水曜日, 3月 18, 2026
ホーム土浦有名店テントに行列 カレーフェス&産業祭 19日まで、土浦

有名店テントに行列 カレーフェス&産業祭 19日まで、土浦

「カレーのまち土浦」と地場産業を盛り上げる第14回土浦カレーフェスティバル&第41回市産業祭(市など主催)が18・19日、土浦市川口の川口運動公園陸上競技場で開かれている。両イベントの同時開催は今年初。

会場では参加108店舗が、それぞれ「カレーのまち土浦エリア」「全国ご当地グルメエリア」など計7区画に分かれ、カレーや地元産品の販売などに励んだ。

このうち、土浦C-1グランプリで6回優勝し2016年に殿堂入りを果たした洋食店「レストラン中台」(同市桜町)のテントには、小雨交じりにもかかわらずイベント開始早々に長い行列ができた。取材に訪れたニュースサイト「日刊カレーニュース」の村尾直人編集長は「今日(18日)は天気が良くないから来場者は有名店に集まる傾向にある」と動向を分析した。

16年の創作部門で優勝した焼き鳥店「鳥〇(とりまる)」(同市永国)ではカレー味の唐揚げを販売。同店の店員は「今年は2年連続優勝できるようがんばる」と意気込みを示した。

「土浦市食のまちづくり推進協議会」のテントでは、27日開館する新図書館でフランスの画家モネ展が開かれるのにちなんで「フレンチカリー」を出品。限定100食が完売となった。開発に当たった堀越雄二さんは「来年からツェッペリンカレーとフレンチカリー両方をブランドとして立ち上げたい」と意気込んだ。

「きのこたっぷりスパイシーキーマカレー」を出品したつくば国際大(同市真鍋)料理研究会の谷入彩花部長(19)は「思った以上に売れている。去年以上に(メニューの)試行錯誤を繰り返したので、お客さんもおいしいと言ってくれている」と手応えを感じていた。

会場内に設けられたC-1グランプリ投票所には来場者が票を投じていた。投票結果は19日午後2時30分ごろに同会場で発表される。(崎山勝功、大志万容子)

土浦市食のまちづくり推進協議会テントでフレンチカリーを購入する市民ら

記者も食べてみた

記者も6店のカレーを食べてみた。

まず、かすみキッチン(かすみがうら市)の「常陸牛の牛すじカレー」。柔らかい牛スジ肉の触感が印象に残った。カレーの上の素揚げレンコンがアクセントとしてよいと感じた。

続いて長崎県から出店の護衛艦カレーナンバー1(GC1)グランプリカレー。海上自衛隊の護衛艦「こんごう」と「さわぎり」で実際に食べられているカレーだという。「こんごう」は若干酸味が感じられ、「さわぎり」は濃厚な味がする。護衛艦ごとの味の違いが楽しめた。

地元、土浦商工会議所女性会などが出店した「土浦ツェッペリンカレー」も味わった。カレールーの中に入った大きなレンコンにまず目がいく。レンコンの食感とローズポークの味が楽しめた。

福来軒(土浦市)の「ツェッペリンカレーコロッケ」は、かじるととろりとした食感にカレー風味が一気に口の中に広がる。おやつとして充分に満足できた。

土浦商工会議所青年部の「カレートルティーヤ」は、シャキシャキとした食感のレタスとカレーソースの相性がいい。

つくば国際大学料理研究会の「きのこたっぷりスパイシーキーマカレー」は、名前の通りカレーの上にシメジが乗ったカレー。ルーとシメジの相性が良く、黄色いサフランライスも見た目にいい。18日だけの限定販売が惜しまれた。(崎山勝功)

 

かすみキッチンの「常陸牛の牛すじカレー」
護衛艦カレーナンバー1グランプリカレー
ご当地、土浦ツェッペリンカレー
福来軒のツェッペリンカレーコロッケ
カレートルティーヤ
「きのこたっぷりスパイシーキーマカレー」を販売したつくば国際大学料理研究会のテント

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葛城地区周辺11カ所440ヘクタールを区域指定 つくば市 住宅供給に期待

TX沿線開発地区周辺で初 つくば市は6日付で、つくばエクスプレス(TX)沿線開発地区の葛城地区周辺おおむね1キロの11カ所計440ヘクタールを区域指定した。同周辺地区は市街化を抑制する市街化調整区域のため、これまでは特定の要件を満たした土地所有者しか住宅を建てることができなかった。指定により、土地があればだれでも住宅などを建てることができるよう都市計画法上の位置づけを変えた。TX研究学園駅周辺の葛城地区(約484ヘクタール)に匹敵する面積となる。 同市がTX沿線開発地区周辺で区域指定を実施するのは葛城地区周辺が初めて。今後、他の沿線地区周辺でも区域指定を実施するかどうかについて、市開発指導課は、葛城地区の区域指定後の住宅の貼り付き状況などをみて検討したいとしている。 今回の区域指定によって建築できる建物の用途は住宅や店舗などで、高さは3階建てに相当する10メートルまでなど。11カ所440ヘクタールは現在すでに集落や住宅、店舗などが立地し、空き地や畑などが混在している。TX沿線は地価上昇が続いている中、今後は区域指定エリアの空き地などに住宅が建ち、より買い求めやすい住宅が供給されることが期待されている。 区域指定制度は、2000年の都市計画法改正で既存宅地制度廃止に伴って新たに設けられた制度。県内では猶予期間を経て06年に既存宅地制度が廃止され、つくば市では07年度から運用が始まった。運用開始に伴って同市は市内全域を調査し、①40戸以上の宅地が連続して建っている②市街化区域から概ね1キロの範囲内にある③人口が減少している集落内にある④宅地率が概ね40%以上である⑤道路や下水道が整備されているーなどの要件がある地区を対象に、これまで市内で計約1700ヘクタールを区域指定してきた。 一方、TX沿線開発地区についてはこれまで、区画整理事業が進んでいたことから区域指定から除外していた。葛城地区では2014年度に換地が実施され、18年度に区画整理事業が完了、現在、住宅が8割以上貼り付いていることなどから、「つくばに住みたいと思っても住めないという声を踏まえて」(市開発指導課)区域指定を実施した。 一方で、土地区画整理事業で開発された葛城地区は、道路や公園、公共施設や学校用地が確保されるなど公共投資により計画的なまちづくりが進められてきた。これに対し区域指定エリアへの新たな公共投資は予定されておらず、民間投資で開発を実施することになる。(鈴木宏子) 【訂正18日17時】第4段落、市内のこれまでの区域指定面積を1700ヘクタールに訂正しました。