木曜日, 9月 29, 2022
タグ 筑波学院大

Tag: 筑波学院大

つくば短編映画祭 応募148作品、題材に新型コロナも オンラインで27日から

【池田充雄】短編映画祭「つくばショートムービーコンペティション2021」(つくば市、筑波学院大学など主催)の作品上映と受賞作品発表が27日からオンラインで催される。今年は全国から148作品が寄せられた。すでに1次審査を終え、10作品が最終候補にノミネートされている。 つくばからの文化発信と次世代の才能発掘を目指した、10分以内の短編映像のためのムービーフェスティバル。2013年に始まった。 今年は大型ドームスクリーンで上映する「全天周映像部門」が新たに設けられ、つくばエキスポセンター(同市吾妻)プラネタリウムホールで開催予定だったが、新型コロナ感染拡大のためオンライン方式に変更する。昨年も新型コロナで上映会が中止になった。 同実行委員長の堀聖司・筑波学院大学メディアデザイン学科助教は「例年同様に多くの作品が集まった。いずれも熱のこもったクオリティの高いものばかりで10本に絞るのが難しく、うれしい悲鳴を上げている」と話す。 応募作品の内訳は自由部門86本、3分以内のショートショート部門49本、つくば部門7本、全天周映像部門6本。昨今の状況を色濃く反映し、コロナ禍や感染症を題材にした作品や、撮影や編集をリモートで行った作品も多いという。 初めての募集となった全天周映像部門については「今年は審査会場につくばエキスポセンターを予定していたので、プラネタリウムホールの大型ドームスクリーンを活用できる映像を募集した。コロナ禍のためお見せできなくなり非常に残念。いずれ改めてドーム上映の機会を設けたい」と堀委員長。

コロナ禍 オンラインで学園祭 筑波学院大

【鈴木宏子】筑波学院大学(つくば市吾妻)で24日、オンライン学園祭「ガクサイ2020」(前村怜希実行委員長)が開かれた。コロナ禍、動画共有サイト、ユーチューブを使って、実行委員会のメンバーらが教室の特設スタジオから生配信し、新入生たちにサークル活動を紹介したり、双方向でクイズを楽しむなどした。 実行委のメンバー約30人が8月からオンライン会議を通して準備を進めてきた。当初は中止という選択肢もあったが、コロナ禍で自分たちに何かできることはないか、新入生たちに本来楽しめたはずの大学生活やサークル活動を知ってもらいたいと企画し、オンラインでの開催にこぎつけた。 当日は実行委員の半数が大学に来て、特設スタジオから生配信した。 コロナ禍でなければ楽しめたはずのキャンパス生活や、大学周辺のお店などを紹介する動画「大学生の1日」を実行委のメンバーがあらかじめ制作して紹介したり、ジャグリング、軽音楽バンド、テニス、アニメ制作などのサークル6団体の活動の様子を撮影した動画を配信した。 ほかに、日本人学生と留学生が画面上で一堂に会して、日本語と英語でクイズを楽しんだり、ボードゲームの遊び方を紹介したり、学生のボランティア活動を紹介するコーナーもあった。 実行委員長で経済情報学部ビジネスデザイン学科3年の前村さんは「学園祭のKVA祭では例年、各サークルがいろいろなイベントを企画したり出店したりして、先輩たちとつながりができる場となるが、今年はコロナで新入生たちはサークル活動を1日も経験していない」と話し「新入生たちに、こういう先輩たちがいることを知ってもらえれば」と話していた。

半年遅れで入学式 筑波学院大

【鈴木宏子】筑波学院大学(つくば市吾妻)で23日、入学式が催された。コロナ禍、4月の入学式を取り止め、半年遅れとなった。2020年度の新入生203人はこの日初めて一堂に会した。 前期はすべての授業がオンラインで行われた。後期から対面での授業が始まるのを前に、式典が挙行された。 感染防止対策として、会場の窓を開け、新入生は座席を1席ずつ空けて着席した。父母らの参加は断わった。 望月義人学長は「皆さんは自宅やアパートでパソコンやスマホに長い時間向き合ってきた。早く大学に行って友達と話がしたい、退屈で仕方ないという声もあった」と話した。さらに300年前、ペストが流行して大学が休校になった1年半の間に、万有引力の法則などを発見したニュートンの創造的休暇について触れ、「やがては陳腐化する知識や技術を単に受け入れるのではなく、課題は何かを考え抜いて、正解のない問題を解決に近づけるにはどうしたらいいか、突き止める力を養ってほしい」と式辞を述べた。 橋本綱夫理事長は「後期からは皆さんを大学でお迎えしたいという思いで、多くの教職員が様々な準備を重ねてきた。大学としても検温システムや学内のネットワークの整備を行い、学食にもパーテーションを設置し、安心安全に過ごせるようさまざまな準備をした。ぜひ安心して勉強に励んでいほしい」とあいさつした。 これを受けて新入生代表の堀江紅音(あかね)さん(下妻二高卒)は「前期は思わぬ形での大学生活スタートとなり、オンライン授業にとまどうことも多かったが、何とか前期を終えることができ、一つの自信となった」と述べ、「これからの情報化社会を生きていくため、正しい情報を選択する力を身に着け、建学の理念である知識、徳、技術を体得し、社会に貢献できる人間として羽ばたけるよう日々精進していきたい」などと宣誓した。

