金曜日, 11月 14, 2025
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つくばはじめ愛好家22軒参加 緑をつなぐオープンガーデン

バラやチドリソウの花々が見頃を迎える5月、ガーデニング愛好家が自宅の庭を公開するチャリティーイベント「つくばオープンガーデン2023」が20日と21日に開かれる。今年で22回目を迎えるイベントには、つくば市の11軒をはじめ、土浦、牛久、つくばみらい、常総、美浦など8市町村から22軒が参加する。期間中に集められた協力金や、苗や手作り品の売り上げは、例年通り、福島震災復興義援金として寄付する。

「立体的な庭になるよう工夫しました」と話すのは、つくば市春日の田澤貴子さん(58)。小ぶりで赤い「紅玉」というバラで作ったアーチが心地よい日陰を庭に作っている。隣に咲くベルフィニュームの鮮やかな青色も庭のアクセント。田澤さんがイベントに参加するのは今年が初めて。昨年、公開された園庭を訪ねた際に、主催者から声かけられたのがきっかけになった。一年前から丁寧に手を入れて準備を進めてきた。「優しい庭にしたいと思って手を入れてきました。見ていただけることで私自身の励みにもなります。皆さんに楽しんでいただければ嬉しいです」と明るく話す。

つくば市作谷の木村久美さん

つくば市作谷の木村久美さん(65)も、初めてイベントに参加する。大谷石であしらった手製の花壇には白やピンクのバラ、赤く色づくハマナスの花などが、入り口付近にはカルフォルニアポピーやアグロステンマが鮮やかに咲き誇っている。「この地域は自然が豊かで静かなところ。庭も自然の景観を意識しました。風を感じたり、鳥の声を聞いたりしながら皆さんと交流できれば」と来場を呼びかける。

オープンガーデンの起源は20世紀初頭のイギリスで、看護師の育成と引退後の生活支援への寄付を募ったのが始まりだとされている。つくばでは2002年に、同市松代の田中公子さんがバラ好きの仲間らと3人で始めた。年々、愛好家の輪が広がり、来場者は昨年1000人を超えるまでになった。

つくば版「イエローブック」も作成

昨年からは「より多くの人にも楽しんでもらいたい」と田中さんの息子さんたちが中心になり事務局を開設、ウェブ制作など普段の仕事を生かし、メディア対応やSNSでの告知などを通じて活動をバックアップしている。

開催地ごとの情報を記した「イエローブック」

「20年間、活動を間近で見てきた」という長男の田中裕之さん(32)は「ガーデニング愛好家のみなさんは、素敵な空間で過ごしたいという気持ちで、個人で頑張っていた。それを公開してみると、共通の趣味を持つ人同士の出会いが生まれた」と言い、「庭園の愛好家同士が繋がる楽しさと、チャリティーとしての社会貢献。市民の中に気持ちのいい循環が生まれているんだと思います」と話す。

今年は、活動を後押しする試みとして、本場イギリスで発行されているオープンガーデンに参加する園庭の場所と公開日時を記した「イエローブック」のつくば版を作成した。「初めての試みですが、黄色い本を持っていたら『今年もオープンガーデンの季節だな』って思ってもらえたら素敵ですよね」と、今後の広がりに期待を込める。

「これまでに庭づくりを楽しんできたシニア層だけでなく、ガーデニングを始めたばかりの方やこれから始めようと思っている方には、是非、気軽に話を聞きにきていただければと思います。みなさん庭が好きなので、『それはこうやるといいですよ』など、いろいろアドバイスもあると思います。ガーデニングに関心を持つきっかけしていただければうれしい」

参加する園庭には、外からわかるところに大きい黄色いリボンが設置され、目印になっている。訪ねたイエローブックは一冊500円。当日、田中邸か篠原邸で購入できる。インスタグラムやTwitterのメッセージから取り置きの予約も可能。

20日には、つくば市松代の松代公園内と篠原昭子さんの庭で、ガーデンマーケット「ハンドメードと蚤の市」を開催し、篠原さんら作家による手製のカゴや小物、アクセサリーなどを販売する。売り上げの一部はチャリティーに寄付する。(柴田大輔)

◆時間、場所、予約方法などはつくばオープンガーデン2023のホームページへ。

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緊急消防援助隊が合同訓練 1都9県の隊員ら1400人が集結 

県内で20年ぶり 大規模災害発生時に全国各地に駆け付ける緊急消防援助隊 関東ブロックの合同訓練が12日、土浦市小高にある採石場、塚田陶管柳沢工場の敷地内で実施された。1都9県(東京、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川、山梨、長野、静岡、福島)の緊急消防援助隊による合同訓練の一環で、県内での開催は20年ぶりとなる。 12日と13日の2日間、土浦市のほか、ひたちなか、神栖、鉾田、鹿嶋、水戸市の13会場で、1都9県の緊急消防援助隊員や関連機関など約1400人が参加し、倒壊建物救助訓練、多数負傷者救助訓練、石油コンビナート火災対応訓練などのほか、宿営地設置・運営など後方支援訓練や、指揮本部運営訓練なども実施されている。 土浦の集落が孤立したと想定 訓練は、連日の大雨により河川氾濫や土砂災害が発生している中で、茨城県沖を震源とする震度6強の地震が発生したという想定で行われた。津波や大規模火災などが県内各地で発生し、多数の負傷者や孤立者が出た複合災害の状況を想定した。 土浦市の会場では、東京、埼玉、栃木の3都県の緊急消防援助隊210人と、茨城県内の消防広域応援隊14部隊60人が参加。同市東城寺地区の集落が土砂崩れにより孤立したと想定し、消防隊員らが専用重機で道路の障害物を除去したり、崩れた土砂に埋もれた車両や倒壊した家屋の中からの救助、ヘリコプターによる上空からの救助などの訓練が実施され、部隊同士や関係機関との連携、指揮系統の確認などが行われた。 ほかに自衛隊、国土交通省、茨城DMAT(災害派遣医療チーム)なども加わり、がれきが散乱して通行が困難な場所でも走行できる救助車両や消防ヘリコプター、照明車など約80台が救助訓練に当たった。 鬼怒川水害では支援受け入れ 緊急消防援助隊は、1995年1月に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに創設され、大規模災害時に消防庁長官の要請などにより、他の都道府県から派遣される。2011年の東日本大震災や24年の能登半島地震でも活躍した。県内では、15年の関東・東北豪雨による鬼怒川水害の際に支援を受けている。 緊急消防援助隊ブロック合同訓練は、1996年から全国を6ブロック(北海道・東北、関東、中部、近畿、中国・四国、九州)に分け、各ブロック内の都道府県が持ち回りで実施してきた。茨城での開催は2005年以来となる。 茨城県消防安全課は今回の訓練について「県内での大規模災害の発生を想定し、近隣都県の緊急消防援助隊の応援を受け入れ、多くの関係機関とともに実施する今回の訓練は、受援体制の強化に大きく寄与する大変意義深いもの。本訓練を通じて、本県の受援体制の見直しを図り、茨城県緊急消防援助隊受援計画へ反映させていきたい」と話している。(柴田大輔) https://youtu.be/OkVy1R0cUdQ

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