茨城県地区のロータリークラブ、2022-23年度国際ロータリー第2820地区ロータリー財団による第1回目の顕彰パーティーが14日、水戸市内のホテルで開催された。財団の根幹である「ポール・ハリス・ソサエティ」(PHS)に認定され加入した茨城地区会員など103人が出席した。地区ガバナーを務めるつくば学園ロータリークラブの大野治夫東光拓商事社長は「この半年間で110人に認定・加入いただいた。これは全国の財団地区活動でもトップの成果。顕彰のアピールと皆さんの栄誉を称えるため、今年度から会合を開くこととした」と述べた。
PHS顕彰は、ロータリー財団の加入者が年間1000ドル(約12万8000円)以上の寄付金を寄せることで、財団本部から認証され、PHSの一員として迎えられる制度。1年間で集められた寄付金は、3年後に本部から各地区に分配される。大野氏がガバナー就任した昨年7月時点で、70人が認定されていたが、その後39人が新たに加わった。
大野ガバナーは「大勢のご協力をいただいた。一口に寄付と言っても、これを個人や企業として続けていくことは大変厳しい時代。しかし皆さんはPHSのボランティア理念を快く理解してくださった」とあいさつした。

顕彰パーティーは、ロータリー財団総括委員長で下館ロータリークラブの新井和雄リジリエンス会長が音頭をとり、実現させた。新井委員長によると「大野ガバナーが奔走(ほんそう)してくれたことから、会員間での寄付活動が活性化した。茨城地区の新しい試みとして、次年度以降も顕彰アピールのための会として続けていく」という。
会合にはPHSから永井靖彦パストガバナーが財団代表として出席した。永井氏は「私どもの財団は、シカゴの弁護士ポール・ハリスが1905年に創設したロータリークラブに始まり、世界中でボランティアと寄付活動を展開している。PHSは2006年から活動しており、茨城地区には55のロータリークラブがある中、驚くほどの賛同者に恵まれた」とあいさつした。(鴨志田隆之)