筑波銀行(本店土浦市、生田雅彦頭取)の「2023ビジネス交流商談会」が8日、つくば市竹園、つくばカピオで4年ぶりに催された。県内のほか北関東の128の企業や団体の出展ブースが設けられ、自社の技術や商品をPRした。約2000人が来場し、オンラインを含め約350件の商談が行われた。
共催として栃木銀行(本店宇都宮市)、東和銀行(本店前橋市)、茨城県信用保証協会が加わり、県の枠をこえた開催内容となった。
今年度のテーマを、同商談会プラスSDGsー新たなつながりで創るビジネス機会とサステナブルな地域社会ーとした。ビジネス交流の創出に加え、SDGs(持続可能な開発目標)に関する課題解決の提案を通じて企業価値の向上をサポートし、サステナブル(持続可能)な地域社会の実現に貢献することを目的にしたという。
筑波銀行自身も「地域のため、未来のために」という企業理念の実現に向けて、2019年4月に「SDGs宣言」を策定し、22年4月から、新たなSDGs推進プロジェクト「あゆみ」をスタートさせている。

参加したのは、一般企業、行政、教育機関、メディアなど。前回に引き続き高校生も参加した。筑波銀行、栃木銀行、東和銀行それぞれの頭取がそろって県立常陸大宮高校のブースを訪れ、担当した高校生から出店した特産物の説明を熱心に聞いていた。
県立土浦一高もSDGsチャレンジプロジェクトで参加した。担当した鮏川大樹さん(2年)は「『頭の良い経路案内』というプログラムを開発している、まだ試作段階だが、バリアフリーという視点で対応するなど、世の中の役に立ちたい」と話した。

つくば市から参加したA.swith(アズウィッチ)は、3Dプリンターで工場の生産設備の部品などを受託製造している。ブース担当の石井賢治さんは「特殊な技術を多くの人に知ってもらいたいということでこの交流商談会に参加した。商談につながればうれしい」と語った。(榎田智司)