【コラム・原田博夫】9月中旬、ハノイ市のベトナム社会科学院（VASS、国家機関）を訪れた。日越関係樹立50周年記念の会議・シンポジウムへの参加が主目的だった。この会議の主催は、ベトナム社会科学院、国際交流機構（JICA）、日本財団（JF）、専修大学だったが、駐ベトナム日本大使の山田滝雄氏や専修大の理事長・学長から祝辞が披露された。
40周年記念会議の際にも、当時私が主宰していた研究プロジェクト・専修大社会関係資本＜ソーシャル・キャピタル＞研究センター（2009年度～13年度）とVASSが研究交流協定を結んでいた関係で来訪しているので、10年越しの訪問になる。
会議以外にも現地事情の視察が組まれ、その一環でイオンモールを訪ねた。訪問先はハノイ中心部から南に車で15分程度の郊外で、周辺は田園地帯である。ここの基本的なレイアウトは日本各地のそれと同様で、横長3階建て・1階左右の一方に大型スーパーを配置し、中間部に衣料品などの各種テナント、2階にはレストラン・飲食店、3階にはエンタメ系店舗が入居している。
来店客はこの横長のモールを周回移動し、購買意欲のおもむくままに消費する仕掛けである。対象客層としては、この10年間で30％から70％に急増している同国の中間層、とりわけファミリー・若者・カップルに焦点を当てているようだ。
増えるイオンモール郊外店舗
店長（ベトナム人）・副店長（日本人）の話しによると、地元コミュニティとの連携・意識改革を重視していて、ゴミは出し・捨てるもの（ベトナム人一般のこれまでの意識・行動）ではなく回収・処分の対象にし、清潔さを旨としたトイレなどに加えて、モール全体のグリーン化を促進する観点から、駐車・駐輪（バイク）場からモールへのルートには植栽を配置し、今後はEV設備も設置予定（充電時間がかかっても、その間、モール内に誘導できる）、屋上にはソーラーパネルも設置予定、とのこと。
同国でのイオンモールは、2013年1月にホーチミン市でスタートし現時点では6カ所だが、25年までには16に拡大する予定（30年までには30カ所も）とのこと。意欲的な取り組みに感心した上での私の懸念は、東南アジア各国での混雑した道路際に立ち並んでいる個人商店・飲食店と、こうしたイオンモールの集客力は両立するのか後者に席巻されるのか、という点だ。
かつての日本の中小都市でも、大型シッピングセンターが登場する前の地元商店街はそれなりににぎわいを見せていたが、規制を主眼にしていた大規模小売店舗法（1973年10月公布、74年3月施行）が廃止され、「まちづくり3法」の一環としての大規模小売店舗立地法（98年6月公布、2000年6月施行）以降は、さらなる来訪者の減少からシャッター街となり、さらには店舗それ自体が立ち退き・コインパーキングに変貌している。
今や日本の地方圏では、旧市街地内の伝統的な生活産業の店舗はほとんど姿を消し、代わって、郊外に大規模な駐車スペースを確保したショッピングセンター（イオンモールはその代表例）が立地して、人々の日常生活を支えている。
東南アジアの街の魅力は小規模な商店・飲食店の多様性と活力にあると私は感じるのだが、その馴染（なじ）みやすさ・逞（たくま）しさ・したたかさは、イオンモールの新規性・清潔さ・魅力を跳ね返すのだろうか、それに屈してしまうのだろうか。（専修大学名誉教授）