コロナ対策避難所を検証　つくば　水素燃料バスで電源供給も

つくば市の指定避難所となっている旧筑波東中学校体育館（同市北条）で14日、新型コロナウイルス対策を施した避難所レイアウトの検証が実施された。併せて、災害時の停電を想定した水素燃料電池バスによる電源供給の実証実験も実施された。

つくば市と筑波大、茨城県が共同で実施した。避難所感染症対策の検証は、筑波大医学医療系感染症内科学の鈴木広道教授がアドバイスなどした。水素燃料電池バスによる電源供給は内閣府の戦略的イノベーション創出プログラムの一環で実施された。避難所の新たな電源供給の在り方として今後、同大システム情報系の鈴木健嗣教授らが国に提案などしていくという。

ブルーシート敷き区切る

感染症対策をした避難所のレイアウトとして、体育館1階の床に、単身用、2人家族用、3人家族用と大きさが違うブルーシートを敷いて並べ、それぞれ2メートルまたは1メートルの間隔を空けて区切り、家族ごとにまとまって過ごせるようにする。

感染の疑いがある人が避難してきた場合は、入り口に近い、換気のよい体育館2階に間仕切りテントを設置し、非感染者とは別の場所で、家族ごとに過ごせるようにする。

感染症が専門の鈴木広道教授によると、避難所の感染症対策は、感染の疑いがある避難者と非感染者の動線を分ける、避難所内で感染者が移動する距離を短くする、空気の流れをつくるため2方向の窓を開けて換気する、トイレが1カ所しかない場合、感染者と非感染者で使用時間を区切り、感染者が使用した後は避難所の職員が消毒するーなどがポイントになるという。

ただし感染症対策をした場合、200人が避難できる体育館であっても、収容人数は3分の1ほどの60～70人になってしまう。市は、避難所への避難だけでなく、自家用車による車中避難や被災の恐れのない親戚や友人宅への避難、宿泊施設への避難などさまざまな避難を呼び掛けたいとしている。

一方、感染者専用の避難所を別に設ける予定で、指定避難所に一時滞在した後、自家用車で専用の避難所に移動してもらうことになるとしている。

14日は、避難所に来た後、具合が悪くなった患者役の職員を、非感染者用の1階のスペースから、2階の間仕切りテントに誘導する訓練なども実施され、避難所の職員が対応の方法を確認などした。

専用アプリで残りの電気量把握

停電を想定した避難所への電源供給は、今年1月に開発された小回りのきく水素燃料電池マイクロバスが出動した。同体育館に新たに非常用電源盤を設置して、マイクロバスから電気を供給した。

同体育館の場合、点灯する天井の照明の数などを3分の1ほどに減らせば30時間ほど電源を供給し続けることができるという。専用アプリで、供給可能な残りの電源供給量も把握できることから、残りの電気を確認しながら、避難所でお湯をわかしたり、避難者の携帯電話を充電したりできるという。

人工知能などを研究する鈴木健嗣教授は「バスだけでなく、水素燃料電池の乗用車からも電源供給できるので、住民、市民の力を借りて避難所で電源供給をやっていけるようなことも発信したい」と話している。（鈴木宏子）