Most Read

茨城ロボッツを応援しよう!《令和楽学ラボ》20

【コラム・川上美智子】スポーツには疎い方ですが、小学3年生の孫に誘われて「茨城ロボッツ」を応援するようになりました。保育園のころにサッカーでつまずいた孫が、小学生になってから茨城ロボッツのスクールに通うようになり、すっかりバスケットファンになってしまいました。 昨シーズンも、アダストリア水戸で行われたホーム試合は全て応援に行き、さらにYouTubeでそれぞれの試合を何度も何度も観戦して、試合運びを分析するほどの熱の入れようです。休みの日には、敷地内の小さな中庭のバスケットゴールで腕をみがいています。 そのような折、ロボッツから試合後の選手に提供するリカバリー弁当の話が舞い込みました。私がオープニングでプロデュースのお手伝いをした「レストランAOYAMA」(水戸市赤塚)のオーナーシェフ青山雅樹さんから、メニュー作成と監修の依頼がきたのです。そんな形でお役に立てればうれしい話と、早速、前職場の茨城キリスト教大学の教員に声をかけ、ロボッツの西村大介社長と詰めに入りました。 昨シーズンが始まり、ロボッツがなかなか勝てなかった時期の話で、昨年12月に6者協定の話がまとまり、年明けから「茨城ロボッツ・スポーツニュートリション 6者連携プロジェクト」がスタートしました。この取り組みが功を奏したのか、この後は、ロボッツが勝利する試合が多くなりました。 「食」の応援プロジェクトは3本柱 このプロジェクトの内容は、以下のようなものです。

不登校の子どもや保護者と支援者つなげたい 30団体がつくばで初の合同説明会

不登校など学校に悩みを抱える子どもや保護者と、支援者をつなぐイベント「不登校・多様な学び つながる“縁”日」が10月15日、つくば市流星台の桜総合体育館などで開催される。支援団体などでつくる「不登校・多様な学びネットワーク茨城つくばエリア」が主催する。支援団体による合同説明会と講演会などが催され、合同説明会は今回が初の試みとなる。 主催団体の石田佳織さん(43)は「支援につながれていない人が圧倒的に多い。複数の支援団体が協力し、より多くの人に支援を届けたい」と語る。 つくば市や近隣からフリースクールや親の会など約30団体が相談ブースを設置する。不登校の小中学生の居場所「つくし広場」を運営するつくば市教育相談センターもブースを設ける。ほかにフリースクールに通う子どもたちが企画ブースを設け来場者と交流を図る。発達心理学の専門家で恵泉女学園大学学長の大日向雅美さんによる講演会も予定されている。 支援者いると知ってほしい 「誰にも相談できずに苦しむ人は多い」。不登校の子どもの保護者を支援する「竹園学園”教室や学校に行きづらい子ども”の親の会」共同代表の中村規乃さん(47)が、当事者の声を代弁する。同団体は、同ネットワークに参加する団体の一つだ。 中村さん自身、不登校の子を持つ当事者。学校に行けない自身を責める子どもの気持ちを知り「学校に行って欲しいという思いと、学校に行かない子どもを認めたいという思いの間で苦しんだ」と当時を振り返る。

インターナショナルスクールを誘致 県、旧筑波小跡地に

秀峰筑波義務教育学校(つくば市北条)の開校に伴い2018年に廃校となった9小中学校の1つ、旧筑波小学校(同市国松)にインターナショナルスクールの誘致計画が浮上している。跡地利用についての意見交換会が9月に、2回にわたって同市沼田の働く婦人の家で開かれた。 開設を表明しているのは、東京都江戸川区で「グローバル・インディアン・インターナショナル・スクール(GIIS)」名で3つの学校を運営しているグローバル・スクールス・ファウンデーション(GSF、本部・シンガポール)。誘致しているのは、茨城県庁で国際渉外などを手がける営業戦略部。つくば市の経済部産業振興課を通じ学校跡地を貸借できないか打診してきた。 2回目の意見交換会は26日開催された。GSFの日本法人(株式会社組織)であるグローバル・インディアン・エデュケーション(GIE)から3人の関係者が説明に訪れ、県、つくば市の担当者らと、地域住民らの質問に答えた。約25人が参加した。 県によれば、つくば市周辺では半導体メーカーのTSMCジャパン3DIC研究開発センター(同市小野川)など世界的企業の進出が次々と決まり、外国人子弟の教育環境ニーズの高まりがあるとして支援する構えを見せている。「日本人生徒も数多く学ぶ学校で、地域への移住促進にもつながる」と誘致に動いた。 開設の意向を示したGSFに対し、県は市と調整し今春、校舎の耐震基準などを満たす市内3カ所の適地を紹介。夏までに旧筑波小跡地に絞り、今後の交渉を進めることになった。市は「地域に受け入れらなければ進められる問題ではない。今回の開催は説明会ではなく意見交換会。きっちり意見を聞いて、貸与について検討したい」との構えだ。 2018年に廃校となった旧筑波小

今、何をしているのですか? 前土浦市長の中川清さん【キーパーソン】

土浦市長を4期16年務め、現在は企業グループの「総帥」に復帰している中川清さん。市長を退いてから3年。新しい事業を考えているとの話が耳に入り、グループの会社が入る延増第三ビル(土浦市真鍋)を訪ね、いろいろと聞き出した。「経営者市長」は元の経営者に戻り、意欲的に経営戦略を練っている。 グループ主要社の社長と会長に復帰 中川グループ11社の主な会社は中川商事と中川ヒューム管工業。両社とも不動産管理会社・延増興産が所有するビルに本社を置く。年商は、商事が約230億円、ヒューム管が約100億円。今、中川さんは、商事の社長、ヒューム管の会長(社長はおいの喜久治氏=土浦商工会議所会頭)、興産の会長(社長は長男の弘一郎氏)に就いている。 グループの創業者は1922年に中川商店を起こした父の延四郎氏。先の大戦前、1部門として「鉄(筋)とセメントで造る」ヒューム管の事業を立ち上げ、戦後間もなく、中川商店を法人化して中川商事に改めた。今年は中川商店スタートから100周年になる。 農業、太陽光発電、ドローンに挑戦