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筑波大学など10大学の理学部が25日、理学部の女子学生の割合が低い状況など、ジェンダーバランスの課題に連携して取り組むことを宣言し、同日声明を発表した。10大学はほかに北海道大、東北大、東京大、東京工業大、名古屋大、京都大、大阪大、広島大、九州大の国立大学法人の理学部。 ジェンダーバランスは、さまざまな分野で男女の格差を解消することを指す。国連は2015年から、持続可能な開発目標（SDGs）の一つとして「ジェンダー平等を実現しよう」を掲げており、性別に関わらず、個性や能力を十分に発揮することができる社会の実現を目指している。 一方、日本の大学理学部の女子学生の割合は低く、内閣府の男女共同参画白書によると2021年度の理学部女子学生の割合は27.8％、大学院博士課程は21.0％と他分野と比べて著しく低い。さらに過去10年間の女子学生の比率はほぼ横ばいだった。こうした状況の中、理学部におけるジェンダーバランスのとれた環境の実現に向けて、10の理学部が声を上げた。 声明は、性別や国籍などに関わらず、学びや研究を安心して進められる理学部をつくるために環境を整備し、学生をサポートして、理学部で学ぶことに対する不安を解消できるよう、大学生活や卒業後のキャリアの情報提供を充実させるなどとしている。 大阪府豊中市でオンラインを交えて記者会見した東京大学理学部長の大越慎一教授は「理学部における女子学部生の割合を高めるには、中高生やその保護者を含めた理学部進学の働き掛けや理学部の魅力を発信することが重要である」などとした。 また、理学部の中でも生物学は女子学生の割合が比較的高いのに対し、物理学や数学といった分野は女子学生の割合が低いことに言及し、「（性差の）無意識の思い込み」があると述べ、解消に向けて取り組む努力をしなければならないと話した。