される日は前後することが多いので、あまり時節にこだわった文章を書くことも少なくなった。なので、今回も年末とか年始とか、そんなことは関係ない、とりとめのないおはなしをしよう。 先日、ストリーミングサービスで適当に誰かの作ったプレイリストを流しながら本を読んでいると、ふと何語だかわからない曲が流れてきた。当然意味がわかるはずもなく、何度聴いても口ずさむことも出来ないのだが、不思議なくらい心に響いて、しみじみと聴きいってしまった。 音を伴わないことば 私たちの身体には、空気の振動をとらえ、意味とは別の次元で感受する能力が備わっている。歌詞の意味がわからないのにも関わらず、なぜか心を動かされるという経験は、きっと誰にでもあることだと思う。 音楽をやっている人間からしたら、至極当然のことなのだろうが、ことばという観点だけからみると、かなり奇妙なおはなしである。ことばというものの使い道は、相手に何らかの意味を伝えるものであるはずなのに、ひとたびそのことばが音として発せられ、メロディーになると、私たちはその純粋な意味だけに反応できなくなる。これは、とても不思議で、素晴らしく、そして恐ろしいことだと思う。 私の書いたこの文章は、音を伴わないことばとしてあなたに届くだろう。これが幸いなことなのかどうかは、私にはまだわからない。（言語研究者）

【コラム・山口京子】私は2019年に初孫、24年に2人の孫を授かりました。孫たちが平均寿命を生きるとすると、2100年も生きていることでしょう。その時の自然環境はどうなっているのでしょう。都会で暮らしていると、リアルに見る生き物は、人間と犬や猫、数種類の鳥たちでしょうか。田舎では、川から水生生物がいなくなったこと、チョウやハチたちも激減しているのを感じます。 昨年のような酷暑や異常気象が今後も続くのかどうか…。自然環境については、専門家の意見も対策も分かれています。いろいろな意見の背後に、それぞれの思惑が見え隠れする場面もあります。難しいことはわかりませんが、自分ができることとして、余計なものは買わない。できるだけ国産のものを買う。無駄にしないなどを意識しています。 3つの見解や態度 環境問題について、次のような見解や態度があります。一つは、地球全体の自然環境なんて、大き過ぎて考えたこともないし、分からない。新聞やテレビを見ても、環境が深刻な気がしない。温暖化と言われているけど、まだ大丈夫ではないか。個人ができることは限られるし、このままが続くだろうと思って暮らしているという態度。 二つ目は、自然環境は著しく悪化している。気候危機、水質や土壌、大気汚染、生物多様性の危機が止まらない。この5～10年のスパンで、適切な対策を立て、かつ実行しなければ、後戻りができなくなる時期を迎える。国や国際機関に厳しいルールを設けるよう働きかけるとともに、個人もできることをしていくべきという、研究機関やジャーナリストからのメッセージ。 三つ目は、私たちの消費の在り方が環境危機に深くかかわっている。消費のあり方を見直し、経済活動や政治判断に働きかけることが重要ではないか。持続可能な環境と社会のために、消費のあり方を変えていくという、消費者団体、NPOなどの活動。 増える電力需要 先進国のエネルギー消費は過剰であるので減らすべきという指摘もあります。しかし、国際電気通信連合の調べによると、ITや通信関連などの企業の電力消費が急増、トップは中国移動通信とか。米国のマイクロソフト、アマゾン・コム、アルファベットの3社の合計電量消費がフィリピン1国分に相当するという記事もありました。 公的機関や環境に取り組むNGOなどの情報に触れ、事実に近づかなければ…。「環境」という2文字ですが、知るほどに不思議なワールドです。（消費生活アドバイザー）