室伏スポーツ庁長官が谷田部東中の部活動を視察　つくば

部活動の一部を地域に移行しているつくば市立谷田部東中学校（同市東、八重樫通校長、生徒数613人）を9日、室伏広治スポーツ庁長官が訪れ、体育の授業と部活動を視察した。

東中は2017年度から、教員の負担軽減と文化スポーツ活動の充実を目的に、保護者らが「洞峰地区文化スポーツ推進協会（DCAA）」（杉山慎也理事長）を設立し、地域のスポーツクラブなどの指導者らに依頼して部活動の一部を指導してもらっている。

現在、陸上、バレーボール、卓球、テニス、サッカー、バスケットボール、剣道、野球、吹奏楽の9種目についてそれぞれ週1回程度、地域の指導者が東中を訪れ、放課後や土日に、生徒の3分の1の約200人が指導を受けている。

バレーボールのつくばユナイテッドサンガイア、サッカーのつくばFCなどの指導者や、筑波大学の大学院生らの指導のほか、トレーナーから、けがの予防や応急手当などを学ぶ機会も設けている。

国は2023年度以降、休日などの部活動を段階的に地域に移行する方針を示しており、東中は今年度、スポーツ庁の地域運動部活動推進事業のモデル校となっている。

一方、教員が指導する部活動とは別に運営し、生徒一人当たり月額1250円（保険料込み）を徴収して指導料に充てている。杉山理事長は「部活動は先生のボランティアで成り立っているが、DCAAは会費を払って参加する有料の活動となる。会費を払うことに抵抗がある保護者もおり、その辺を変えていけたら」と課題を話す。

東中を視察した室伏長官は「コロナで部活動の見学は1年ぶりとなった。部活動を再開し、汗を流して仲間と一緒に取り組んでいる姿をみて安心した」と話した上で、部活動の地域移行の課題について「先進的な取り組みを拝見することができた。課題も含めて話をできたことは本当に良かった。すべて地域移行すれば解決するわけではなく、地域特性があり、指導者の確保や雇用、インフラ整備も必要になる。どういったところに着地点があるのか、課題を検討したい」などと話した。

生徒からは「試合のとき緊張しないためにどうしたらいいか」などの質問を受け、室伏長官は「失敗したらどうしようと考えるのではなく、ただのスポーツ、結果はあとからついてくるという気持ちでやればいい」などと答えていた。