【コラム・小泉裕司】月刊誌「日経トレンディ」(日経BP)は、ヒット商品やトレンド予測など時代の一歩先を見通した最新情報を発信する。表紙の特集タイトルが購入の決め手だ。2023年12月号は、2024年ヒット予測ベスト30を特集し、1位に「ドローンショー&空中QR」を選んだ。
3年ほど前、中国発「ドローン製のQRコード」映像がテレビ画面に映し出されたとき、思わず声が出るほど感動した記憶がある。
ドローンショー2023
ドローンショーは、色とりどりのLEDを搭載した多数のドローンを使い、空中に文字や形を描き、動きまで演出するエンターテインメントイベント。初めて見たのは、23年7月29日の「ふくろい遠州の花火2023」(静岡県袋井市)。
打ち上げ開始前のサプライズイベントとして、200機のドローンが大会名や風鈴、金魚など夏の風物詩を夜空に描いた。約10分間、花火待ちの観客は空を見上げ、歓声を上げた。
約2カ月後の10月7日、「大曲の花火 秋の章」(秋田県大仙市)では、500機のオープニングショー。ここの特徴は、スポンサー名を投影したこと。視覚による広告効果は、従来の場内アナウンスとは比較にならないだろう。
10月21日、「やつしろ全国花火競技大会」(熊本県八代市)では、ドローンで描いた熊本県のマスコットキャラクター「くまもん」と花火が競演するなど、工夫を凝らしたドローンショーが開催され注目を集めた。
「とりで利根川大花火大会」(茨城県取手市)も、昨年に続き今年もドローンショーを決定。常陸大宮市は、夏祭り・大宮祇園祭での競演を企画するなど、今後も広まりそうだ。
コロナ後の花火大会の危機
しかしながら、日経トレンディがドローンショーを今年のヒット予測1位に選んだ理由の1つに、花火大会とのコラボを取り上げているのは、煙火業界が置かれている厳しい現状が背景にあるようだ。
コロナ禍で花火大会が中止となり、煙火業者の存続危機に関わる厳しい情勢が続いたが、現在は大会の開催が増え、花火の受注はコロナ禍前の水準以上の業者も多いという。
一方、ロシアによるウクライナ侵攻の影響で花火を発光させる金属や玉皮のパルプ材など原材料が高騰し、花火玉1発の製造費は2~3割増しになっているという。これまでと同様に大きな玉を上げると、大会の運営経費はまかなえないため、開催中止を決める花火大会もあるという。
ドローンショーが危機を救う?
そこで救世主となりそうなのがドローンショー。大手の運営会社、レッドクリフ(東京都港区)では、スポンサー名だけでなくロゴやメッセージ、さらには空中QRコードなどを組み込むことで、大会協賛企業の獲得にもつながると、花火大会運営者への積極的な営業活動を進めているという。
さらに「花火搭載ドローン」を大曲の煙火業者と共同開発したとの報道もあり、レッドクリフの佐々木社長は「今年は、さらに花火大会との競演を全国に広めたい」と力を込めた。
土浦でのドローンショーの開催予定は承知していないが、8月31日開催の「全国花火競技大会」(秋田県大仙市大曲)では、競技の合間に国内最大級1500機によるドローンショーを決定しており、今後、土浦、いや国内花火大会の試金石となるのかも知れない。
人間が芯(心)を込めて作る花火玉とプログラミングしたデジタルなショービジネスとのコラボは、これまで抵抗感があったのが正直なところ。だが、花火を見続けるために、背に腹は代えられないということか!
本日は、この辺で「打ち留めー」。「パッ パパーン!」。(花火鑑賞士、元土浦市副市長)